木材・表面材など原材料価格の上昇
FY2016に初出。26回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-11-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。73社中40社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。
- 2026-11-12再掲決算
「一方、中東情勢の悪化に加え、原材料価格や人件費、物流コストの上昇などにより、国内住宅市場を取り巻く事業環境は、引き続き厳しい状況にあります。」
原材料価格、人件費、物流コストの上昇をコスト環境上のリスクとして継続記載した。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「一方、中東情勢の悪化に加え、原材料価格や人件費、物流コストの上昇などにより、国内住宅市場を取り巻く事業環境は、引き続き厳しい状況にあります。」
原材料価格上昇に加え、人件費や物流コストの上昇も収益環境上の要因として記載し、厳しい事業環境が続くとの認識を維持している。 - 2026-08-10悪化決算
「原材料価格や物流コストの上昇が続くなど、企業を取り巻く経営環境は依然として先行き不透明な状況にあります。特に、国内住宅市場における石油由来の建築資材である接着剤や塗装材料の不足は社会問題化し、政府による調達配布を待つほど混乱となりました。現在は、供給不足は解消しつつありますが、価格は不安定で高騰したままの状態にあります。」
原材料・物流コストの上昇に加え、接着剤や塗装材料の供給不足と価格高騰が具体的に記載された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「また、資材価格やエネルギー価格の上昇が見込まれる中、継続的なVE活動による原価低減、調達体制の見直し、生産効率改善を推進するとともに、販売価格の適正化や経費削減を徹底し、収益性の維持・向上に努めてまいります。」
資材・エネルギー価格上昇の可能性と、VE活動、調達体制見直し、生産効率改善、販売価格適正化による対応を継続している。 - 2026-05-15再掲業績予想の修正
「今後の経済見通しにつきましては、雇用・所得環境の改善が継続する一方、物価上昇や為替変動の影響により、個人消費は引き続き慎重に推移するものと見込まれます。」
物価上昇や為替変動を含むコスト・需要環境の不透明感を継続して記載した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら資源価格の高騰、物価高、人手不足等の影響に加え米国の通商政策の影響等による景気の下振れリスクにも留意が必要であり、先行きは不透明な状況が続いております。」
資源価格、物価、賃金・人手不足などのコスト上昇要因を引き続き認識している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、円安が続く為替状況、資源価格の高騰、物価高や賃金上昇の影響、建設業・運送業における2024年問題もあり、先行きは不透明な状況が続いております。」
資源価格の高騰や物価・賃金上昇など、コスト上昇につながる外部環境を引き続き記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格、エネルギー価格、そして人件費等の各コストが上昇している状況下において」
原材料・エネルギー・人件費等のコスト上昇が続く状況を記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「資材価格や燃料費など各コストは、高止まりの状況が続きましたが、生産性向上のため、業務プロセスの見直し、省力化設備の導入や工場レイアウトの改善に積極的に取り組み、また原価低減として、新工法の研究も積み重ね、製造工程の標準化も図ってまいりました。」
資材価格・燃料費などのコスト高止まりを引き続き認識し、生産性向上、原価低減、新工法、標準化で対応している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「資材価格や燃料費などは、高止まりの状況が続きましたが、全社的に原価低減を掲げ、取り組んでまいりました。」
原材料・燃料コストの高止まりが続く一方、原価低減による対応を継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「国内の住宅市場は、昨年のウッドショックによる木質系原材料の調達難は、ほぼ解消されましたが、資材価格は、高止まりの状況が続きました。」
ウッドショックによる木質系原材料の調達難はほぼ解消されたと説明しており、供給面のリスクは一部低減した。一方、資材価格の高止まりは継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「国内住宅市場は、前期の新設住宅着工戸数において、持家、貸家、分譲のすべてで前年度比プラスとなりましたが、新型コロナウイルス感染症による行動制限やウッドショックによる厳しい材料調達などが重なり、完成引渡しの遅れが発生しました。」
木質建材の供給不足・値上げとして認識されていたウッドショックが、厳しい材料調達と完成引渡しの遅れとして実際に発生した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「特に木造住宅の増加等が、ウッドショック（木質建材の供給不足と値上げ）を生み、この状態が暫く続くものと思われます。」
