ROE・総資産経常利益率の向上と営業キャッシュフロー重視
FY2018に初出。10回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。67社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。
- FY2026前進有価証券報告書
「以上の結果、当社が経営上の目標達成の達成状況を判断するための指標として採用している当事業年度の自己資本当期純利益比率及び総資産経常利益率については、それぞれ6.2％(前事業年度比9.1％減)と5.1％(前事業年度比 18.1％増)となりました。」
自己資本当期純利益率は6.2％から7.4％へ、総資産経常利益率は5.1％から5.4％へ上昇した。 - 2026-03-13前進決算
「2026年１月期 73.75 ― 7.4 5.4 4.2」
自己資本当期純利益率は6.2％から7.4％、総資産経常利益率は5.1％から5.4％へ上昇した。 - FY2025ROEが低下する一方、総資産経常利益率が上昇有価証券報告書
「以上の結果、当社が経営上の目標達成の達成状況を判断するための指標として採用している当事業年度の自己資本当期純利益比率及び総資産経常利益率については、それぞれ6.2％(前事業年度比9.1％減)と5.1％(前事業年度比 18.1％増)となりました。」
自己資本当期純利益率は6.8％から6.2％へ低下した一方、総資産経常利益率は4.3％から5.1％へ上昇した。 - FY2024前進有価証券報告書
「以上の結果、当社が経営上の目標達成の達成状況を判断するための指標として採用している当事業年度の自己資本当期純利益比率及び総資産経常利益率については、それぞれ6.8％(前事業年度比+4.7％)と4.3％(前事業年度比+3.0％)となりました。」
経営指標である自己資本当期純利益率は2.2％から6.8％、総資産経常利益率は1.3％から4.3％へ上昇した。 - FY2023ROEが低下し、総資産経常利益率が上昇有価証券報告書
「以上の結果、当社が経営上の目標達成の達成状況を判断するための指標として採用している当事業年度の自己資本当期純利益比率及び総資産経常利益率については、それぞれ2.2％(前事業年度比△0.2％)と1.3％(前事業年度比+0.6％)となりました。」
自己資本当期純利益率は2.4％から2.2％へ低下した一方、総資産経常利益率は0.7％から1.3％へ上昇した。 - FY2022ROEが改善する一方、総資産経常利益率が低下有価証券報告書
「以上の結果、当社が経営上の目標達成の達成状況を判断するための指標として採用している当事業年度の自己資本当期純利益比率及び総資産経常利益率については、それぞれ2.4％(前事業年度比＋0.5％)と0.7％(前事業年度比△1.2％)となりました。」
自己資本当期純利益率は前事業年度の1.9％から2.4％へ改善した一方、総資産経常利益率は1.9％から0.7％へ低下した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「以上の結果、当社が経営上の目標達成の達成状況を判断するための指標として採用している当事業年度の自己資本当期純利益率及び総資産経常利益率については、それぞれ1.9％（前事業年度比△5.3％）と1.9％（前事業年度比△3.5％）となりました。」
経営指標である自己資本当期純利益率は7.2％から1.9％へ、総資産経常利益率は5.4％から1.9％へ低下した。 - FY2020ROE・総資産経常利益率の実績を開示し微減有価証券報告書
「その結果、当社が経営上の目標達成の達成状況を判断するための指標として採用している当事業年度の自己資本当期純利益率及び総資産経常利益率については、それぞれ7.2％(前事業年度比△0.3％)と5.4％(前事業年度比△0.1％)となりました。」
目標達成状況を判断する指標として、自己資本当期純利益率7.2％、総資産経常利益率5.4％を開示している。いずれも前事業年度から小幅に低下している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「株主価値重視と効率的経営の観点から、自己資本当期純利益率、総資産経常利益率の向上に努めております。また、特に営業活動によるキャッシュ・フローを意識し、健全な経営状態を継続してまいります。」
ROE・総資産経常利益率の向上と営業キャッシュフローを意識した健全な経営状態の継続を、具体的な数値目標や期限を示さず引き続き掲げている。 - FY2018初出有価証券報告書
「株主価値重視と効率的経営の観点から、自己資本当期純利益率、総資産経常利益率の向上に努めております。また、特に営業活動によるキャッシュ・フローを意識し、健全な経営状態を継続してまいります。」
ROEおよび総資産経常利益率の向上、営業キャッシュフローを意識した健全な経営状態の継続を目標として初めて記載しているが、具体的な数値目標や期限は示していない。