金利上昇による支払利息増加
FY2019に初出。14回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。96社中30社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「支払利息は706百万円から810百万円へ増加し、経常利益は、為替差益の計上等により、11,021百万円（前期比15.2％増）となりました。」
支払利息が前期の706百万円から810百万円へ増加し、金利・資金調達に伴う利息負担が拡大した。 - 2026-05-13悪化業績予想の修正
「金利上昇や為替変動等の金融市場の変化」
支払利息は前期の706百万円から810百万円へ増加し、資金調達に伴う利息負担が実績に表れた。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「支払利息 303 405」
支払利息が前年同期の303百万円から405百万円へ増加し、資金調達に伴う利息負担が引き続き実績に表れている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「営業外費用 支払利息 706」
支払利息は前期571百万円から706百万円へ増加し、資金調達に伴う利息負担が引き続き実績に表れた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「経常利益は、支払利息及び社債発行費の増加等により8,225百万円（前期比30.0％減）となりました。」
支払利息・社債発行費の増加が経常利益を押し下げる要因として通期業績に表れ、経常利益は前期比30.0％減となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「経常利益は、支払利息及び社債発行費の増加等により7,269百万円（前年同四半期比30.2％減）となりました。」
支払利息及び社債発行費の増加が経常利益を押し下げる要因として引き続き実績に表れ、経常利益は前年同期比30.2％減となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「経常利益は、支払利息及び社債発行費の増加等により4,952百万円（前年同四半期比24.9％減）となりました。」
支払利息・社債発行費の増加が経常利益を押し下げる要因として実際の業績に表れ、前年同四半期比24.9％減となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「支払利息 130」
支払利息が130百万円となり、金利・資金調達に伴う利息負担が当第1四半期の営業外費用に表れた。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループはこれらのリスク低減を図るため、財務健全性の維持に努め、適切な水準の格付を維持することで資金調達コストの最適化を図り、金融機関からの借入や、社債発行により資金調達を行っております。」
固定金利の社債・借入を基本とする対応に加え、2023年4月に20,000百万円の第2回無担保社債を発行し、資金調達手段を具体化した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループはこれらのリスク低減を図るため、複数の金融機関と交渉し最適な条件での資金調達を検討、実行しており、2022年４月には第１回無担保社債（社債間限定同順位特約付）を発行いたしました。」
固定金利の社債・長期借入を基本とし、複数金融機関との調達や2022年4月の無担保社債発行により金利・資金調達リスクへの対応を進めた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「資金調達につきましては固定金利での社債発行又は長期借入を主とすること等により短期的な金利上昇リスクへの対応を図っておりますが、金利上昇は支払利息の増加を招く要因となるため、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定金利の社債・長期借入や金利スワップを用いて金利上昇リスクに対応する方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは設備投資に関する資金及び運転資金を金融機関からの借入等により調達しております。資金調達につきましては固定金利での社債発行又は長期借入を主とすること等により短期的な金利上昇リスクへの対応を図っておりますが、金利上昇は支払利息の増加を招き利益を圧迫する要因となるため、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定金利の社債・長期借入を中心とする対応策と、金利上昇による支払利息増加リスクを継続して開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「資金調達につきましては固定金利での社債発行又は長期借入を主とすること等により短期的な金利上昇リスクへの対応を図っておりますが、金利上昇は支払利息の増加を招き利益を圧迫する要因となるため、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定金利の社債・長期借入を中心とする対応策と、金利上昇による支払利息増加リスクを継続して開示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは設備投資に関する資金及び運転資金を金融機関からの借入等により調達しております。資金調達につきましては固定金利での社債発行又は長期借入を主とすること等により短期的な金利上昇リスクへの対応を図っておりますが、金利上昇は支払利息の増加を招き利益を圧迫する要因となるため、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
借入・社債による資金調達に伴う金利上昇と支払利息増加のリスク、および固定金利による対応を新たに開示している。