シニアマーケットへの対応
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、「セーフケアプラス 大開口間仕切り吊り戸」に、和のテイストを取り入れた新デザインを追加するなど、「セーフケアプラス」製品群を強化しました。」
高齢者施設等にも対応するセーフケアプラス製品群について、前四半期に続き大開口間仕切り吊り戸の新デザイン追加を記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、「セーフケアプラス 大開口間仕切り吊り戸」に、和のテイストを取り入れた新デザインを追加するなど、「セーフケアプラス」製品群を強化しました。」
セーフケアプラス大開口間仕切り吊り戸に新デザインを追加し、シニア施設等にも対応する製品群を具体的に拡充した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、高齢者施設や幼稚園、保育園等の園舎内の広い共用スペースを間仕切ることにより、目的に応じて空間を利用することができる「セーフケアプラス 大開口間仕切り吊り戸」を発売するなど、非住宅分野の販売拡大に取り組みました。」
高齢者施設や園舎向けに「セーフケアプラス 大開口間仕切り吊り戸」を発売し、シニア関連製品の用途を具体的に拡張した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、幼稚園、保育園等の園舎や介護施設、高齢者住宅等に対応する製品「セーフケアプラス」の拡充を図るとともに、製品カタログを大幅に刷新し、販売促進ツールの充実を図るなど、非住宅分野の販売拡大に注力しました。」
介護施設・高齢者住宅向けを含む「セーフケアプラス」の拡充を継続している。 - FY2021-Q1高齢者住宅向け製品として再記載有価証券報告書
「また、非住宅分野における販売拡大を図るため、幼稚園、保育園等の園舎や介護施設、高齢者住宅等に対応する製品「セーフケアプラス」の拡充を図るとともに、製品カタログを大幅に刷新し、販売促進ツールの充実を図りました。」
一度直接の言及が消えていたシニア関連テーマについて、高齢者住宅・介護施設対応製品「セーフケアプラス」の拡充として再び記載している。 - FY2018削除有価証券報告書FY2018の経営計画の基本方針、経営成績および事業内容では、「シニアマーケット」への直接の言及を確認できない。
- FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、国内の新設住宅着工戸数が減少していくことを見据え、シニアマーケットや中古住宅・リフォーム市場、非住宅市場への対応を強化するなど、引き続き、新設住宅着工戸数に依存しない事業構造への転換を目指し、各種施策に取り組んでまいります。」
シニアマーケットへの対応強化を、新設住宅依存からの転換施策として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは中長期的な経営戦略に則り、既存市場におけるシェア拡大、シニアマーケットを始めとする成長市場への対応強化、非住宅市場の開拓に取り組みました。」
シニアマーケットを含む成長市場への対応強化を引き続き進めている。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、シニアマーケット向けに開発した「セーフケアプラス」製品群を、幼稚園や保育園などの園舎に対応する製品にも展開し、非住宅市場における販売に注力しました。」
シニアマーケット向け製品群を幼稚園・保育園などの園舎向けにも展開し、対象用途を広げた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、今後の成長市場であるシニアマーケットの需要を取り込むために、サービス付き高齢者向け住宅やシニア施設向けの製品開発、顧客への提案活動を強化します。」
サービス付き高齢者向け住宅・シニア施設向けの製品開発と顧客提案の強化を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、今後の成長市場であるシニアマーケットの需要を取り込むために、サービス付き高齢者向け住宅やシニア施設向けの製品開発、顧客への提案活動を強化します。」
シニアマーケットについて、サービス付き高齢者向け住宅・シニア施設向け製品開発と提案活動の強化を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「今後の成長市場への取組として、進行する超高齢社会に対応するため、シニアマーケット向け製品群を「セーフケアプラス」としてブランド化しました。一般住宅からサービス付き高齢者向け住宅、シニア施設に至るまで幅広くカバーできる高品質な製品の品揃えに一層注力してまいります。」
セーフケアプラスを軸とするシニア市場対応を継続。 - FY2016初出有価証券報告書
「成長市場であるシニアマーケットの需要を取り込むために、「セーフケアプラス」製品群の拡充及び安全性能の向上を図ってまいります。」
一般住宅、サービス付き高齢者向け住宅、シニア施設を対象に製品群を展開している。