インテリア健康事業の市場成熟・需要減少リスク
FY2016に初出。38回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
フランスベッドホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-07対処決算
「インテリア健康事業においては、前期にみられた耐久消費財に対する消費マインドの低迷が和らぐ中、健康志向の高まりを背景に中高価格帯商品の需要が堅調に推移いたしました。」
前期まで悪化していたインテリア健康事業の需要環境について、消費マインドの低迷が和らぎ、中高価格帯商品の需要が堅調に推移したと記載している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「継続的な物価上昇による耐久消費財需要の低迷を背景に、家具店や催事への来客数が減少し、家具店向け卸販売は引き続き厳しい環境となりました。」
物価上昇による耐久消費財需要の低迷、家具店・催事への来客数減少が続き、インテリア健康事業は売上高19,380百万円、経常利益952百万円と減収減益となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「インテリア健康事業においては、国内の家具店の減少が続く中、全国の自社ショールームを中心に、「毎日キレイが続く」というコンセプトのもと、上部の詰め物が水洗い可能な新商品「ボディコンディショニング マットレス」や、基幹商品「ライフトリートメント」シリーズの上位モデル「LTレガシー マットレス」などの付加価値の高い商品の販売に注力するとともに、催事開催数の増加など需要喚起を行ったものの、継続的な物価上昇による耐久消費財への消費マインドの低下や夏場の記録的な猛暑による来店客数の減少により厳しい状況が続きました。」
家具店減少、物価上昇による耐久消費財への消費マインド低下に加え、記録的な猛暑による来店客数減少が続き、インテリア健康事業の売上高は9,176百万円、経常利益は337百万円となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「継続的な物価上昇に伴う耐久消費財への消費マインドの低下や国内の家具専門店の減少が続いた結果、インテリア健康事業の売上高は前年同期比259百万円の減収となりました。」
耐久消費財への消費マインド低下と家具専門店減少が続き、インテリア健康事業は売上高19,481百万円、経常利益1,067百万円となり、減収減益となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「インテリア健康事業においては、耐久消費財への消費マインドの低下や国内の家具専門店の減少が続く中、自社ショールームを中心に電動ベッドシリーズや基幹商品である「LT（ライフトリートメント）マットレス」の上位モデル「LTレガシー」などの高機能、高価格帯商品の販売に注力するとともに、当社グループ商品を展示する場を増やすべく、「フランスベッドギャラリー船橋」および「さいたまショールーム」を７月に開設いたしました。」
耐久消費財への消費マインド低下と家具専門店減少が続き、インテリア健康事業は売上高9,505百万円（前年同期比1.1％減）、経常利益489百万円（同7.4％減）となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、インテリア健康事業においては、物価上昇やコロナ禍収束後の消費行動の変化により家具店への来店客数が減少した結果、売上高は前年同期比208百万円の減収となりました。」
物価上昇や消費行動の変化による家具店来店客数の減少が通期の売上減少として現れ、インテリア健康事業は売上高19,740百万円、経常利益1,121百万円と減収減益となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、インテリア健康事業において、耐久消費財への消費マインドの低下や前期の値上げ前に起きた駆け込み需要に対する反動減などにより、利益率が低下した結果、営業利益は3,136百万円（前年同四半期比2.0％減）、経常利益は3,171百万円（前年同四半期比1.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,960百万円（前年同四半期比3.2％減）となりました。」
耐久消費財への消費マインド低下に加え、前期の値上げ前の駆け込み需要の反動減が利益率低下として現れ、インテリア健康事業の経常利益は前年同四半期比12.6％減となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「インテリア健康事業においては、物価上昇やコロナ禍収束後の消費行動の変化により家具店への来店客数が減少した結果、当社グループの経営成績は、売上高は28,366百万円（前年同四半期比0.4％増）となりました。 以上の結果、インテリア健康事業の売上高は9,620百万円（前年同四半期比0.8％減）、経常利益は529百万円（前年同四半期比4.8％増）となりました。」
物価上昇および消費行動の変化による家具店来店客数の減少が継続し、インテリア健康事業の売上高減少として実際の業績に現れた。一方、高価格帯商品の販売により経常利益は増加した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「家具・インテリア業界においては、生活必需品を中心とした物価上昇等を受けて、耐久消費財への消費マインドは低下が続いた一方、ホテル業界では国内旅行者の回復に加え、インバウンド需要の増加により急回復しております。」
