メタル系資材価格高騰への価格対応による適正利潤確保
FY2022-Q1に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- 2026-08-06前進決算
「需要動向を的確に捉えながら資材価格の変動を迅速に販売価格へ反映させることで利益率の向上を図りました。」
資材価格対応について、販売価格への迅速な反映を通じて利益率向上を図ったと、実施内容を具体的に記載している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループでは得意先および仕入先との信頼関係構築を一層強化しながら、資材価格の変動に柔軟かつ的確に対応できる組織体制の整備に注力いたしました。」
資材価格の変動に対応する組織体制を整備し、価格対応を通じて利益率・適正利潤を確保する取り組みを継続している。 - 2026-05-12前進決算
「このような環境のもと当社グループにおきましては、得意先・仕入先との信頼関係を強化しながら資材価格の変動を早期に販売価格へ反映させる取り組みや、今後の商品需要の見極めなどにより利益率の向上を図るとともに、デジタル技術を活用した業務効率化を推進し経営基盤の強化に努めます。」
資材価格の変動を早期に販売価格へ反映する取り組みを明示し、従来の価格対応方針を具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「資材価格の変動に柔軟かつ的確に対応する組織体制の整備に努めてまいりました。」
資材価格の変動に対して組織体制を整備し、価格対応を通じて利益確保を図る取り組みを継続している。 - FY2023価格対応による適正利潤確保の再提示有価証券報告書
「物不足や高騰する価格に対しては、市場動向に細心の注意を払いながら対応を行い適正利潤の確保に努めた結果、当連結会計年度の売上高は35,706,569千円(前年同期比107.9％)となりました。」
第3四半期で示されたタイムリーな価格転嫁の難しさから、年度開示では市場動向を見ながら価格等に対応し、適正利潤の確保に努めたという施策の記述に戻っている。 - FY2023-Q3価格転嫁の難しさの明示有価証券報告書
「また資材高騰に対してのタイムリーな価格転嫁が難しい事や、経費負担の増加等により利益確保が厳しい環境が続いております。」
前四半期まで記載されていた販売価格への反映による適正利潤確保の施策に対し、本四半期では資材高騰に対するタイムリーな価格転嫁の難しさと利益確保の厳しさが明示されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては資材価格の高騰を販売価格へ反映させる取り組み等により利益率を改善するとともに、得意先ニーズを的確に捉えた営業活動、更なる得意先の開拓、物件情報管理の徹底による物件受注の増強、併せて人材育成の一層の推進を図ることで経営基盤強化に取り組む等、適正利潤の確保に努めて参りました。」
資材価格高騰に対し、販売価格への反映により利益率を改善し、適正利潤を確保する施策を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては資材価格の高騰をタイムリーに販売価格へ反映させる取り組み等により利益率を改善するとともに、得意先ニーズを的確に捉えた営業活動、更なる得意先の開拓、物件情報管理の徹底による物件受注の増強、人材育成の一層の推進を図ることで経営基盤強化に取り組み適正利潤の確保に努めて参りました。」
資材価格高騰に対し、販売価格へのタイムリーな反映により利益率を改善し、適正利潤を確保する施策を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、物不足や高騰する価格に対しては、市場動向に細心の注意を払いながら対応を行い適正利潤の確保に努めて参りました。」
物不足や資材価格高騰に対し、市場動向を注視しながら価格等の対応を行い、適正利潤を確保する施策を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、物不足や高騰する価格に対しては、市場動向に細心の注意を払いながら対応を行い適正利潤の確保に努めて参りました。」
物不足や高騰する価格に対し、市場動向を注視して対応し、適正利潤を確保する施策を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、高騰する資材価格に対しては、市場動向に細心の注意を払いながら価格対応を行い適正利潤の確保に努めて参りました。」
高騰する資材価格に対し、市場動向を注視しながら価格対応を行い、適正利潤を確保する施策を継続している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「高騰するメタル系資材に対しては、市場動向に細心の注意を払いながら価格対応を行い適正利潤の確保に努めて参りました。」
メタル系資材価格の高騰に対し、市場動向を注視して販売価格を対応させ、適正利潤を確保する施策を初めて明示している。