Komori
TOPPANホールディングス(7911)・目標再掲

新たな収益モデルの早期確立と収益体制の強化

FY2016に初出。19回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q2。

19記載
6年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q3 – FY2020-Q1前進FY2020-Q2 – FY2020再掲FY2021-Q2 – FY2022-Q22016: 320162017: 420172018: 320182019: 320192020: 320202021: 32021
同じテーマの他社
収益性の高い新たなビジネスモデルの遂行19社が書いているテーマ・逆風0社・追い風19社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。11社中2社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている19社のうち14社を表示しています。上の文は19社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「また、安定した財務基盤を確保しながら新たな収益モデルを早期確立すべく、新規事業においては積極的に経営資源を投入していくとともに、既存事業においてはさらなる技術開発強化やコスト削減など、競争優位性の確立を推進してまいります。」

    新たな収益モデルの早期確立に向け、新規事業への資源投入と既存事業の技術開発・コスト削減を継続している。
  2. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「また、安定した財務基盤を確保しながら新たな収益モデルを早期確立すべく、新規事業においては積極的に経営資源を投入していくとともに、既存事業においてはさらなる技術開発強化やコスト削減など、競争優位性の確立を推進してまいります。」

    安定した財務基盤を前提に、新規事業への資源投入と既存事業の技術開発・コスト削減によって新たな収益モデルを確立する方針を継続している。
  3. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「また、安定した財務基盤を確保しながら新たな収益モデルを早期確立すべく、新規事業においては積極的に経営資源を投入していくとともに、既存事業においてはさらなる技術開発強化やコスト削減など、競争優位性の確立を推進してまいります。」

    安定した財務基盤を前提に、新規事業への経営資源投入と、既存事業の技術開発強化・コスト削減を通じて新たな収益モデルを確立する方針を継続している。
  4. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「また、安定した財務基盤を確保しながら新たな収益モデルを早期確立すべく、新規事業においては積極的に経営資源を投入していくとともに、既存事業においてはさらなる技術開発強化やコスト削減など、競争優位性の確立を推進してまいります。」

    安定した財務基盤を前提に、新規事業への経営資源投入と既存事業の技術開発強化・コスト削減を通じて新たな収益モデルを確立する方針を継続している。
  5. FY2020前進有価証券報告書

    「一方、米国ファイナンス印刷会社及び欧州建装材会社の買収による純増影響や、軟包材、セキュア事業の拡大に伴い、全体としては増収となりました。」

    米国ファイナンス印刷会社・欧州建装材会社の買収効果と、軟包材・セキュア事業の拡大により、売上高が前期比1.5%増となった。
  6. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「また、個人情報保護法改正に伴う顔情報秘匿化の需要増加を見込み、顔画像の非識別化サービスを提供する企業と販売代理店契約を結びました。本サービスを拡販するとともに、独自サービスの開発に取り組んでまいります。」

    個人情報保護法改正に対応する顔画像非識別化サービスについて、販売代理店契約の締結と拡販・独自サービス開発の方針を示した。
  7. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「セキュア関連では、プレミアム商品券やキャッシュレス決済関連サービスが好調に推移し、前年を上回りました。」

    プレミアム商品券・キャッシュレス決済関連サービスが前年を上回り、新たな収益モデルに関連するサービスの実績を記載した。
  8. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「また、新たな収益モデルを早期確立すべく、新規事業においては積極的に経営資源を投入してまいります。一方、既存事業においては技術開発強化やコスト削減など、競争優位性の確立を推進してまいります。」

    新たな収益モデルの早期確立に向け、新規事業への資源投入と既存事業の技術開発強化・コスト削減を継続している。
  9. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「また、新たな収益モデルを早期確立すべく、新規事業においては積極的に経営資源を投入してまいります。一方、既存事業においては技術開発強化やコスト削減など、競争優位性の確立を推進してまいります。」

