マンションデベロッパー・ハウスメーカーへの依存
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2026。
ニホンフラッシュがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。72社中15社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに33社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「万科企業股份有限公司及びそのグループ会社 4,611,503 19.7 厦門建発集団有限公司及びそのグループ会社 3,225,060 13.7 大和ハウス工業株式会社及びそのグループ会社 2,507,617 10.7」
主要顧客への依存が続き、万科企業グループの販売割合は19.7％、厦門建発集団グループは13.7％、大和ハウス工業グループは10.7％となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「万科企業股份有限公司及びそのグループ会社 4,567,644 19.1 大和ハウス工業株式会社及びそのグループ会社 2,580,664 10.8」
主要顧客である万科企業グループの販売割合は前年度の23.0％から19.1％へ低下した。大和ハウス工業グループは10.8％で、主要顧客への売上集中度は万科について数値上低下した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「万科企業股份有限公司及びそのグループ会社 9,789,399 35.8 大和ハウス工業株式会社及びそのグループ会社 2,805,525 10.3」
主要顧客への依存は継続しており、万科企業グループの売上割合は35.8％、大和ハウス工業グループは10.3％となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「さらに、当社グループは、新製品の優先提供あるいはメンテナンス、アフターフォロー等の製品納品後の対応を重視し、良好な取引関係の維持及び取引の深耕に努めているため、国内外とも特定のマンションデベロッパー等の物件への依存度が高くなっており、今後も高い水準で推移することが見込まれます。」
製品納入後の対応を通じて取引を深耕する一方、特定のマンションデベロッパー等への依存度は高水準で推移すると記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「さらに、当社グループは、新製品の優先提供あるいはメンテナンス、アフターフォロー等の製品納品後の対応を重視し、良好な取引関係の維持及び取引の深耕に努めているため、国内外とも特定のマンションデベロッパー等の物件への依存度が高くなっており、今後も高い水準で推移することが見込まれます。」
新製品の優先提供、メンテナンス、アフターフォローを通じた取引深耕を続ける一方、特定のマンションデベロッパー等への依存度は高水準で推移すると記載している。 - FY2019対処有価証券報告書
「大和ハウス工業株式会社 2,761,587 11.2」
大和ハウス工業への販売実績比率が前期の14.2％から11.2％へ低下し、主要顧客への売上集中度は数値上さらに弱まった。 - FY2018対処有価証券報告書
「大和ハウス工業株式会社 2,921,693 14.2」
大和ハウス工業への販売実績比率が前期の16.4％から14.2％へ低下し、主要顧客への売上集中度は数値上弱まった。 - FY2017悪化有価証券報告書
「大和ハウス工業株式会社 2,930,935 16.4」
主要顧客である大和ハウス工業株式会社の販売実績が2,930,935千円、総販売実績に占める割合が16.4％となり、前期の12.4％から上昇した。顧客集中度の数値上の依存が強まっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「国内外とも特定のマンションデベロッパー等の物件への依存度が高くなっており、今後も高い水準で推移することが見込まれます。」
特定顧客の物件への依存度が高く、顧客の着工戸数や受注の減少が業績に影響する可能性を記載している。