Komori
NISSHA(7915)・リスク再掲

新型コロナウイルス感染拡大による業績・財政状態への影響

FY2020-Q1に初出。15回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。

15記載
6年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2020-Q2 – FY2020-Q3再掲FY2021-Q1 – FY2025-H12020: 320202021: 320212022: 320222023: 420232024: 120242025: 12025
同じテーマの他社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの1275件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    主要なリスクの発生または前事業年度の「事業等のリスク」について、重要な変更がないと再確認している。
  2. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    主要なリスクの発生または前事業年度の「事業等のリスク」について、重要な変更はないと再確認している。
  3. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症による影響については、前連結会計年度の有価証券報告書の「2.作成の基礎(4)重要な会計上の見積りおよび見積りを伴う判断」に記載した仮定から重要な変更はありません。」

    COVID-19の影響に関する会計上の見積りの仮定について、前年度から重要な変更がないとして従来のリスク認識を再確認している。
  4. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症による影響については、前連結会計年度の有価証券報告書の「2.作成の基礎(4)重要な会計上の見積りおよび見積りを伴う判断」に記載した仮定から重要な変更はありません。」

    COVID-19の影響に関する会計上の見積りの仮定について、前年度から重要な変更がないとして従来のリスク認識を再確認している。
  5. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症による影響については、前連結会計年度の有価証券報告書の「2.作成の基礎(4)重要な会計上の見積りおよび見積りを伴う判断」に記載した仮定から重要な変更はありません。」

    COVID-19の影響に関する会計上の見積りの仮定について、前年度から重要な変更がないとして従来のリスク認識を再確認している。
  6. FY2022再掲有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症拡大による影響については、収束時期は未だに予測することが出来ない状況にあるため、翌連結会計年度以降も一定期間にわたり継続するとの仮定に基づき、非金融資産の減損等に関する会計上の見積りを行っています。」

    COVID-19の影響が翌連結会計年度以降も一定期間継続するとの会計上の仮定を維持している。
  7. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症拡大による影響については、前連結会計年度の有価証券報告書の「2.作成の基礎(4)重要な会計上の見積りおよび見積りを伴う判断」に記載した仮定から重要な変更はありません。」

    COVID-19感染拡大による会計上の見積りへの影響について、前年度から重要な変更はないとして従来のリスク認識を継続している。
  8. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症拡大による影響については、前連結会計年度の有価証券報告書の「2.作成の基礎(4)重要な会計上の見積りおよび見積りを伴う判断」に記載した仮定から重要な変更はありません。」

    COVID-19感染拡大による会計上の見積りへの影響について、前年度から重要な変更はないとして従来のリスク認識を継続している。
  9. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    主要なリスクに重要な変更はないとし、COVID-19感染拡大による影響についても従来のリスク認識を継続している。
  10. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。なお、新型コロナウイルスの感染拡大、収束時期等今後の経過によっては、当社グループの業績および財政状態が影響を受ける可能性があるため、今後の状況を注視してまいります。」

    主要リスクに重要な変更はないとしつつ、COVID-19の感染拡大や収束時期等による業績・財政状態への影響を引き続き注視している。
  11. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。なお、新型コロナウイルスの感染拡大、収束時期等今後の経過によっては、当社グループの業績および財政状態が影響を受ける可能性があるため、今後の状況を注視してまいります。」

    主要なリスクに重要な変更はないとしつつ、COVID-19の感染拡大や収束時期等による業績・財政状態への影響を引き続き注視している。
  12. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。なお、新型コロナウイルスの感染拡大により、当社グループの業績および財政状態が影響を受ける可能性があるため、状況を引き続き注視してまいります。」

    主要なリスクに重要な変更はないとしつつ、新型コロナウイルス感染拡大による業績・財政状態への影響を引き続き注視するとしている。
  13. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症拡大による影響については、第2四半期連結会計期間末時点では当連結会計年度末までは継続するものとの仮定に基づいていましたが、収束時期は未だに予測することが出来ない状況にあるため、翌連結会計年度以降も一定期間にわたり継続するとの仮定に変更し、非金融資産の減損等に関する会計上の見積りを行っています。」

    COVID-19の影響について、収束時期を予測できないため、翌連結会計年度以降も一定期間継続するとの仮定へ変更した。
  14. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルスの感染拡大、収束時期等今後の経過によっては、当社グループの業績および財政状態が影響を受ける可能性があるため、今後の状況を注視してまいります。」

    COVID-19の影響がモビリティ、待機的手術、ビジネスメディア、商業印刷などに実際に発生しており、収束時期等による今後の業績・財政状態への影響を引き続きリスクとしている。
  15. FY2020-Q1初出有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルスの感染拡大により、当社グループの業績および財政状態が影響を受ける可能性があるため、状況を引き続き注視してまいります。」

    新型コロナウイルス感染拡大による業績・財政状態への影響をリスクとして初めて明示した。中国の生産拠点の一時停止と3月末までの再開、メディカルテクノロジーにおけるビジネスメディア需要の減少など、当四半期に一部影響が発生している。
一緒に動いた変遷

「売上債権とたな卸資産の価値変動」は、この変遷が動いた15回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1売上債権とたな卸資産の価値変動2回
  3. 2欧州・アジア新興国の景気減速と世界経済の不透明感2回
  4. 3買収関連費用と新規受注先行費用の負担2回
  5. 4国内印刷市場の縮小とメディア多様化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
NISSHAの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
新型コロナウイルス感染拡大による業績・財政状態への影響|NISSHA(7915)の変遷 | Komori