物価上昇等による耐久消費財への消費マインド低下が続くという市場環境認識を継続している。一方、ホテル需要は回復していると説明した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「インテリア健康事業においては、資源価格高騰や円安の影響で製造原価が上昇したものの、除菌機能標準搭載・エコマーク認定の「ライフトリートメントマットレス」やベッド型マッサージ器、電動ベッドシリーズなど高価格帯商品の販売に注力した結果、耐久消費財への消費マインドが低下する中、増収増益を確保いたしました。」
耐久消費財への消費マインド低下は継続しているとしつつ、高価格帯商品の販売によりインテリア健康事業は増収増益を確保した。市場需要リスクと事業業績の両面を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する介護業界においては、新型コロナウイルス感染症の影響が続く中でも、在宅介護需要の伸びは継続して推移した一方、家具・インテリア業界においては、生活必需品を中心とした物価上昇等を受けて、耐久消費財への消費マインドは低下が続きました。」
物価上昇等による耐久消費財への消費マインド低下が続く市場環境を継続して示している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「家具・インテリア業界においては、生活必需品を中心とした物価上昇等を受けて、耐久消費財への消費マインドは低下が続きました。」
物価上昇等を背景に耐久消費財への消費マインド低下が続いているとされ、市場・需要環境の悪化要因が新たに明示された。一方、インテリア健康事業自体は高価格帯商品の好調により増収増益となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また、家具・インテリア業界においても、百貨店等への人流が徐々に戻り、耐久消費財需要も回復の兆しを見せました。」
百貨店等への人流回復と耐久消費財需要の回復の兆しが示され、市場・需要減少リスクは引き続き緩和方向として記載された。 - FY2022対処有価証券報告書
「インテリア健康事業においては、新型コロナウイルス感染症の影響によりホテル売上が減少しましたが、前期のコロナ禍と比して、家庭用ベッド等の販売が回復した結果、売上高は前年同期比232百万円の増収となりました。」
ホテル売上の減少は続いたが、家庭用ベッド等の販売回復、高付加価値商品の販売、価格・販路・ショールーム施策により、インテリア健康事業は売上高19,419百万円、経常利益1,117百万円（前年同期比118.6％増）となった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「もう一方の家具・インテリア業界においても、昨年10月以降、経済活動への制約が緩和されたことにより、ショールーム等への来場者数が徐々に戻る傾向が見え始めました。」
経済活動への制約緩和に伴いショールーム等への来場者数が戻る傾向が示され、市場需要減少リスクは従前より緩和方向の状態として記載された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、介護業界は新型コロナウイルス感染症の拡大で高まった在宅介護需要が継続する一方で、家具・インテリア業界では、断続的な緊急事態宣言等の発出により家具店やショールームへの来場客の減少など、販売機会の制限に苦慮いたしました。」
在宅介護需要は継続する一方、緊急事態宣言等による家具店・ショールームの来場客減少と販売機会の制限が続く事業環境を示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「介護業界は新型コロナウイルス感染症の拡大を受け在宅介護需要が高まる一方で、家具・インテリア業界は巣ごもり消費や健康意識の高まりにより高品質な寝具への需要は底堅いものの、断続的な緊急事態宣言等の発出により販売機会が制限されるなど予断を許さない環境が続いております。」
高品質寝具への需要は底堅い一方、緊急事態宣言等による販売機会制限が続くという市場環境認識を継続している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「インテリア健康事業では、新型コロナウイルス感染症の影響により家具販売店向けやホテル向けの売上が落ち込んだものの、」
家具販売店向け・ホテル向け需要の減少が通期業績に現れ、インテリア健康事業は売上高19,186百万円、前年同期比7.9％減となった。一方、高付加価値商品の販売等により営業利益は改善した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「以上の結果、インテリア健康事業の売上高は14,194百万円（前年同四半期比10.6％減）、営業利益は336百万円（前年同四半期比148.2％増）となりました。」
売上高は前年同期比で減少した一方、営業黒字と増益が続き、収益性の回復基調を継続している。 - FY2021-Q2営業黒字へ回復有価証券報告書
「以上の結果、インテリア健康事業の売上高は9,185百万円（前年同四半期比14.0％減）、営業利益は24百万円（前年同四半期は営業損失47百万円）となりました。」
