安定・向上する配当水準と成長投資の両立
FY2016に初出。38回の記載のうち30回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「2026年３月期の剰余金の配当につきましては、当事業年度の業績ならびに今後の事業展開等を勘案し、１株につき13円の配当を実施することにより、当事業年度の配当性向は15.5％となる予定であります。」
1株当たり配当額を前年度の12円から13円へ引き上げる予定を記載している。配当性向は15.5％で、期末配当は定時株主総会の決議事項となっている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「2025年6月26日 定時株主総会 普通株式 43,349 12 2025年３月31日 2025年６月27日 利益剰余金」
2025年3月31日を基準日とする1株当たり12円、総額43,349千円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「2025年３月期の剰余金の配当につきましては、当事業年度の業績ならびに今後の事業展開等を勘案し、１株につき12円の配当を実施することを決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は20.5％となりました。」
1株当たり配当額12円を前年度から維持し、配当性向20.5％となった。設備投資・技術開発と株主還元を両立する方針も再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「2024年6月26日 定時株主総会 普通株式 43,019 12 2024年３月31日 2024年６月27日 利益剰余金」
2024年3月期を基準日とする1株当たり12円、総額43,019千円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年３月期の剰余金の配当につきましては、当事業年度の業績ならびに今後の事業展開等を勘案し、１株につき12円の配当を実施することを決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は17.9％となりました。」
1株当たり配当額を前年度の10円から12円へ増額した。設備投資・技術開発と株主還元を両立する方針も再掲している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「2023年６月28日 定時株主総会 普通株式 35,849 10 2023年３月31日 2023年６月29日 利益剰余金」
2023年3月31日を基準日とする1株当たり10円、総額35,849千円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「2023年６月28日 定時株主総会 普通株式 35,849 10 2023年３月31日 2023年６月29日 利益剰余金」
2023年3月31日を基準日とする1株当たり10円、総額35,849千円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2023年６月28日 定時株主総会 普通株式 35,849 10 2023年３月31日 2023年６月29日 利益剰余金」
2023年3月31日を基準日とする1株当たり10円の配当を実施したことを確認している。前年度の記念配当を含む12円から通常配当の10円に戻った水準が継続している。 - FY2023後退有価証券報告書
「2023年３月期の剰余金の配当につきましては、当事業年度の業績ならびに今後の事業展開等を勘案し、１株につき10円の配当を実施することを決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は21.7％となりました。」
前年度の記念配当を含む1株12円から、当年度は1株10円に戻った。配当性向は21.7％である。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「2022年６月28日 定時株主総会 普通株式 43,979 12 2022年３月31日 2022年６月29日 利益剰余金」
2022年3月31日を基準日とする1株当たり12円、総額43,979千円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2022年６月28日 定時株主総会 普通株式 43,979 12 2022年３月31日 2022年６月29日 利益剰余金」
2022年3月31日を基準日とする1株当たり12円、総額43,979千円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2022年６月28日 定時株主総会 普通株式 43,979 12 2022年３月31日 2022年６月29日 利益剰余金」
2022年3月31日を基準日とする1株当たり12円、総額43,979千円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年３月期の剰余金の配当につきましては、当事業年度の業績ならびに今後の事業展開等を勘案し、普通配当10円に記念配当２円を加え、１株につき12円の配当を実施することを決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は15.2％となりました。」
1株当たり配当額を前年度の10円から12円へ増額し、創立60周年記念配当2円を実施した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「2021年６月29日 定時株主総会 普通株式 36,649 10 2021年３月31日 2021年６月30日 利益剰余金」
2021年3月31日を基準日とする1株当たり10円、総額36,649千円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「2021年６月29日 定時株主総会 普通株式 36,649 10 2021年３月31日 2021年６月30日 利益剰余金」
2021年3月31日を基準日とする1株当たり10円、総額36,649千円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2021年６月29日 定時株主総会 普通株式 36,649 10 2021年３月31日 2021年６月30日 利益剰余金」
2021年3月31日を基準日とする1株当たり10円、総額36,649千円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2021年３月期の剰余金の配当につきましては、当事業年度の業績を勘案し、１株につき10円の配当を実施することを決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は32.9％となりました。」
1株当たり配当額10円を維持し、設備投資・技術開発と株主還元を両立する方針を再掲している。配当性向は前年度の24.6％から32.9％へ上昇した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間（自2020年４月１日 至2020年９月30日） 配当金支払額 2020年６月26日 定時株主総会 普通株式 36,649 10 2020年３月31日 2020年６月29日 利益剰余金」
