人材の確保・教育とワークライフバランスの推進
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに107社。
- FY2025前進有価証券報告書
「2024年より人材の活性化と組織実行力の強化のために、人的資本の可視化を目的としたDX投資を強化しており、2025年７月より稼働しております。」
2024年から強化していた人的資本可視化のDX投資が2025年7月に稼働した。各社について男性の育児休暇取得者数、女性管理職数及び2026年度目標も開示し、人材施策を測定可能な運用へ進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社企業グループの持続的な成長と人材の成長・活性化及びエンゲージメント向上のため、「能力の可視化」「成長意欲を刺激」「活発な交流」「知見の共有」からなる「創発エンゲージメント」として方針を策定しております。管理職・将来の管理職候補・若手リーダー層等へグループ各社独自の研修に加え、当社企業グループ合同での研修を行うことで、社員間の情報交換が促進されるとともに、当社がグループ各社の社員の属性・能力・成長の状況把握をすることで、最適な人事施策の検証の一助となっております。2024年より人材の活性化と組織実行力の強化のために、人的資本の可視化を目的にDX投資を強化してまいります。」
従来の採用・教育・ワークライフバランス方針を、「創発エンゲージメント」、グループ横断研修、OJT及び人的資本可視化のための2024年からのDX投資へ具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社企業グループは事業拡大のため、人材の確保及び教育を重要な課題と認識しております。当社が中心となって、潜在能力の高い人材の獲得に向けて各種採用活動を進めるとともに、ワークライフバランスや教育を重視し、人材育成を積極的に進めてまいります。」
採用、教育、ワークライフバランス、人材育成を事業拡大上の課題として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社企業グループは事業拡大のため、人材の確保及び教育を重要な課題と認識しております。当社が中心となって、潜在能力の高い人材の獲得に向けて各種採用活動を進めるとともに、ワークライフバランスや教育を重視し、人材育成を積極的に進めてまいります。」
採用、教育、ワークライフバランス、人材育成を事業拡大上の課題として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社企業グループは事業拡大のため、人材の確保及び教育を重要な課題と認識しております。当社が中心となって、潜在能力の高い人材の獲得に向けて各種採用活動を進めるとともに、ワークライフバランスや教育を重視し、人材育成を積極的に進めてまいります。」
採用活動、ワークライフバランス、教育・人材育成を事業拡大上の課題として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社企業グループは事業拡大のため、人材の確保及び教育を重要な課題と認識しております。当社が中心となって、潜在能力の高い人材の獲得に向けて各種採用活動を進めるとともに、教育及びワークライフバランス（働き方の見直し）を積極的に進めてまいります。」
事業拡大に必要な人材の採用、教育、働き方の見直しを具体的な課題として記載している。