インテリア健康事業は前年同期の営業損失から営業利益へ回復した一方、売上高は前年同期比で減少した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「インテリア健康事業は、緊急事態宣言の発出等に伴い、主な販売先である家具販売店への来店客が減少したことなどにより売上が減少した結果、当期の当社グループ全体の売上高は11,150百万円（前年同四半期比9.9％減）となりました。」
家具販売店への来店客減少がインテリア健康事業の需要減少として実際に発生し、同事業は売上高3,765百万円、前年同四半期比26.1％減、営業損失215百万円となった。市場成熟・需要減少リスクが新型コロナウイルス感染拡大の影響を伴って業績に現れている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「セグメント全体では、家具販売店向けの売上の減少を、ショールームでの売上や新たな販路に向けての売上等でカバーすることができず、売上高は僅かに減収となりました。一方、利益面については、高衛生マットレス「キュリエスAG™」や電動リクライニングベッドなどの高付加価値商品の販売が好調だったことに加え、価格の改定や組織・人員体制の見直しを行ったことなどで収益性が改善し、増益となりました。」
家具販売店向け需要の減少は継続したが、高付加価値商品の販売、価格改定、組織・人員体制の見直しにより、営業損失から営業利益128百万円へ回復した。 - FY2020-Q3営業黒字へ回復有価証券報告書
「以上の結果、インテリア健康事業の売上高は15,891百万円（前年同四半期比2.3％増）、営業利益は135百万円（前年同四半期比124.4％増）となりました。」
インテリア健康事業は、前年同四半期および当年度第１四半期の営業損失から営業利益135百万円へ回復した。市場成熟・需要減少リスクに関する業績面の状態が変化している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インテリア健康事業の市場成熟・需要変動リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、インテリア健康事業の売上高は、主力の家具販売店向けの販売が苦戦したものの、当社グループショールームなどを活用した、取引先との協業による展示販売会などが好調に推移したことなどにより、5,095百万円（前年同四半期比0.4％増）となりました。一方、利益面では、前述の費用の増加などにより、営業損失は61百万円（前年同四半期は営業利益17百万円）となりました。」
ショールーム等の施策により売上高は前年同期比で微増したものの、費用増加により前年同期の営業利益17百万円から営業損失61百万円へ悪化した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「インテリア健康事業の売上高は18,742百万円（前年同期比3.9％減）、営業損失は175百万円（前年同期は営業利益314百万円）となりました。」
家具販売店向け売上の減少を新販路やショールームで補えず、通期で営業利益314百万円から営業損失175百万円へ悪化した。市場成熟・需要減少リスクが通期業績により大きく現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、セグメント全体では、家具販売店向けの業績の落ち込みを上記施策等でカバーすることができず、売上高は減収、営業損益は赤字となりました。」
家具販売店向けの販売不振がセグメント全体に及び、売上高減少と営業赤字として実際の業績に現れた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インテリア健康事業の市場成熟・需要変動リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが行っているインテリア健康事業の取引先が属する市場は、景気動向、地価動向及び住宅税制等の影響を比較的受け易い傾向にあります。」
景気、金利、地価、住宅税制等による需要・価格・取引先信用への影響を継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インテリア健康事業の市場環境・需要変動リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インテリア健康事業の市場成熟・需要変動リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インテリア健康事業の市場成熟・需要変動リスクについて、重要な変更がないと開示している。なお、このファイリングでリスクの数値化や実際の発生は示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが行っているインテリア健康事業の取引先が属する市場は、景気動向、地価動向及び住宅税制等の影響を比較的受け易い傾向にあります。」
景気、金利、地価、住宅税制等によるインテリア健康事業の需要・価格・信用への影響を継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インテリア健康事業の市場環境・需要変動リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インテリア健康事業の市場環境・需要変動リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「インテリア健康事業の取引先が属する市場は、景気動向、地価動向及び住宅税制等の影響を比較的受け易い傾向にあります。」
景気、金利、地価、住宅税制による需要減少、販売価格下落、取引先の信用悪化がリスクとして記載されている。