島津製作所（7701）・リスク前進
環境規制・気候変動対応に伴う費用増加・事業停止リスク
FY2020に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動に伴う物理的・移行・評判リスク160社が書いているテーマ・逆風160社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている160社のうち14社を表示しています。上の文は160社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「脱炭素シナリオ(1.5℃)、現行シナリオ(4℃)に照らした分析の結果、当社の事業・戦略・財務への影響について、以下のように評価・整理しました。」
気候変動リスクについて、1.5℃・4℃シナリオごとの市場機会、需要減少、物理的リスク、サプライチェーン途絶を分析し、移行計画とレジリエンスの説明まで具体化した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「脱炭素シナリオ(1.5℃)、現行シナリオ(4℃)に照らした分析の結果、当社の事業・戦略・財務への影響について、以下のように評価・整理しました。」
環境規制・気候変動対応のリスクが、一般的な費用増加・事業停止リスクの説明から、1.5℃・4℃シナリオに基づく事業・戦略・財務影響の分析へ展開した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、将来、環境規制への適応が極めて困難な事象や不測の事態が発生する場合には、環境対応に関する費用の増加や事業活動の停止など、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
環境規制・気候変動対応が困難となる場合の費用増加・事業停止リスクが継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「しかしながら、将来、環境規制への適応が極めて困難な事象や不測の事態が発生する場合には、環境対応に関する費用の増加や事業活動停止などの可能性があり、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
環境規制・気候変動への対応が困難となる場合の費用増加や事業活動停止のリスクが、CO2削減目標やSBT・TCFDへの対応とともに初めて独立して記載されている。