当第2四半期累計期間に、1株当たり10円、総額36,649千円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「2020年６月26日 定時株主総会 普通株式 36,649 10 2020年３月31日 2020年６月29日 利益剰余金」
2020年3月31日を基準日とする1株当たり10円、総額36,649千円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「2020年６月26日 定時株主総会 普通株式 36,649 10 2020年３月31日 2020年６月29日 利益剰余金」
2020年3月31日を基準日とする1株当たり10円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2020年３月期の剰余金の配当につきましては、当事業年度の業績を勘案し、１株につき10円の配当を実施することを決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は24.6％となりました。」
株主還元と設備投資・技術開発による成長投資を両立する配当方針を再掲し、1株当たり配当額10円を維持した。配当性向は前年度の18.6％から24.6％へ上昇している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年６月27日 定時株主総会 普通株式 36,649 10 2019年３月31日 2019年６月28日 利益剰余金」
2019年3月31日を基準日とする1株当たり10円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2019年６月27日 定時株主総会 普通株式 36,649 10 2019年３月31日 2019年６月28日 利益剰余金」
2019年3月31日を基準日とする1株当たり10円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2019年６月27日 定時株主総会 普通株式 36,649 10 2019年３月31日 2019年６月28日 利益剰余金」
2019年3月31日を基準日とする1株当たり10円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、株主に対する利益還元を重要政策の一つと考えており、急速な技術革新に対応した設備投資や技術開発を行い、会社の競争力の維持・強化・収益力の向上を図ることで、配当水準の安定と向上に努める所存であります。内部留保については、研究開発、製品開発など将来の成長に向けた有効な投資活動に充当する考えであります。」
株主還元と設備投資・技術開発による成長投資を両立する方針を再掲している。2019年3月期の配当は1株10円、配当性向は18.6％である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「2018年６月28日 定時株主総会 普通株式 36,649 10 2018年３月31日 2018年６月29日 利益剰余金」
2018年3月31日を基準日とする1株当たり10円の配当を実施したことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「2018年６月28日 定時株主総会 普通株式 36,649 10 2018年３月31日 2018年６月29日 利益剰余金」
2018年3月31日を基準日とする1株当たり10円の配当を2018年6月29日に支払ったことを再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成30年３月期の剰余金の配当につきましては、当事業年度の業績を勘案し、１株につき10円の配当を実施することを決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は11.3％となりました。」
株主還元と設備投資・技術開発による成長投資を両立する方針を再掲し、1株当たり配当額は前期の7円から10円、配当性向は11.3％となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成29年６月29日 定時株主総会 普通株式 25,654 7 平成29年３月31日 平成29年６月30日 利益剰余金」
平成29年3月31日を基準日とする1株当たり7円の配当を実施したことを再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成29年６月29日 定時株主総会 普通株式 25,654 7 平成29年３月31日 平成29年６月30日 利益剰余金」
平成29年3月31日を基準日とする1株当たり7円の配当を実施したことを再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「平成29年６月29日 定時株主総会 普通株式 25,654 7 平成29年３月31日 平成29年６月30日 利益剰余金」
平成29年3月31日を基準日とする1株当たり7円の配当を実施したことを記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、株主に対する利益還元を重要政策の一つと考えており、急速な技術革新に対応した設備投資や技術開発を行い、会社の競争力の維持・強化・収益力の向上を図ることで、配当水準の安定と向上に努める所存であります。内部留保については、研究開発、製品開発など将来の成長に向けた有効な投資活動に充当する考えであります。」
株主還元と設備投資・技術開発による成長投資を両立する配当方針を再掲している。平成29年3月期も1株7円の配当を実施し、配当性向は8.0％となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成28年６月29日 定時株主総会 普通株式 27,404 7 平成28年３月31日 平成28年６月30日 利益剰余金」
1株当たり7円の配当を実施したことを再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「平成28年６月29日 定時株主総会 普通株式 27,404 7 平成28年３月31日 平成28年６月30日 利益剰余金」
平成28年3月31日を基準日とする1株当たり7円の配当を支払ったことを記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「１株当たり配当額（円） 7.00」
平成28年3月31日を基準日とする1株当たり7円の配当を記載しており、前期の配当水準と同額である。 - FY2016初出有価証券報告書
「株主に対する利益還元を重要政策の一つと考えており、急速な技術革新に対応した設備投資や技術開発を行い、会社の競争力の維持・強化・収益力の向上を図ることで、配当水準の安定と向上に努める所存であります。内部留保については、研究開発、製品開発など将来の成長に向けた有効な投資活動に充当する考えであります。」
利益還元を重視しつつ、設備投資・技術開発による競争力・収益力の向上と、内部留保の研究開発・製品開発への充当を掲げている。平成28年3月期の配当は1株7円、配当性向は8.4％。