インターアクション（7725）・目標再定義
持続可能な産業社会の実現に向けた環境技術展開
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
再生可能エネルギー・エネルギーマネジメント分野向け製品技術展開22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風24社
インターアクションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再定義有価証券報告書
「当理念の実現によって、長期的な企業価値の向上及び社会の持続可能な発展へ貢献するために、当社グループは「気候変動への対応」と「多様性の確保及び人的資本への投資」を重要な課題として捉え、以下の取り組みを実施してまいります。」
持続的発展社会・環境技術という従来のテーマに加え、気候変動、多様性、人的資本を重要課題として明示し、サステナビリティの開示枠組みを拡張した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「クライアント及び社会のニーズに応える製品やサービスを実現し、IoT関連製品・サービスの提供、環境問題解決への貢献、インダストリー4.0の実現及び持続的発展社会の実現に努めてまいります。」
持続可能な産業社会への貢献という従来の環境技術テーマが、環境問題解決への貢献を含むミッションとして再整理された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「クライアント及び社会のニーズに応える製品やサービスを実現し、IoT関連製品及びサービスの提供、インダストリー4.0の実現及び持続的発展社会の実現に努めてまいります。」
IoT、インダストリー4.0及び持続的発展社会の実現を目指す方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「IoT関連製品及びサービスの提供、インダストリー4.0の実現及び持続的発展社会の実現に努めてまいります。」
持続的発展社会の実現を、製品・サービス提供や技術革新と結び付ける方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「第三には持続可能な産業社会の実現であります。地球温暖化対策を話し合う気候変動枠組条約第21回締約国会議（ＣＯＰ21）を受け、世界的に環境規制を強化する方向に進んでいます。持続的な経済発展のためには、それを支える高効率的な排ガス処理技術、省エネ技術及びＣＯ２を排出しない再生可能エネルギーを支える技術が必要となります。」
排ガス処理、省エネ、再生可能エネルギーを支える技術により、持続可能な産業社会への貢献を目標として初めて明示している。