日本創発グループ(7814)・目標前進
2050年カーボンニュートラルの実現
FY2023に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-H1。直近の記載はFY2025。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
GHG排出量(Scope1〜3)の算定・削減目標設定と再生可能エネルギー調達985社が書いているテーマ・逆風6社・追い風1042社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの1048件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「この結果、2021年度、2022年度、2023年度の事業活動の拡大に比して、CO₂排出量の増加率は減少しており、2024年度及び2025年度においては、CO₂排出量を削減しております。」
2050年カーボンニュートラル目標について、2024年度及び2025年度にCO₂排出量を削減したとの実績を初めて明示した。2025年度総排出量は221,325t-CO₂で、前年の227,133t-CO₂から97.4%となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社は、2025年1月17日開催の取締役会において、経営資源の有効活用による資産効率の向上及び財務体質の強化を図る目的で当社が保有する固定資産を譲渡することについて決議し、2025年2月28日付で不動産売買契約を締結し、2025年3月3日付で引渡しを完了いたしました。譲渡益1,411百万円。」
舟渡倉庫の売却について、契約締結・引渡しを完了し、14億11百万円の譲渡益を計上した。固定資産売却による資産効率向上・財務体質強化が計画から実行段階に進んだ。 - FY2023初出有価証券報告書
「2050年のカーボンニュートラルの実現に向け、事業活動に伴うCO₂排出量を定期的に計測し、取締役会とグループ各社の取締役が協業して削減に取り組む体制の下、徹底した省エネルギー化や設備の高効率化を図り、自社排出量の削減活動を推進しております。」
2050年を期限とするカーボンニュートラル目標を初めて明示し、CO₂排出量計測、省エネルギー化及び設備高効率化を達成手段としている。