グローバル人材育成・ダイバーシティ・働き方改革の推進
FY2017に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに79社。
- FY2026前進有価証券報告書
「②経営幹部候補育成プログラム参加者数 130人 148人(*1) ③高度専門人財数(博士号・高度資格保有者(*3)) 500人 594人(*2) ④ビジネスリーダー育成研修修了者数 1,000人 1,000人(*1) ⑤DX研修修了者数 7,000人 6,720人(*2)」
2025年度の人財育成実績が更新され、経営幹部候補148人、高度専門人財594人、ビジネスリーダー研修修了者1,000人となった。女性管理職比率は連結13.3％で、2025年度目標12％を上回った。 - FY2025前進有価証券報告書
「②経営幹部候補育成プログラム参加者数 130人 136人(*1) ③高度専門人財数(博士号・高度資格保有者(*3)) 500人 509人(*2) ④ビジネスリーダー育成研修修了者数 1,000人 905人(*1) ⑤DX研修修了者数 7,000人 6,865人(*2)」
人財育成について、2025年度目標に対する2024年度実績が更新され、経営幹部候補と高度専門人財は目標を上回った一方、ビジネスリーダー・DX研修は目標未達の実績が開示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「指標 目標(2025年度) 実績(2023年度) ①島津Leadership&Diversity研修 全グループ会社に展開 プログラム概要企画 ②経営幹部候補育成プログラム参加者数 130人 123人 ③高度専門人財数(博士号・高度資格保有者) 500人 361人 ④ビジネスリーダー育成研修修了者数 1,000人 817人 ⑤DX研修修了者数 7,000人 6,456人」
人材育成・ダイバーシティ施策について、2025年度の数値目標と2023年度実績が体系的に開示され、Leadership&Diversity、経営幹部、高度専門人財、ビジネスリーダー、DXの各施策が測定可能な形になった。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「・女性管理職比率(連結) 2025年度 12％、2030年度 15％」
ダイバーシティ・人財施策について、女性管理職比率の目標が連結で2025年度12％、2030年度15％へ設定され、従来の女性管理職・女性採用・男性育児休業取得目標から対象と時間軸が拡張された。 - FY2022前進有価証券報告書
「・管理職に占める女性労働者比率を6％(または60人)以上にする。・正社員採用に占める女性比率を毎年30％以上に維持する。・男性の育児休職取得比率を30％以上にする。(上記目標の計画期間：2021年4月1日～2026年3月31日)」
ダイバーシティ・働き方改革について、女性管理職、女性採用、男性育児休業取得に関する数値目標と2026年3月末までの計画期間が設定された。 - FY2017初出有価証券報告書
「グローバル視点で活躍できる人材を計画的に育成し、また、ダイバーシティの推進や社内外の交流などを通じて従業員のスキルアップを図ります。さらに、働き方改革、健康経営、環境経営を積極的に推進します。」
人材の計画的育成、ダイバーシティ、従業員のスキルアップ、働き方改革、健康経営、環境経営を組み合わせた組織施策が初めて具体的に示されている。