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ノダ(7879)・リスク再掲

円高傾向へのシフト

FY2016-Q2に初出。22回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-10-14。

22記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018 – FY2021再定義FY2022-Q2 – FY2023-Q3再掲FY2024-Q2 – 2026-10-142016: 220162017: 420172018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 220222023: 220232024: 320242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
円安・為替変動による輸入調達コスト上昇74社が書いているテーマ・逆風74社・追い風0社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。58社中33社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている74社のうち14社を表示しています。上の文は74社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-14再掲決算

    「為替相場が不安定な動きとなるなど、景気の先行きは依然として不透明な状況が続きました。」

    特定方向への為替見通しではなく、不安定な為替相場への懸念を継続している。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「為替相場が不安定な動きとなるなど、景気の先行きは依然として不透明な状況が続きました。」

    為替について、急激な円安などの特定方向ではなく、不安定な動きが続くとの記載を継続している。
  3. 2026-04-10再掲決算

    「不安定な為替相場」

    為替について、具体的な方向性を示さず「不安定な為替相場」とする懸念を継続している。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「深刻化する人手不足、不安定な為替相場、米国の対外政策の動向、地政学リスクの高まりなど、依然として先行き不透明な状況が続きました。」

    為替については、急激な円安などの表現ではなく「不安定な為替相場」とする懸念が継続している。
  5. FY2024再掲有価証券報告書

    「不安定な為替相場など、景気の先行きは依然として不透明な状況が続きました。」

    不安定な為替相場を含む外部環境の不透明感を継続して記載している。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「ロシア・ウクライナ問題の長期化や中東情勢の緊迫化、不安定な為替相場、資源・エネルギー価格の高騰など、依然として先行き不透明な状況が続きました。」

    為替について「不安定な為替相場」とする一般的な懸念が継続している。
  7. FY2024-Q1後退有価証券報告書

    「ロシア・ウクライナ問題の長期化や中東情勢の緊迫化、不安定な為替相場、資源・エネルギー価格の高騰、世界的な金融引き締めなど、依然として先行き不透明な状況が続きました。」

    直前の「円安の進行」という具体的な表現から、「不安定な為替相場」という一般的な表現に戻っている。
  8. FY2023再掲有価証券報告書

    「資材・エネルギー価格の高騰や円安の進行、ロシア・ウクライナ情勢の長期化など、依然として先行き不透明な状況が続きました。」

    為替について「円安の進行」を具体的な事業環境上の懸念として引き続き記載している。
  9. FY2023-Q3円安進行への焦点回帰有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間(2022年12月1日~2023年8月31日)におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に関する行動制限が緩和され、社会経済活動の正常化が進みましたが、資材・エネルギー価格の高騰や円安の進行、ロシア・ウクライナ情勢の長期化など、依然として先行き不透明な状況が続きました。」

    為替について、前期の「不安定な為替相場」という一般的な表現から、今回の「円安の進行」という具体的な状況に再び焦点が置かれている。
  10. FY2023-Q1後退有価証券報告書

    「ロシア・ウクライナ情勢の長期化や、資材価格・電力料の高騰、不安定な為替相場など、依然として先行き不透明な状況が続きました。」

    為替リスクは引き続き記載されているが、直前までの「急激な円安」という具体的な表現から、「不安定な為替相場」という一般的な表現に戻っている。
  11. FY2022-Q2再定義有価証券報告書

    「さらにはロシアによるウクライナ侵攻や急激な円安などが重なり、先行きは極めて不透明な状況で推移いたしました。」

    為替に関する記述が、従来の不安定な為替相場という一般的な課題から、急激な円安が生じている状況へと具体化している。
  12. FY2021再掲有価証券報告書

    「さらに、為替相場や海外情勢、原材料の資源問題、自然災害や感染症拡大による物流停滞について適切に対応するため、国産材の活用をはじめ、原材料調達パイプの多様化や、原材料の分散化を進めるとともに、一層の品質向上にも努めてまいります。」

