運賃高騰による販売管理費・利益への影響
FY2019-Q2に初出。14回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-05-26。
タカショーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中10社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- 2026-05-26悪化決算
「原材料コスト高騰による製造原価上昇の影響を受け、売上総利益率は1.9ポイントの低下となりました。」
原材料コスト高騰が製造原価上昇と売上総利益率低下として実績に現れた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「原材料費及び仕入に係る輸送コストの増加により、粗利率が0.7ポイント減少しました。」
原材料費と仕入に係る輸送コストの増加が粗利率0.7ポイント低下として実績に現れた。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「海上運賃や原材料の値上げにより原価高騰を受けた在庫が動くことや、海外販売子会社において在庫の評価減を実施した等により、売上総利益率が0.5ポイント減少の6,467百万円となりました。」
海上運賃・原材料価格の上昇が高原価在庫、在庫評価減、売上総利益率0.5ポイント低下として実績に現れた。 - FY2023対処有価証券報告書
「海外事業の売上高については、海上運賃が落ち着いてきたものの、米国では、外出自主規制の緩和により海外旅行やアウトドアへの関心が高まり一時的にホームセンター・ガーデンセンターにおける集客が低迷したことや」
海上運賃は落ち着きつつあるとされ、安価な船会社への切り替えや取引先物流網の活用も行われた。輸送コスト面のリスクには一部緩和が示された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「海外事業の売上高については、海上運賃が落ち着いてきたものの、米国では、外出自主規制の緩和により海外旅行やアウトドアへの関心が高まり一時的にホームセンター・ガーデンセンターにおける集客が低迷したことや」
海上運賃は落ち着きつつあるとされ、船会社の切り替えや物流網活用による費用低減策も講じられている。一方、輸送・販売面の影響は残っている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「海外事業の売上高については、依然として続く欧米向け海上運賃の高騰による買い控えにより取引先との納期調整が発生し、急激な消費減少となりました。」
海上運賃高騰が買い控えと取引先との納期調整を引き起こし、海外事業の売上減少要因として実績に現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「海外の売上高につきましては、欧米向け海上運賃の高騰や欧州においてはロシア・ウクライナ紛争による、電気やガスの料金高騰による買い控えが大きく影響したことから、米国ではQVC社におけるTVショッピングのプロモーションの成功、e-コマース分野のWayfair社との取組開始、豪州では大手ホームセンターのバニングス社との直送・店舗定番の取組等で売上伸長に向け取り組んだものの、前年同四半期と比べ24.7％減少となりました。」
欧米向け海上運賃の高騰が海外売上高の下押し要因として明示され、海外売上高は前年同期比24.7％減少した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「営業利益においては、費用が原材料およびコンテナ不足による海上運賃の高騰や先行投資型の販促・広告費の増加により、前連結会計年度を上回ったものの」
従来の運賃高騰に加え、原材料価格とコンテナ不足による海上運賃の高騰が費用増加要因として顕在化した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益においては、販売費及び一般管理費が前年同四半期を上回ったものの、売上高が増加し、原材料および海上運賃が高騰するなか」
従来の運賃高騰に加え、海上運賃の高騰が明示され、欧州やその他地域では輸送コスト上昇が損失要因として実績に現れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益においては、販売費及び一般管理費が前年同四半期を上回ったものの、売上高が増加し、原材料および海上運賃が高騰するなか自社生産品の販売構成比の増加やｅ-コマース分野の売上構成比増加等により、粗利率が前年並みで推移したことから、前年同四半期と比べ42.5％増加しました。」
従来の運賃高騰に加え、原材料および海上運賃の高騰が明示された。自社生産品・eコマースの構成比増加により粗利率は前年並みに抑えられている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費において販売力強化および生産量増加に向けた人材の採用や運賃の高騰およびサーバー老朽化によるシステム移行費用等、費用が嵩んだものの」
運賃高騰が人材採用費やシステム移行費用等とともに販売費及び一般管理費を押し上げる要因として継続し、運搬費も前年の1,098,184千円から1,108,163千円へ増加した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、運賃単価の上昇や在庫保有目的の倉庫料の増加およびBCP対策におけるIT関連費用の増加等について計画通り推移した」
運賃単価の上昇が継続し、運搬費は前年の1,033,355千円から1,098,184千円へ増加している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費において販売力および生産量増加に向けた人材の採用や運賃の高騰の影響」
運賃高騰が販売費及び一般管理費の増加要因として引き続き記載され、営業利益の減少要因の一つとなっている。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「販売費及び一般管理費において販売力および生産量増加に向けた人材の採用や運賃の高騰の影響、さらにTakasho Europe GmbHの清算に伴う費用が一部発生したこと等により営業利益は398,743千円（前年同四半期比24.1％減）となりました。」
運賃の高騰が販売費及び一般管理費の増加要因として実績に現れ、営業利益の減少要因の一つとして記載された。