クリナップ（7955）・施策再定義
代表取締役会長・社長執行役員への経営体制移行
FY2017に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
9記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
代表取締役2代表制への移行による経営体制強化28社が書いているテーマ・逆風0社・追い風19社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている28社のうち14社を表示しています。上の文は28社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「2026年４月 当社代表取締役（現任） 社長執行役員開発本部管掌藤原亨」
2026年4月付で竹内宏は代表取締役となり、社長執行役員は藤原亨と記載された。従来の代表取締役社長執行役員を中心とする体制から、代表取締役と社長執行役員の役割を分ける形へ経営体制が再構成された。 - 2026-05-27前進株主総会
「2026年４月 当社社長執行役員（現任） 当社開発本部管掌（現任）」
社長執行役員の交代後の体制を示し、候補者については株主総会後の取締役会で代表取締役に選定される予定と記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「代表取締役会長 井上 強一 代表取締役 社長執行役員 竹内 宏 （議長）」
代表取締役会長・代表取締役社長執行役員の経営体制と執行役員制度による業務執行体制を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「代表取締役会長 井上 強一 代表取締役 社長執行役員 竹内 宏 （議長）」
代表取締役会長・代表取締役社長執行役員の経営体制と、執行役員制度による業務執行体制を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「代表取締役会長 井上 強一 代表取締役 社長執行役員 竹内 宏 （議長）」
代表取締役会長・代表取締役社長執行役員の経営体制と、執行役員制度による業務執行体制を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「代表取締役会長 井上 強一 代表取締役 社長執行役員 竹内 宏 （議長）」
代表取締役会長・代表取締役社長執行役員の経営体制と、執行役員制度による業務執行体制を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「代表取締役会長 井上 強一 代表取締役 社長執行役員 竹内 宏 （議長）」
代表取締役会長・代表取締役社長執行役員の経営体制と、執行役員制度による業務執行体制を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「取締役竹内宏は、平成30年４月１日付けで代表取締役社長執行役員に就任しました。」
代表取締役会長・社長執行役員体制について、平成30年4月1日付で竹内宏が代表取締役社長執行役員に就任する段階へ進んだ。 - FY2017初出有価証券報告書
「代表取締役井上強一は、平成29年１月１日付けで代表取締役会長に就任しました。」「取締役佐藤茂は、平成29年１月１日付けで代表取締役社長執行役員に就任しました。」
平成29年1月1日付で代表取締役会長と代表取締役社長執行役員の体制へ移行したことを記載している。