原価低減と販売費及び一般管理費の削減
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「コストダウンや生産性向上等の原価低減活動を推進したものの、利益率の高い写真関連事業における減収影響に加え、物価高等を踏まえた人件費の上昇や今後の事業拡大を見据えた研究開発費の強化等による販管費の増加もあり」
コストダウン・生産性向上による原価低減活動を継続したが、人件費上昇や研究開発費強化などにより販管費は増加した。前中間期から施策と費用構造の説明は実質的に継続している。 - FY2025-H1原価低減継続も人件費・研究開発費等で販管費増加有価証券報告書
「コストダウンや生産性向上の原価低減推進効果等により売上総利益率は改善したものの、減収影響や円高による為替のマイナス影響に加え、物価高等を踏まえた人件費の上昇や今後の事業拡大を見据えた研究開発費の強化等による販管費の増加もあり」
コストダウン・生産性向上による原価低減は継続して効果を示した一方、人件費上昇や研究開発費強化により販管費は増加した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「大幅増収による売上総利益の増加に加え、販管費を増収率の半分程度となる前期比12％の増加に抑制したことにより」
販管費は前期比12％増となったが、売上高の前期比23.9％増に対して増収率の半分程度に抑制したと説明しており、相対的な費用管理を再確認している。 - FY2024-H1販管費増を増収率以下に抑制有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 8,368 9,365」
販売費及び一般管理費は前年同期の83億68百万円から93億65百万円へ増加したが、売上高の36.9％増に対して増加率は約11.9％にとどまった。前四半期に続き、販管費を増収率以下に抑制した構図が確認できる。 - FY2024-Q1販管費増を増収率以下に抑制有価証券報告書
「大幅増収による売上総利益の増加に加え、販管費を増収率以下の前年同期比10％増に抑制したことにより」
販管費は前年同期比10％増となったが、増収率36.5％を下回る水準に抑制したと説明している。従来の販管費削減から、増収率以下への相対的な抑制へ記載が変化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、売上総利益率の高い写真関連事業の販売が好調に推移したことや、原価低減に注力した効果等による売上総利益率の向上により」
原価低減への注力と売上総利益率の向上を、増益を支える継続的な取り組みとして再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「売上総利益率の高い写真関連事業の販売が好調に推移したことや、原価低減に注力した効果等による売上総利益率の向上により」
原価低減への注力と売上総利益率の向上を、引き続き利益改善の要因として記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益率の高い写真関連事業の販売が好調に推移したことや、原価低減に注力した効果等による売上総利益率の向上により」
原価低減への注力と、それによる売上総利益率の向上を利益改善の手段として引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益率の高い写真関連事業の販売が好調に推移したことや、原価低減に注力した効果等による売上総利益率の向上により」
原価低減への注力と、それによる売上総利益率の向上を利益改善の手段として引き続き記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「スマートファクトリー化による自動化・省力化・省人化等による更なる生産効率向上・原価低減を推進する。」
自動化・省力化・省人化を通じた生産効率向上と原価低減を、引き続き中長期的な施策として掲げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「大幅増収及び売上総利益率が40％に改善したことによる売上総利益の大幅増益に加えて、販管費を抑制し前年同期比で微増にとどめたことにより」
大幅増収の中で販管費を抑制し、前年同期比で微増にとどめる収益管理を継続している。 - FY2021-Q2増収率を下回る販管費増に抑制有価証券報告書
「34％増の大幅増収ながらも販管費は前期同期比６％増と微増に抑制したこと等により」
前四半期までの販管費前年同期以下・減少という記載から、販管費自体は6％増となった。一方、大幅増収率を下回る微増に抑制したと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また２桁増収ながら販管費は前年同期以下に抑制したこと等により」
2桁増収の中でも販管費を前年同期以下に抑制し、利益改善を支える継続施策として記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「販管費は前年同期比13.5％減少いたしましたが」
販管費削減について、前年同期比13.5％減という具体的な実績を記載しており、第2四半期累計の12.5％削減から削減幅が拡大している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益率の改善や販管費を前年同期比12.5％削減する等、利益確保に注力いたしましたが」
