新型コロナウイルス感染症の拡大による事業停滞・需要後退リスク
FY2020に初出。15回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、コロナ禍からの社会経済活動の正常化が進み、個人消費や設備投資、インバウンド需要が回復に向かう一方、長期化するウクライナ情勢を始めとした地政学リスクの増加や円安進行などによる原材料・エネルギー価格の高騰など、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
コロナ禍から社会経済活動の正常化・需要回復が進む一方、地政学リスク、円安、原材料・エネルギー価格高騰による不透明感が併存する状況を継続している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、コロナ禍からの社会経済活動の正常化が進み、個人消費や設備投資が回復に向かう一方、ウクライナ情勢の長期化に起因する原材料価格やエネルギーコストの高騰に加え、円安進行と中東情勢の緊張など、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
コロナ禍から社会経済活動の正常化が進み、個人消費や設備投資が回復に向かう状態が継続している。一方、原材料・エネルギーコスト高騰、円安および中東情勢による不透明感が併記されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の５類への移行に伴い、個人消費や設備投資が回復に向かう一方、ウクライナ情勢の長期化や円安進行による物価上昇に加え、資源・エネルギー価格の高騰など、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴い、個人消費や設備投資が回復に向かっているとされ、感染症による事業停滞・需要後退の状態はさらに緩和方向へ示された。一方、ウクライナ情勢、円安、物価上昇および資源・エネルギー価格高騰による不透明感は残っている。 - FY2023対処有価証券報告書
「国内ホテルに対しましては、コロナ禍収束に伴い、国内での全国旅行支援やインバウンドの回復などにより、宿泊需要が回復する中、エコマーク認定のホテルマットレスなど付加価値の高い商品の販売に注力いたしました。」
新型コロナウイルス感染症による旅行・インバウンド需要の後退から、行動制限等の緩和とインバウンド回復による宿泊需要回復へ状態が変化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症への各種政策の効果もあり、社会経済活動の正常化が進んだ一方、長期化するウクライナ情勢や急激な円安の進行によるエネルギーや原材料価格の高騰など、先行きは不透明な状況で推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症への政策効果による社会経済活動の正常化を示す一方、感染症の影響、ウクライナ情勢、円安および物価高による不透明感を継続して記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の再拡大があったものの、行動制限の緩和等により社会経済活動の正常化が進んだ」
新型コロナウイルス感染症の再拡大はあったものの、行動制限の緩和等による社会経済活動の正常化が進んだとされ、事業停滞・需要後退リスクは緩和方向に示された。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症対策の規制緩和により社会経済活動の正常化が進み、持ち直しの動きが見られた一方、緊迫状態が続くウクライナ情勢や急激な円安による経済活動への影響が懸念されるなど、先行きは不透明な状況で推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症対策の規制緩和により社会経済活動の正常化が進んだと記載され、感染症による事業停滞・需要後退の状態は従前より緩和方向に示された。一方、ウクライナ情勢や円安による不透明感も併記されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中で、当期におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響が長引く中、メディカルサービス事業において、主力の福祉用具貸与事業が堅調に推移したことに加え、インテリア健康事業においても、家具販売店等が休業を余儀なくされた前期のコロナ禍と比して、家庭用ベッド等の販売が回復した結果、当社グループの当期における経営成績は、売上高は39,602百万円（前年同四半期比4.4％増）となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が長引く状況を継続して示す一方、家庭用ベッド等の販売回復も記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、介護業界は新型コロナウイルス感染症の拡大で高まった在宅介護需要が継続する一方で、家具・インテリア業界では、断続的な緊急事態宣言等の発出により家具店やショールームへの来場客の減少など、販売機会の制限に苦慮いたしました。」
新型コロナウイルス感染症による販売機会の制限は続いている一方、在宅介護需要は継続していると説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「国内ホテル等に対しましては、国内旅行の自粛やインバウンド需要の蒸発などにより、ホテルの客室稼働率が大幅に下落し、新規需要及び更新需要がそれぞれ後退する中で、ホテル・旅館以外の宿泊設備を有する社員寮や合宿所などへの促進を強化いたしました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う旅行自粛・インバウンド需要の蒸発とホテル需要の後退が続いている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「インテリア健康事業では、新型コロナウイルス感染症の影響により家具販売店向けやホテル向けの売上が落ち込んだものの、」
新型コロナウイルス感染症により家具販売店・ホテル需要、営業活動、生産拠点・ショールーム運営に影響が生じた状態が通期でも続いた。一方、福祉用具貸与事業はサービスを継続し、感染対策商品の販売等へ対応した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「国内ホテルに対しましては、コロナ禍の影響によりホテルの客室稼働率が大幅に下落し、需要が後退する中、数少ない新規計画案件の受注に注力するとともに、他社に無い、当社独自の機能商品である、ホテル仕様の「キュリエス・エージー®」マットレス等の促進を実施いたしました。」
新型コロナウイルス感染症によるホテル客室稼働率の低下と需要後退が続き、ホテル向け新規・更新需要に実際の影響が生じている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「インテリア健康事業は、インバウンド需要の激減や出張・旅行の自粛などにより、ホテルの客室稼働率が大幅に下落し、新規需要及び更新需要がそれぞれ後退する中で」
新型コロナウイルス感染症拡大により、ホテル需要の急減が第2四半期でも継続して実際の業績に影響した。一方、事業活動の正常化によりインテリア健康事業は営業黒字へ回復した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「国内ホテル需要においては、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、ホテルの客室稼働率が大幅に下落し、新規需要及び更新需要がそれぞれ後退する中で、前期からの受注残案件の納品に終始いたしました。」
新型コロナウイルス感染症拡大によるホテル需要の後退、家具販売店への来店客減少、展示販売会の中止、営業活動制約などが実際に発生した。インテリア健康事業の売上高は前年同四半期比26.1％減、営業損失は215百万円となった。 - FY2020初出有価証券報告書
「年度末にかけては、新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大により、海外からの部材入荷の遅れなどの影響が発生しました。」
新型コロナウイルス感染症について、経済活動停滞、病院・福祉施設向け営業活動の停止、家具販売店・ホテル需要の後退、部材入荷遅延などをリスクとして新たに記載し、一部の影響発生も開示した。