データヘルス支援を含むヘルスケアサービス
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社が開発した3D細胞培養技術「invivoid®」で難治性がんのバリアを体外で再現した3Dモデルを構築し、薬剤探索を行った結果、バリアを破壊し、免疫細胞によるがん細胞への攻撃力を大幅に高める「薬剤候補」の特定に成功いたしました。」
ヘルスケア事業について、3D細胞培養技術を用いた難治性がんの薬剤探索で薬剤候補を特定する段階へ進展した。 - FY2024前進有価証券報告書
「北海道大学の認知症に関する診断技術の研究を包括的に行う認知症研究拠点と連携する、産業創出部門「認知症包括研究部門」を北海道大学と共同で開設し、当社グループの高感度蛍光検出技術「Digital ICA®」と、北海道大学の学術的知見を融合し、早期のアルツハイマー病を検出する技術の開発をはじめとする認知症に関する研究を進め」
自治体向けデータヘルス支援から、認知症の早期検出やがん個別化医療など、診断・治療支援を含むヘルスケア研究へ領域を広げた。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、地方自治体における、ライフスタイルの変化や平均寿命の延伸による、医療費の適正化や健康増進対策に対し、地域特性に合わせて実施する保健事業の効果最大化・効率化を支援するべく、「自治体向けBIツール」を保健師の意見を取り入れて開発しました。本製品の導入により、自治体の保有する健診結果や医療レセプト情報などと、自治体独自の施策で得たヘルスケアデータなどを１つに集約し分析することが可能となります。蓄積されたデータによる疾病予測や介護状態の予測などAIによる分析機能などのアップデートを進め、2022年度までに30自治体への提供を目指しています。」
自治体向けBIツールを開発し、健診・レセプト・ヘルスケアデータの統合分析へ展開した。2022年度までに30自治体への提供目標を示した。 - FY2017前進有価証券報告書
「健康増進、予防・未病、地域包括ケアを軸に、自治体対応で培ってきたノウハウや、ＣＲＭ（顧客関係管理）コミュニケーション手法などを活用し、健康で安心な社会づくりに貢献してまいります。」
従来のデータヘルス支援から、健康増進・予防・未病・地域包括ケアへ対象領域を具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「自治体対応で培ったノウハウを活かしたデータヘルス支援などの新たなサービスを提供していく。」
高齢化と医療費削減需要を背景に、自治体向けノウハウを新サービスへ展開するとしている。