    為替相場を含む外部要因への対応として、国産材活用、調達先の多様化・分散化を進める方針を継続している。
  13. FY2020再掲有価証券報告書

    「さらに、為替相場や海外情勢、原材料の資源問題、自然災害や感染症拡大による物流停滞について適切に対応するため、国産材の活用をはじめ、原材料調達パイプの多様化や、原材料の分散化を進めるとともに、一層の品質向上にも努めてまいります。」

    為替相場を含む外部要因への対応として、国産材活用、調達パイプの多様化・分散化を進める方針を継続している。
  14. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループは多様化するユーザーのニーズを迅速、的確にとらえるとともに、不安定な為替相場や木質系建材の原材料である原木の資源問題について適切に対応するため、国産材の活用をはじめ、原材料調達パイプの多様化や、原材料の分散化を進め」

    不安定な為替相場を課題として位置づけ、国産材活用、調達先の多様化・分散化で対応する説明を継続している。
  15. FY2018再掲有価証券報告書

    「多様化するユーザーのニーズを迅速、的確にとらえるとともに、不安定な為替相場や木質系建材の原材料である原木の資源問題について適切に対応するため、国産材の活用をはじめ、原材料調達パイプの多様化や、原材料の分散化を進め」

    不安定な為替相場を事業環境上の課題として位置づけ、国産材活用や調達先の多様化・分散化で対応する説明を引き続き記載している。
  16. FY2017再定義有価証券報告書

    「多様化するユーザーのニーズを迅速、的確にとらえるとともに、不安定な為替相場や木質系建材の原材料である原木の資源問題について適切に対応するため、国産材の活用をはじめ、原材料調達パイプの多様化や、原材料の分散化を進め」

    為替について、急激な円安が一時的な販売増要因となる説明に加え、中長期的には不安定な為替相場への対応課題として位置づけている。
  17. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「一方、輸入南洋材合板は、生産現地の原木伐採税の増税をきっかけとする市況の先高感のほか、急激な円安による一時的な要因もあり販売数量が増加し、前年同期に比べ売上高・利益とも増加いたしました。」

    急激な円安を輸入南洋材合板の販売数量、売上高、利益を一時的に押し上げた要因として、前四半期と同様に記載している。
  18. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「一方、輸入南洋材合板は、急激な円安による一時的な要因から販売数量が増加し、前年同期に比べ売上高・利益とも増加いたしました。」

    円安について、輸入南洋材合板の販売数量・売上高・利益を一時的に押し上げた要因として、前四半期と同様に記載している。
  19. FY2017-Q1再定義有価証券報告書

    「一方、輸入南洋材合板は、急激な円安による一時的な要因から販売数量が増加し、前年同期に比べ売上高・利益とも増加いたしました。」

    円安について、従来の原材料コストへの影響というリスク面だけでなく、輸入南洋材合板の販売数量・売上高・利益を一時的に押し上げた要因として記載している。
  20. FY2016再定義有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く事業環境は、住宅ローン金利の低下や政府の住宅取得支援策などを背景に、目下、住宅需要は堅調に推移しておりますが、国内合板相場の動向や、昨年11月の米大統領選以降の円安による原材料コストへの影響など、先行き不透明な事業環境が続くものと予想されます。」

    為替リスクの焦点が従来の円高傾向だけでなく、米大統領選以降の円安による原材料コスト上昇の影響にも移っている。
  21. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「また国内経済においては年明け以降の株価下落や、為替が円高傾向へシフトするなか」

    円高傾向へのシフトを国内経済および輸入南洋材合板の収益性に関係する要因として引き続き記載している。
  22. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「為替が円高傾向へシフトするなか」

    円高傾向への転換を経済環境および輸入南洋材合板の収益性に関係する要因として記載している。
一緒に動いた変遷

「中国など海外経済の減速」は、この変遷が動いた22回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3322★1234
  1. ★この変遷
  2. 1中国など海外経済の減速3回
  3. 2住宅需要の本格回復の遅れ3回
  4. 3輸入南洋材合板の需要不振・販売競争・価格低下2回
  5. 4MDF製造コスト上昇による住宅建材事業の利益圧迫2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ノダの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-14の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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