自然災害・火災による生産停止
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害または大規模火災等により、当社グループの生産拠点や仕入先に重大な損害が発生し、操業中止、生産や出荷の遅延や減少等が発生した場合、当社グループの事業、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・火災による生産停止および出荷遅延のリスクを引き続き記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「また、新型化コロナウイルスの感染拡大については、収束したものと判断しておりますが、必要に応じてWeb会議システムや在宅勤務などを行うことで接触機会の低減をしつつ、営業活動を維持する体制を構築しております。」
新型コロナウイルス感染拡大について収束したとの判断に変わり、Web会議や在宅勤務を必要に応じて継続する対応体制を示している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、地球温暖化による自然災害も多発しており、事業の継続性を確保するための体制整備を図ってまいります。」
従来の自然災害・疫病リスクへの対応に加え、地球温暖化による自然災害の多発と事業継続体制の整備を課題として記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、当社グループでは、従業員のマスク着用や手洗いとアルコール消毒の徹底や、来客を必要最低限に控え、国内外の出張を制限し、テレビ・Web会議システムや在宅勤務の活用などを行い、接触機会の低減をしつつ、営業活動を維持する体制を構築しております。」
自然災害・疫病リスクを引き続き記載する一方、新型コロナウイルス感染症に対する具体的な感染防止策、出張制限、Web会議・在宅勤務および営業継続体制を明示した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「(7）自然災害及び疫病等によるリスクについて 地震等の自然災害または大規模火災等により、当社グループの生産拠点や仕入先に重大な損害が発生し、操業中止、生産や出荷の遅延や減少等が発生した場合、当社グループの事業、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。 なお、新型コロナウイルス感染症の世界的な流行により、当社の業績に影響を与える可能性がありますが、今後の感染拡大の規模や収束の時期についての見通しは立っておらず、現時点で業績に与える影響を予測することは困難であります。」
従来の自然災害・火災による生産停止リスクに、疫病、とりわけ新型コロナウイルス感染症による業績影響を明示的に加え、リスクの対象範囲を広げた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害または大規模火災等により、当社グループの生産拠点や仕入先に重大な損害が発生し、操業中止、生産や出荷の遅延や減少等が発生した場合、当社グループの事業、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・火災による生産停止および出荷遅延のリスクを引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害または大規模火災等により、当社グループの生産拠点や仕入先に重大な損害が発生し、操業中止、生産や出荷の遅延や減少等が発生した場合、当社グループの事業、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・火災による生産停止および出荷遅延のリスクに実質的な変更はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震等の自然災害または大規模火災等により、当社グループの生産拠点や仕入先に重大な損害が発生し、操業中止、生産や出荷の遅延や減少等が発生した場合、当社グループの事業、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
生産拠点・仕入先の操業停止や出荷遅延を想定。