TAKARA & COMPANY（7921）・方針再定義
新企業理念体系と5つの行動指針
FY2020に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載はFY2026。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
5つの価値観による組織行動の統一14社が書いているテーマ・逆風0社・追い風14社
TAKARA & COMPANYがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、あらゆる企業の情報開示及び資本市場の健全な発展に寄与し、言語の壁を超越して社会と資本市場の信頼基盤を造り続けます。」
企業理念体系の説明が、従来の行動指針に加え、あらゆる企業の情報開示、資本市場の健全な発展、言語の壁を超えた信頼基盤の構築というPurposeへ再整理された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は、「社会の公器としての使命を果たす」という企業理念のもと、「グループ各社の専門性を磨き、お客様の企業価値拡大に貢献し、社会になくてはならないグローバル企業であり続ける」を目指す姿としています。」
企業理念・行動指針の説明に加え、グループ各社の専門性、顧客企業価値、グローバル企業としての継続を組み合わせた目指す姿が明示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、持株会社体制への移行を機に新たな企業理念体系を策定しました。」
持株会社移行を契機とした企業理念体系とValue、Integrity、Professionalism、Diversity、Judgmentの行動指針が再確認された。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、持株会社体制への移行を機に新たな企業理念体系を策定しました。」
持株会社体制への移行を機に、企業理念体系を新たに策定し、Value、Integrity、Professionalism、Diversity、Judgmentの5つの行動指針を定めたことが初めて記載された。