販管費を前年同期比12.5％削減し、売上総利益率の改善と合わせて利益確保を進めたことを、具体的な数値を伴って記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「車載カメラ用レンズはセンシング用途での販売増等により大幅増収となりましたが、監視やＦＡ／マシンビジョン用等の産業向けでは、中国でのプロジェクト案件やカメラメーカーの稼働の停滞に加え、その他海外需要の減速もあり減収となりました。このような結果、特機関連事業の売上高は33億73百万円（前年同期比6.2％減）となりましたが、原価低減推進等により営業利益は２億93百万円（前年同期比57.1％増）と増益となりました。」
原価低減推進を引き続き利益改善の手段として明示しており、特機関連事業では売上減少下でも営業利益が前年同期比57.1％増となった。 - FY2019原価低減は継続する一方、研究開発強化で販管費は増加有価証券報告書
「円高ユーロ安等による為替のマイナス影響を受けたことや研究開発の強化に伴う販管費の増加等がありましたが、原価低減の推進や自社ブランド交換レンズの新製品が好調に推移したこと等に伴い売上総利益率が前期比2.9ポイント改善し」
原価低減の推進は継続して利益改善要因となったが、研究開発強化に伴い販管費は増加した。売上総利益率は前期比2.9ポイント改善している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、円高ユーロ安等による為替のマイナス影響もありましたが、原価低減の推進や自社ブランド交換レンズの新製品が好調に推移したこと等による売上総利益率の改善等により」
原価低減の推進を、為替のマイナス影響を受ける中で利益改善を支える継続施策として再度記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、円高ユーロ安等による為替のマイナス影響もありましたが、原価低減の推進や自社ブランド交換レンズの新製品が好調に推移したこと等による売上総利益率の改善等により、営業利益は22億52百万円（前年同期比14.9％増）、経常利益は25億49百万円（前年同期比21.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は19億31百万円（前年同期比21.8％増）と、大幅増益となりました。」
前四半期に販管費削減効果が明示されなかったのに対し、本 filingでは原価低減の推進と新製品による売上総利益率の改善を利益改善要因として再び明示している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 3,644 3,889」
販売費及び一般管理費は前年同期の3,644百万円から当四半期の3,889百万円へ増加しており、従来記載されていた販管費削減の施策・効果は当四半期の業績説明では示されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「増収ながらも販売費及び一般管理費を前年同期以下に抑えたことに加え」
販売費及び一般管理費を前年同期以下に抑える取り組みを、増収増益を支える継続施策として再度記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「増収ながらも販売費及び一般管理費を前年同期以下に抑えたことに加え」
販売費及び一般管理費を前年同期以下に抑える施策を、増収増益を支える継続的な取り組みとして記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費を削減したことに加え」
販売費及び一般管理費の削減を、増収・増益を支える継続施策として引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「営業利益は、売上総利益の増加に加え、販促費や広告宣伝費を中心とした営業経費を削減したことにより、前連結会計年度に比べ18億84百万円増加し、42億46百万円（前期比79.8％増）となりました。」
販促費・広告宣伝費を中心とする営業経費削減を、利益改善の継続施策として記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「継続的な販管費削減の推進効果等により」
販管費削減を継続的な収益改善施策として引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新製品投入効果等による売上総利益率の改善や、広告宣伝費の見直し等による販管費の削減を図りましたが」
新製品投入による粗利率改善と、広告宣伝費の見直しによる販管費削減を引き続き実施している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「広告宣伝費や販売促進費等の効率的な支出を図ったこと等による販売費及び一般管理費の削減」
販管費削減について、広告宣伝費や販売促進費等の効率的な支出という手段を引き続き記載している。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費を約９億円削減する等の経営努力を行いましたが」
販売費及び一般管理費について、約9億円削減という具体的な実績を記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「為替のマイナス影響に加え、厳しい市場環境ながらも、原価低減、販管費の削減に注力したことから、第２四半期においては２ケタの増益となりました。」
厳しい市場環境と為替影響への対応手段として、原価低減と販管費削減を明示している。