タカショー（7590）・リスク悪化
固定資産・のれんの減損リスク
FY2022-Q3に初出。12回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023。直近の記載はFY2026。
12記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「減損損失 17,530 24,035」
減損損失は前年度の17,530千円から24,035千円へ増加し、固定資産減損の実績影響が拡大した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 66 10,219」
減損損失は前年同期の66千円から当中間連結会計期間の10,219千円へ増加し、固定資産・のれんの減損による実績影響が拡大した。 - FY2025対処有価証券報告書
「減損損失 62,350 17,530」
減損損失は前年度の62,350千円から17,530千円へ減少し、固定資産・のれんの減損による実績影響が縮小した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 16,648 66」
減損損失は前年同期の16,648千円から当中間期の66千円へ減少し、固定資産・のれんの減損による実績影響が縮小した。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 11,571 61」
減損損失は前年同期の11,571千円から当四半期の61千円へ減少し、実績影響が縮小した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 13,688 16,664」
減損損失は前年同期の13,688千円から16,664千円へ増加し、固定資産・のれんの減損リスクの実績影響が拡大した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 － 16,648」
当第2四半期連結累計期間に16,648千円の減損損失を計上し、減損リスクの実績影響が前年同期のゼロから拡大した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「「日本」セグメントにおいて、のれんの減損損失を11,571千円計上しております。」
日本セグメントののれんについて11,571千円の減損損失を計上し、固定資産・のれんの減損が当四半期にも実際に発生した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「減損損失額 13,019千円」
オーストラリアの事業用資産に係る減損損失が前年の703千円から13,019千円へ増加し、固定資産減損の実績影響が拡大した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 666 13,688」
固定資産等の減損損失は前年同期の666千円から13,688千円へ増加し、減損リスクが実際の損失として継続して発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「減損損失額 703千円」
オーストラリアの事業用資産について703千円の減損損失を計上し、固定資産減損リスクが実際に発生した。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「当社グループは、有形固定資産やのれん等の固定資産を有していますが、これらの資産については減損会計を適用し、当該資産から得られる将来キャッシュ・フローによって資産の帳簿価額を回収できるかどうかを検証しており、減損処理が必要な資産については適切に処理を行っております。しかし、将来の環境変化により将来キャッシュ・フロー見込額が減少した場合には、追加の減損処理により、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
有形固定資産やのれんについて、将来キャッシュ・フローの減少に伴う追加減損処理の可能性を独立したリスクとして開示している。