    新たな収益モデルの早期確立に向け、新規事業への資源投入と既存事業の技術開発強化・コスト削減を継続している。
  10. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「また、新たな収益モデルを早期確立すべく、新規事業においては積極的に経営資源を投入してまいります。一方、既存事業においては技術開発強化やコスト削減など、競争優位性の確立を推進してまいります。」

    新たな収益モデルの早期確立に向け、新規事業への資源投入と既存事業の技術開発・コスト削減を継続している。
  11. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「また、新たな収益モデルを早期確立すべく、新規事業においては積極的に経営資源を投入してまいりました。一方、既存事業においては技術開発強化やコスト削減など、競争優位性の確立を推進してまいりました。」

    新たな収益モデルの早期確立、新規事業への資源投入、既存事業での技術開発強化・コスト削減を継続している。
  12. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「また、新たな収益モデルを早期確立すべく、既存事業においてはコスト削減や技術開発強化などの競争優位性の確立を推進し、新規事業においては積極的に経営資源を投入してまいりました。」

    新たな収益モデルの早期確立、既存事業のコスト削減・技術開発、新規事業への経営資源投入を継続している。
  13. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「また、新たな収益モデルを早期確立すべく、既存事業においてはコスト削減や技術開発強化などの競争優位性の確立を推進し、新規事業においては積極的に経営資源を投入してまいりました。」

    新たな収益モデルの早期確立、既存事業のコスト削減・技術開発、新規事業への経営資源投入を継続している。
  14. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「また、新たな収益モデルを早期確立すべく、既存事業においてはコスト削減や技術開発強化などの競争優位性の確立を推進し、新規事業においては積極的に経営資源を投入してまいりました。」

    新たな収益モデルの早期確立、既存事業のコスト削減・技術開発、新規事業への経営資源投入を継続している。
  15. FY2017再掲有価証券報告書

    「また、新たな収益モデルを早期確立すべく、既存事業におきましてはコスト削減や技術開発強化などの競争優位性の確立を推進し、新規事業におきましては積極的に経営資源を投入してまいりました。」

    新たな収益モデルの早期確立、既存事業のコスト削減・技術開発、新規事業への資源投入を継続している。
  16. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「また、新たな収益モデルを早期確立すべく、既存事業においてはコスト削減や技術開発強化などの競争優位性の確立を推進し、新規事業においては積極的に経営資源を投入してきた。」

    新たな収益モデルを早期に確立する目標と、既存事業のコスト削減・技術開発、新規事業への資源投入という手段を継続している。
  17. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「セキュア関連では、ICカードが好調に推移したほか、高い安全管理体制を活かして金融業界向けのBPO(ビジネスプロセスアウトソーシング)などが増加した。」

    金融向けBPOや業務受託ビジネスの増加・順調な推移を、新たな収益モデルの具体的な進展として記載している。
  18. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「新たな収益モデルを早期確立すべく、既存事業においては競争優位性の確立とコスト削減を推進し、新規事業においては成長分野に対して積極的に経営資源を投入してきた。」

    新たな収益モデル、既存事業の競争力・コスト、新規事業への資源投入という表現を継続している。
  19. FY2016初出有価証券報告書

    「新たな収益モデルを早期確立すべく、既存事業においては競争優位性の確立とコスト削減を推進し、新規事業においては成長分野に対して積極的に経営資源を投入してきた。」

    既存事業の競争力・コスト、新規事業への資源投入を通じた収益モデル確立を示している。
一緒に動いた変遷

「グループを含めた構造改革の遂行」は、この変遷が動いた19回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1グループを含めた構造改革の遂行4回
  3. 2環境配慮型・高付加価値パッケージの拡大4回
  4. 3印刷を起点としたデジタル・多媒体サービスへの展開4回
  5. 4市場ニーズを先取りした新商品・新技術の開発3回
  6. 5連結配当性向30%以上を目処とする利益還元2回
  7. 6経営資源配分の最適化と事業ポートフォリオの見直し2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
TOPPANホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
新たな収益モデルの早期確立と収益体制の強化|TOPPANホールディングス(7911)の変遷 | Komori