北米を中心とする海外成長・治療支援機種拡充
FY2017に初出。16回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-06前進業績予想の修正
「海外では新製品効果などにより大きく増加しました。」
医用機器の海外成長について、北米、欧州、中国、その他アジアでの増加が地域別売上高として具体的に示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「北米、その他のアジア地域では新製品効果により増加しました。」
医用機器の海外成長について、北米売上高は前年同期比6.7％増、その他のアジアは8.1％増となり、新製品効果による増加が具体的に示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「一方、北米は病院の経営環境が持ち直したことでX線TVシステムが増加し、その他のアジアではフィリピン等で技術交流会による認知度向上で、血管撮影システムが増加しました。加えて、日本、北米、その他のアジアでサービス事業が増加しました。」
医用機器の海外成長について、北米X線TVシステム、フィリピン等の血管撮影システム、複数地域のサービス事業増加が具体的に示された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「国内は、世界初のAIによる画像処理技術を搭載した新製品の血管撮影システムが増加し今後を期待する状況ですが、補正予算の減少や大口案件の反動減が影響しました。一方、海外では血管撮影システムが、低被ばくと高画質が評価されて増加しました。」
医用機器の海外成長・製品拡充は、低被ばく・高画質の血管撮影システムの海外増加を軸とする一方、国内では補正予算減少と大口案件反動により減収となる構成へ変化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「医用機器事業は国内が減収、海外が増収となりました。」
医用機器事業について、海外増収を国内減収が下回る地域別構成が継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「医用機器事業は国内が減収、海外は増収となりました。」
医用機器事業の海外成長について、海外は増収を維持する一方、国内は放射線治療用追跡システムの反動減や投資抑制により減収となる地域別構成が示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「海外事業では、パートナーとともに課題解決を推進した結果、主要地域全てで増収となり、海外売上高比率は56.2％(前年度比3.2pt増)となりました。」
海外事業は主要地域すべてで増収となり、海外売上高比率が56.2％へ3.2ポイント上昇した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「米国市場向けに投入した近接操作型Ｘ線ＴＶシステムが増加。」
医用機器事業の海外成長・製品拡充について、米国市場向けに投入した近接操作型X線TVシステムの増加が具体的に示されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「医用機器事業は国内、海外ともに、医療機関による設備投資の回復に伴い増収となりました。」
医用機器事業について、国内外の医療機関の設備投資回復に伴う海外成長を含む増収が再確認されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「4月に発売した新しい血管撮影システムでは、AIを用いた画像処理などにより、患者への負担を軽減し、使用しやすさ等、付加価値の向上を実現しました。またサービス事業の拡大と診断支援アプリケーションソフトウェアなどの開発販売も積極的に進め、収益性の向上を目指します。」
新しい血管撮影システムの発売、AI画像処理、サービス事業および診断支援ソフトウェアへの展開が具体化された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「収益性が改善してきたⅩ線ＴＶシステムの拡販を米国での直販化等の事業強化によって進めます。また、計測機器事業の技術を用いて開発した全自動PCR検査装置をクリニック向けに販売する等、分析と医用の融合による新たなビジネスモデルの確立に取り組みます。」
従来の米国向け新製品・血管撮影システム中心の記載から、米国直販化、全自動PCR検査装置、分析・医用融合を含む事業強化へ展開している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「回診用Ｘ線撮影装置は、海外を中心に新型コロナウイルスによる肺炎の診断用途で増加しましたが、その他の機種は、医療機関で新型コロナウイルス対策に重点が置かれたことや、医療機関の収益悪化により、設備投資が延期・凍結され厳しく推移しました。」
海外の回診用X線撮影装置を感染症診断用途で拡大する一方、その他機種は設備投資延期・凍結により厳しいという構成が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「回診用Ｘ線撮影装置は、海外を中心に新型コロナウイルスによる肺炎の診断用途で増加しましたが、その他の機種は、医療機関で新型コロナウイルス対策に重点が置かれたことや、医療機関の収益悪化により、設備投資が延期・凍結され厳しく推移しました。」
海外の回診用X線撮影装置を感染症診断用途で拡大する一方、その他機種は医療機関の設備投資延期・凍結により厳しいという方針・事業構成が継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「回診用Ｘ線撮影装置は、海外を中心に新型コロナウイルスによる肺炎の診断用途で拡大しましたが、その他の機種は、医療機関で新型コロナウイルス対策に重点が置かれたことや、新型コロナウイルス感染拡大の影響により医療機関の収益が悪化したことが影響し厳しく推移しました。」
医用機器事業では、従来の米国向け新製品・血管撮影システム・アフターマーケット中心の記載から、海外の回診用X線撮影装置を感染症診断用途で拡大する一方、他機種は厳しいという構成へ変化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「引き続き、アフターマーケット事業の拡大や、ターゲット市場である米国市場に特化したⅩ線ＴⅤシステムの新製品や血管撮影システムの拡販に注力していきます。」
医用機器事業について、アフターマーケット、米国特化型X線TVシステム新製品、血管撮影システムを重点とする取り組みが継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「①北米を中心とした海外重点地域での事業成長 ②治療支援機種を中心とした製品ラインナップの拡充 ③アフターマーケット事業拡大による収益体質の強化」
医用機器事業の重点地域、製品領域、収益改善手段が主な取り組みテーマとして初めて列挙されている。