前田工繊（7821）・リスク対処
新規設備・新工場の本格稼働前に発生する一時費用
FY2020-Q1に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
7記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
生産能力増強に伴う先行固定費・人員費負担29社が書いているテーマ・逆風29社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。14社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021対処有価証券報告書
「また、営業利益は、新規設備や新工場の本格稼働に伴う減価償却費が増加したものの、生産稼働率の上昇による原価低減、運賃等の販管費が減少したことにより、前年同期を大きく上回る結果となりました。」
新規設備・新工場の本格稼働に伴う減価償却費負担は続くが、生産稼働率上昇による原価低減と販管費減少により利益への影響が軽減された。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「また、営業利益は、新規設備や新工場の本格稼働に伴う減価償却費が増加したものの、生産稼働率の上昇による原価低減、運賃等の販管費が減少したことにより、前年同期を大きく上回る結果となりました。」
新規設備・新工場の本格稼働に伴う減価償却費負担は続く一方、生産稼働率上昇による原価低減と販管費減少により利益への影響が軽減された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、運賃等の販管費が減少したものの、新規設備や新工場の本格稼働に伴う減価償却費が増加したことにより、前年同期を下回る結果となりました。」
新規設備・新工場の本格稼働に伴う減価償却費が、引き続き営業利益を押し下げる要因として記載されている。 - FY2021-Q1減価償却費による利益圧迫への移行有価証券報告書
「営業利益は、新規設備や新工場の本格稼働に伴う減価償却費の増加により、前年同期を大幅に下回る結果となりました。」
本格稼働前の人件費・航空運賃等の一時費用から、新規設備・新工場の本格稼働に伴う減価償却費が利益を押し下げる要因として記載されている。 - FY2020-Q3設備稼働関連費用の構成変化有価証券報告書
「また、営業利益は、新規設備や新工場の本格稼働に向けた人件費や、減価償却費の増加により、前年同期を大幅に下回る結果となりました。」
新規設備・新工場の本格稼働に関連する費用について、従来の人件費等に加えて減価償却費の増加が営業利益を押し下げる要因として記載された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、営業利益は、新規設備や新工場の本格稼働に向けた人件費や、生産キャパを超えた米国向けの納期対応に伴う航空運賃等の一時的な増加により、前年同期を大幅に下回る結果となりました。」
新規設備・新工場の本格稼働前の人件費に加え、米国向け納期対応の航空運賃が一時的費用として営業利益を押し下げる状況が続いている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「また、営業利益は、新規設備や新工場の本格稼働に向けた人件費や航空運賃等の一時的な増加により、前年同期を大幅に下回る結果となりました。」
新規設備・新工場の本格稼働前に人件費や航空運賃等が一時的に増加し、ヒューマンインフラ事業の営業利益を押し下げる事象が実際に発生した。