特定顧客業界への依存
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
総合商研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに61社。
- FY2025主要顧客構成の更新有価証券報告書
「日本郵便株式会社 2,576,089 15.87 マイプリント株式会社 1,922,657 11.84」
主要顧客の売上割合が更新され、日本郵便株式会社は15.87％、マイプリント株式会社は11.84％となった。前期比では日本郵便株式会社の割合が低下し、マイプリント株式会社の割合が上昇している。 - FY2023主要顧客構成の変化有価証券報告書
「株式会社郵便局物販サービス 506,767 3.19 マイプリント株式会社 1,948,434 12.28 日本郵便株式会社 2,795,862 17.62」
特定顧客への依存リスクについて、主要顧客の構成が更新された。郵便局物販サービスの割合は前期20.57％から3.19％へ低下した一方、日本郵便株式会社が17.62％を占め、マイプリント株式会社は12.28％となっている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「大手流通・小売企業及び日本郵政グループへの売上依存度が高いことから、これらの企業の業績悪化による受注の減少や、紙媒体からデジタル媒体へのシフトが加速するなどの要因で、取引額に大きな変動が生じ、業績に重大な影響を与える可能性があります。」
大手流通・小売企業及び日本郵政グループへの依存とデジタルシフトによる取引額変動を、重大な影響につながり得るリスクとして継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループでは、大手流通・小売企業及び日本郵政グループへの売上依存度が高いことから、これらの企業の業績悪化による受注の減少や、紙媒体からデジタル媒体へのシフトが加速するなどの要因で、取引額に大きな変動を生じ、業績に影響を与える可能性があります。」
特定顧客への依存リスクに、紙媒体からデジタル媒体へのシフト加速による取引額変動を新たに明示している。主要顧客の売上割合も郵便局物販サービスが前期22.9％から23.7％へ上昇している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「株式会社郵便局物販サービス 3,658,421 22.9 株式会社マイプリント 2,017,934 12.6」
主要顧客の売上割合は、郵便局物販サービスが22.9％、マイプリントが12.6％となり、前期の20.7％、11.4％から上昇している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「株式会社郵便局物販サービス 3,591,200 20.7 株式会社マイプリント 1,976,905 11.4」
主要顧客の販売高と総販売実績に対する割合を開示しており、株式会社郵便局物販サービスが20.7％、株式会社マイプリントが11.4％を占めている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、大手流通・小売企業、及び日本郵政グループへの売上依存度が高いことから、これらの企業の業績が悪化し、受注が減少した場合には、業績等に影響を与える可能性があります。」
大手流通・小売企業および日本郵政グループへの売上依存を引き続きリスクとして記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、大手流通・小売企業、及び日本郵政グループへの売上依存度が高いことから、これらの企業の業績が悪化し、受注が減少した場合には、業績等に影響を与える可能性があります。」
大手流通・小売企業および日本郵政グループへの売上依存をリスクとして再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは大手流通・小売企業、及び日本郵政グループへの売上依存度が高いことから、これらの企業の業績が悪化し、受注が減少した場合には、業績等に影響を与える可能性があります。」
大手流通・小売企業および日本郵政グループへの売上依存を、受注減少につながり得るリスクとして記載している。