新業態開発・既存業態改善が顧客ニーズに適合しないリスク
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「収益基盤の拡大に向けて、将来の事業の柱となる新業態の開発を行うとともに、既存業態のブラッシュアップや店舗運営のノウハウの蓄積、さらには新規事業への進出に向けた調査・研究に努めております。」
新業態開発、既存業態改善、店舗運営ノウハウの蓄積、新規事業の調査・研究を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「収益基盤の拡大に向けて、将来の事業の柱となる新業態の開発を行うとともに、既存業態のブラッシュアップや店舗運営のノウハウの蓄積、さらには新規事業への進出に向けた調査・研究に努めております。」
新業態開発、既存業態改善、新規事業の調査・研究を継続する方針を再掲している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「しかしながら、経済環境や市場の変化を充分に予測できず、顧客のニーズにあった商品やサービスの提供をタイムリーにできない場合や、新規事業への進出・展開が計画通りに進まない場合は、当社グループの業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の顧客ニーズ対応遅れに加え、新規事業への進出・展開が計画通りに進まないリスクを明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「収益基盤の拡大に向けて、将来の事業の柱となる新業態の開発を行うとともに、既存業態のブラッシュアップや店舗運営のノウハウの蓄積、さらには新規事業への進出に向けた調査・研究に努めております。」
新業態開発、既存業態改善、新規事業の調査・研究を継続する方針を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「収益基盤の拡大に向けて、将来の事業の柱となる新業態の開発を行うとともに、既存業態のブラッシュアップや店舗運営のノウハウの蓄積に努めております。しかしながら、経済環境や市場の変化を充分に予測できず、顧客のニーズにあった商品やサービスなどをタイムリーに提供できない場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新業態開発・既存業態改善を進める一方、顧客ニーズへの対応遅れが業績に影響するリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「収益基盤の拡大に向けて、将来の事業の柱となる新業態の開発を行うとともに、既存業態のブラッシュアップや店舗運営のノウハウの蓄積に努めております。しかしながら、経済環境や市場の変化を充分に予測できず、顧客のニーズにあった商品やサービスなどをタイムリーに提供できない場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新業態開発を成長施策と位置付ける一方、顧客ニーズへの対応遅れを業績リスクとして記載している。