木材・ステンレス鋼の価格変動および調達リスク
FY2016に初出。15回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
ウッドワンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。72社中39社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに28社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、度重なる資材調達コストの上昇に対応して、生産性向上によるコストダウンやサプライチェーンの強化に加え、適正な収益確保を行うべく床材・造作材等の販売価格の改定に継続的に取り組んでいます。」
資材調達コストの上昇が継続しているとの認識と、コストダウン、供給網強化、価格改定による対応を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「欧米や中国での木材需給の急激な逼迫に端を発した木材・木製品の供給不足や価格高騰については、需給逼迫のピークは過ぎ、木材価格は下落傾向となっているものの、副資材や電力費、燃料費等、さまざまなコストの上昇や高止まりが続いています。」
木材価格と需給逼迫には緩和が見られる一方、副資材・電力・燃料等のコスト高止まりが残る状況を再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「欧米や中国での木材需給の急激な逼迫に端を発した木材・木製品の供給不足や価格高騰については、需給逼迫のピークは過ぎ、木材価格は下落傾向となっているものの、副資材や電力費、燃料費等、さまざまなコストの上昇や高止まりが続いています。」
木材需給逼迫と木材価格には一部緩和が続く一方、副資材・電力・燃料等のコスト高止まりが残る状況を再確認している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「また、欧米や中国での木材需給の急激な逼迫に端を発した木材・木製品の供給不足や価格高騰については、需給逼迫のピークは過ぎ、木材価格は下落傾向となっているものの、副資材や電力費、燃料費、物流運賃等、さまざまなコストの上昇や高止まりが続いています。」
木材需給逼迫のピークが過ぎ、木材価格は下落傾向となったため木材そのものの価格リスクには緩和が示された。一方、副資材・エネルギー・物流コストは高止まりしている。 - FY2023対処有価証券報告書
「また、欧米や中国での木材需給の急激な逼迫に端を発した木材・木製品の供給不足や価格高騰については、需給逼迫のピークは過ぎ、木材価格は下落傾向となっているものの、副資材や電力費、燃料費、物流運賃等、さまざまなコストの上昇や高止まりが続いています。」
木材需給逼迫と木材価格はピークを過ぎ下落傾向となった一方、副資材・電力・燃料・物流費の上昇は残っている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「また、欧米や中国での木材需給の急激な逼迫に端を発した木材・木製品の供給不足や価格高騰、いわゆる「ウッドショック」については、新型コロナウイルス禍以前と比べ需給逼迫のピークは過ぎ、木材価格は下落傾向となっているものの、副資材や電力費、燃料費、物流運賃等、さまざまなコストの上昇が続いています。」
ウッドショックによる木材需給逼迫のピークが過ぎ、木材価格は下落傾向となった。一方、副資材・電力・燃料・物流費の上昇は継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス禍からの回復やロシアのウクライナ侵攻に端を発した木材・木製品の供給不足や価格高騰、いわゆる「ウッドショック」については、需給逼迫のピークは過ぎてきていますが、新型コロナウイルス禍以前と比べ、依然、木材価格は高止まりした状況となっています。」
木材の需給逼迫はピークを過ぎつつあるとされ、供給不足リスクには一部緩和が示された。一方、木材価格はコロナ禍前と比べてなお高止まりしている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また、ロシアのウクライナ侵攻に端を発する木材・木製品の供給不足や価格の高騰、いわゆる「ウッドショックの再来」で建築資材の欠品・納期遅延が発生する事業者もあり、国内での建築着工や工期の遅れが顕著になる等、先行きが不透明な状況となっています。」
ウッドショックの再来として木材・木製品の供給不足と価格高騰が拡大し、建築資材の欠品・納期遅延や建築着工・工期遅延が顕在化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「しかしながら、年度後半からの急速な円安の進展、原材料や補助材料価格の高騰、海上運賃の高止まりなどから売上総利益率は前年同期比1.6ポイント低下しました。」
円安、原材料・補助材料価格の高騰、海上運賃の高止まりが売上総利益率の1.6ポイント低下として業績に現れた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「なお、昨今の原材料価格や運賃の高騰に対応して、これまで生産性向上によるコストダウンやサプライチェーンの強化を進めてまいりましたが、秋口以降の急激な原材料不足の拡大と海上輸送の混乱、資材調達コストの一段の上昇などから、やむなく一部木製品の受注制限の実施や床材・造作材等の販売価格の値上げを行っています。」
原材料不足、海上輸送の混乱、調達コスト上昇が拡大し、一部木製品の受注制限と床材・造作材等の値上げを実施する状況となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、米国での住宅需要の拡大や中国での旺盛な木材需要などによる木材、木製品の供給不足や価格の高騰、いわゆる「ウッドショック」により、国内での建築着工の遅れや資材価格の高騰が顕在化してきており、今後、当社グループの業績に影響を与えることが懸念されます。」
ウッドショックによる木材・木製品の供給不足、価格高騰、国内建築着工の遅れが業績に影響し得るというリスク認識を継続している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「米国での住宅需要の拡大や中国での旺盛な木材需要などによる木材、木製品の供給不足や価格の高騰、いわゆる「ウッドショック」により、国内での建築着工の遅れや資材価格の高騰が徐々に顕在化してきており、今後、当社グループの業績に影響を与えることが懸念されます。」
木材・木製品の供給不足と価格高騰がウッドショックとして顕在化し、国内建築着工の遅れや資材価格高騰に波及している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「これらの販促活動により住宅建材設備事業は、前年同期と比べ売上高は増加したものの輸入材料単価の高騰等がマイナス要因となりましたが、昨年度に実施した海外の事業再編等の効果もあり、最終利益は増加しました。」
輸入材料単価の高騰が住宅建材設備事業の業績に対するマイナス要因として実際に記載されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「海外においては海外事業再編活動の影響による海外子会社工場の操業度の低下、原材料費や電力料の上昇などの諸費用の増加も加わり収益面で厳しい業績となりました。」
原材料費の上昇が海外子会社の収益面の悪化要因として実際に記載され、原材料価格リスクが顕在化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「住宅建材における木材の調達リスク及び価格変動リスクを軽減するため、ニュージーランドの子会社Juken New Zealand Ltd.におきまして山林経営を行っていますが、市況変動等の要因（国際的木材価格の変動）によって木材の価格が変動した場合には住宅建材の業績に影響を与える可能性があります。また、住宅設備機器におきましても、使用しているステンレス鋼の国際的市況の著しい価格変動が業績に影響を与える可能性があります。」
木材の国際価格・調達と、住宅設備機器に使うステンレス鋼価格を原材料リスクとして挙げている。