原材料価格上昇リスクについて、木質建材全般の供給不足と値上げが続くとの認識を継続している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「特に木造住宅の増加等が、ウッドショック（木質建材全般の供給不足と値上げ）を呼び、この状態が暫く続くものと思われます。」
従来から認識していた原材料価格上昇リスクが、木質建材全般の供給不足と値上げという実際の市場環境として表れ、継続する見通しも示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの製品の主な原材料である木材及び表面材等の価格変動に対処するため当社グループでは、生産性向上及びコスト削減を行ない、また、市場環境を注視しながら、顧客に対する販売価格への転嫁の要請等を実施しております。」
木材・表面材等の価格変動に対し、生産性向上、コスト削減、販売価格転嫁要請で対応する方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループ製品の主要材料である木材の価格変動、原油価格の変動に起因する表面材の価格変動による調達コスト変動要因があり、また一方で競争激化に伴う販売価格の下落要因もあるため、これらの市況動向は当社グループの収益に重要な影響を与える可能性があります。」
木材・表面材・原油価格の変動と競争激化による販売価格下落を、収益に影響する要因として継続して認識している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「国内の住宅市場では、戸建木造持家住宅は堅調に推移しているものの、都市部を中心とした新築マンションは、災害復興や東京五輪の開催決定による建設資材や人件費の高騰、また、非住宅施設（ホテル等）との競争による用地取得コストの増加を背景に、価格は高止まりし、契約率は低い水準で推移しております。」
建設資材・人件費および用地取得コストの高止まりを、国内住宅市場における収益環境上の要因として継続して認識している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「国内の住宅市場では、都市部を中心とした新築マンションは、災害復興や東京五輪の開催決定による建設資材や人件費の高騰、また非住宅施設（ホテル等）との競争による用地取得コストの増加を背景に、価格は高止まりしております。」
建設資材・人件費の高騰と用地取得コストの増加による国内住宅価格の高止まりを引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、当社グループ製品の主要材料である木材の価格変動、原油価格の変動に起因する表面材の価格変動による調達コスト変動要因があり、また一方で競争激化に伴う販売価格の下落要因もあるため、これらの市況動向は当社グループの収益に重要な影響を与える可能性があります。」
木材・表面材等の原材料価格に加え、原油価格や競争激化による販売価格下落を収益への影響要因として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「国内の住宅市場では、都市部を中心とした新築マンションは、震災復興や東京五輪の開催決定で建設資材や人件費が高騰し、ホテルなどとの競争で用地の取得コストがかさみ価格が高止まりしておりますが」
建設資材や人件費の高騰、用地取得コストの高止まりが続いているとの認識を示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「国内の住宅市場では、都市部を中心とした新築マンションは、震災復興や東京五輪の開催決定で建設資材や人件費が高騰し高値が続いておりますが」
建設資材や人件費の高騰が引き続き続いているとの認識を示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「国内の住宅市場では、都市部を中心とした新築マンションは、震災復興や東京五輪の開催決定で建設資材や人件費が高騰し高値が続いておりますが」
建設資材や人件費の高騰が引き続き続いているとの認識を示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの製品の主な原材料である木材及び表面材等の価格変動に対処するため当社グループでは、生産性向上及びコスト削減を行ない、また、市場環境を注視しながら、顧客に対する販売価格への転嫁の要請等を実施しております。」
木材・表面材等の価格変動に対し、生産性向上、コスト削減、販売価格転嫁要請で対応する方針を継続している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「また都市部を中心とした新築マンションは震災復興や東京五輪の開催決定で建設資材や人件費が高騰し高値が続いておりますが、低金利の住宅ローンや政府の住宅取得支援策の継続もあり住宅取得に対する需要は底堅く推移致しました。」
建設資材や人件費の高騰が実際に続いていると記載しており、原材料・製造コスト上昇リスクが市場環境として表れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかし、今後、各種原材料が大幅に高騰した場合には、適時・適切に販売価格へ転嫁できる保証はなく、当社グループの業績及び財政状態に影響をおよぼす可能性があります。」
原材料価格上昇と販売価格への転嫁不能リスク、および生産性向上・コスト削減による対応を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、各種原材料が大幅に高騰した場合には、適時・適切に販売価格へ転嫁できる保証はなく、当社グループの業績及び財政状態に影響をおよぼす可能性があります。」
生産性向上、コスト削減、販売価格への転嫁要請を対処手段として挙げているが、転嫁できない可能性も記載している。