顧客要望に即した現場密着型の研究開発
FY2016に初出。33回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、本社技術部、松戸工場製造技術課（2026年３月31日現在13人）が研究開発・技術開発の中心的役割を担い、現場密着型の技術開発に取り組むという体制を整えております。現場密着型の研究開発を行うことで、ものづくりの基本である生産現場の改善強化を図ると共に「顧客の要望に即した技術開発」、「新技術の迅速且つ円滑な生産現場への導入」を可能にし、「新製品開発」や「製品の品質向上」を実現しています。」
本社技術部と松戸工場製造技術課を中心とする現場密着型研究開発体制を継続し、製造技術課の人員を2025年3月末の12人から2026年3月末の13人へ増加させている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間における研究開発活動の金額は、69百万円であります。なお、当中間会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間会計期間の研究開発費を69百万円と記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、本社技術部、松戸工場製造技術課（2025年３月31日現在12人）が研究開発・技術開発の中心的役割を担い、現場密着型の技術開発に取り組むという体制を整えております。」
本社技術部と松戸工場製造技術課12人を中心とする現場密着型研究開発体制を再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間における研究開発活動の金額は、59百万円であります。なお、当中間会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間会計期間の研究開発費を59百万円と記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、本社技術部、松戸工場・玉川工場の製造技術課（2024年３月31日現在12人）が研究開発・技術開発の中心的役割を担い、現場密着型の技術開発に取り組むという体制を整えております。」
本社技術部と両工場の製造技術課12人を中心とする現場密着型研究開発体制を再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発活動の金額は、81百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を81百万円と記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発活動の金額は、53百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を53百万円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における研究開発活動の金額は、28百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を28百万円と記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、本社開発部、松戸工場・玉川工場の製造技術課（2023年３月31日現在12人）が研究開発・技術開発の中心的役割を担い、現場密着型の技術開発に取り組むという体制を整えております。」
現場密着型研究開発の体制を継続し、製造技術課の人員を前年度の10人から12人へ増加させている。研究開発費は111百万円、製品売上高比5.6％である。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発活動の金額は、78百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を78百万円と記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発活動の金額は、50百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を50百万円と記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における研究開発活動の金額は、24百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を24百万円と記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、本社開発部、松戸工場・玉川工場の製造技術課（2022年３月31日現在10人）が研究開発・技術開発の中心的役割を担い、現場密着型の技術開発に取り組むという体制を整えております。」
製造技術課10人を中心とする現場密着型研究開発体制を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における研究開発活動の金額は、28百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を28百万円と記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「本社開発部、松戸工場・玉川工場の製造技術課（2021年３月31日現在10人）が研究開発・技術開発の中心的役割を担い、現場密着型の技術開発に取り組むという体制を整えております。」
製造技術課10人を中心とする現場密着型研究開発体制と、顧客要望への対応、新技術導入、新製品開発、品質向上との関係を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発活動の金額は、53百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を53百万円と記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における研究開発活動の金額は、26百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を26百万円と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は、本社開発部、松戸工場・玉川工場の製造技術課（2020年３月31日現在10人）が研究開発・技術開発の中心的役割を担い、現場密着型の技術開発に取り組むという体制を整えております。現場密着型の研究開発を行うことで、ものづくりの基本である生産現場の改善強化を図ると共に「顧客の要望に即した技術開発」、「新技術の迅速且つ円滑な生産現場への導入」を可能にし、「新製品開発」や「製品の品質向上」を実現しています。」
現場密着型研究開発の体制を継続し、製造技術課の人員を2020年3月31日時点で10人と記載している。前年度の9人から1人増加している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発活動の金額は、70百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を70百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発活動の金額は、46百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を46百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における研究開発活動の金額は、22百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を22百万円と記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、本社開発部、松戸工場・玉川工場の製造技術課（2019年３月31日現在９人）が研究開発・技術開発の中心的役割を担い、現場密着型の技術開発に取り組むという体制を整えております。現場密着型の研究開発を行うことで、ものづくりの基本である生産現場の改善強化を図ると共に「顧客の要望に即した技術開発」、「新技術の迅速且つ円滑な生産現場への導入」を可能にし、「新製品開発」や「製品の品質向上」を実現しています。」
本社開発部と両工場の製造技術課9人を中心とする現場密着型研究開発体制を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発活動の金額は、63百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を63百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における研究開発活動の金額は、21百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を21百万円と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は、本社開発部、松戸工場・玉川工場の製造技術課（平成30年３月31日現在９人）が研究開発・技術開発の中心的役割を担い、現場密着型の技術開発に取り組むという体制を整えております。現場密着型の研究開発を行うことで、ものづくりの基本である生産現場の改善強化を図ると共に「顧客の要望に即した技術開発」、「新技術の迅速且つ円滑な生産現場への導入」を可能にし、「新製品開発」や「製品の品質向上」を実現しています。」
現場密着型研究開発の体制を継続し、製造技術課の人員を平成30年3月31日時点で9人と記載している。顧客要望への対応、新技術導入、新製品開発、品質向上との関係も再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発活動の金額は、61百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を61百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発活動の金額は、40百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を40百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における研究開発活動の金額は、20百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を20百万円と記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「本社開発部、松戸工場・玉川工場の製造技術課（平成29年３月31日現在７人）が研究開発・技術開発の中心的役割を担い、現場密着型の技術開発に取り組むという体制を整えております。現場密着型の研究開発を行うことで、ものづくりの基本である生産現場の改善強化を図ると共に「顧客の要望に即した技術開発」、「新技術の迅速且つ円滑な生産現場への導入」を可能にし、「新製品開発」や「製品の品質向上」を実現しています。」
本社開発部と両工場の製造技術課7人を中心とする現場密着型の研究開発体制と、その成果としての新製品開発・品質向上を具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発活動の金額は、47百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を47百万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発活動の金額は、31百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を31百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における研究開発活動の金額は、14百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を14百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「現場密着型の研究開発を行うことで、ものづくりの基本である生産現場の改善強化を図ると共に「顧客の要望に即した技術開発」、「新技術の迅速且つ円滑な生産現場への導入」を可能にし、「新製品開発」や「製品の品質向上」を実現しています。」
本社開発部と両工場の製造技術課を中心に、顧客要望、生産現場への迅速な導入、新製品開発、品質向上を結び付けた研究開発体制を示している。研究開発費は56百万円、製品売上高比3.2％。