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バンダイナムコホールディングス(7832)・施策達成

2021年4月開始予定の次期中期計画の策定

FY2020に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。

7記載
3年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2021-Q2 – FY2021前進FY2022-Q3 – FY20222020: 320202021: 220212022: 22022
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2022年4月開始の次期中期計画への延期・策定1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022達成有価証券報告書

    「2022年4月からのスタートに変更しました。」

    2021年4月開始予定から1年延期していた次期中期計画が、2022年4月から開始された。
  2. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「2022年4月より3ヵ年の新中期計画がスタートすることから、当四半期報告書提出日現在において、2022年4月以降の経営方針・経営戦略等について次のとおり見直しを行っております。」

    延期していた次期中期計画について、2022年4月開始の3カ年計画として内容を正式に見直し、具体的な戦略・体制・投資計画を示している。
  3. FY2021再掲有価証券報告書

    「2022年3月期については、次期中期計画を策定し、戦略を推進するための事業基盤や組織体制を整備する期間と位置づけています。」

    次期中期計画を2022年4月に開始し、その前年度を計画策定・事業基盤および組織体制整備の期間とする方針を継続している。
  4. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「今後、顧客のライフスタイルや価値観が大きく変化することが予想される中、環境変化と現中期計画の成果と課題を踏まえ、新しい時代におけるバンダイナムコの新しい戦い方となる次期中期計画を策定する必要があると判断しました。進行期の2021年3月期から2022年3月期にかけては、次期中期計画を策定し、戦略を推進するための事業基盤や組織体制を整備する期間と位置付けることとしました。」

    次期中期計画を2022年4月開始とする延期方針と、その間を計画策定・事業基盤および組織体制整備の期間とする位置づけを再確認している。
  5. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「今後、顧客のライフスタイルや価値観が大きく変化することが予想される中、環境変化と現中期計画の成果と課題を踏まえ、新しい時代におけるバンダイナムコの新しい戦い方となる次期中期計画を策定する必要があると判断しました。進行期の2021年3月期から2022年3月期にかけては、次期中期計画を策定し、戦略を推進するための事業基盤や組織体制を整備する期間と位置付けることとしました。」

    次期中期計画を2022年4月開始へ延期した理由として、顧客のライフスタイル・価値観の変化、新型コロナウイルス感染拡大による不透明性、新しい戦い方の策定と事業基盤・組織体制整備を挙げている。
  6. FY2021-Q1後退有価証券報告書

    「2022年3月期(2021年4月)のスタートを予定していた3ヵ年の次期中期計画を1年延期し、2023年3月期(2022年4月)よりスタートすることを決定しました。」

    2021年4月開始予定だった次期中期計画を1年延期し、2022年4月開始とした。2021年3月期から2022年3月期を、計画策定と事業基盤・組織体制整備の期間と位置付けている。
  7. FY2020初出有価証券報告書

    「2021年4月よりスタート予定の次期中期計画の戦略策定を行っております。」

    現中期計画の成果と課題を踏まえ、2021年4月開始予定の次期中期計画の戦略策定に着手している。
一緒に動いた変遷

「新規IPの創出・育成・獲得・活用機能の強化」は、この変遷が動いた7回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1新規IPの創出・育成・獲得・活用機能の強化2回
  3. 2成長可能性の高いアジア地域での事業拡大2回
  4. 3映像・音楽のパッケージ販売からプロダクション型ビジネスへ拡張2回
  5. 4ROE10%以上の継続確保2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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