棚卸資産・遊休資産の適正化による資本効率改善
FY2024に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-H1。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。20社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに11社。
- 2026-08-07その他決算説明資料
「棚卸資産 百万円 343 397 412 583 563 751 860 975 1,088 1,111 1,082 1,166 1,162 1,172 1,189 1,203 1,204 1,298 1,444 1,365 1,435 1,634」
資本効率改善の対象としてきた棚卸資産は、2026年3月期末の1,435百万円から第1四半期末の1,634百万円へ増加した。適正化の完了は記載されていない。 - FY2026棚卸資産増加も営業キャッシュ・フロー黒字化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、25百万円の収入（前連結会計年度は325百万円の支出）となりました。主な要因は、税金等調整前当期純利益154百万円、仕入債務の増加134百万円、棚卸資産の増加230百万円等によるものです。」
棚卸資産は230百万円増加した一方、営業活動によるキャッシュ・フローは前期の325百万円の支出から25百万円の収入へ改善した。棚卸資産・遊休資産の適正化が完了したとは記載されていない。 - FY2026-H1中間期の棚卸資産増加と営業活動による資金流出有価証券報告書
「当中間連結会計期間における営業活動によるキャッシュ・フローは、60百万円の支出（前中間連結会計期間は91百万円の支出）となりました。主として棚卸資産の増加240百万円、仕入債務の増加62百万円、その他流動資産の減少47百万円、税金等調整前中間純利益48百万円によるものです。」
棚卸資産の適正化を課題とする中で、商品を含む棚卸資産が240百万円増加し、営業活動によるキャッシュ・フローは60百万円の支出となった。処分・適正化の完了は記載されていない。 - FY2025前進有価証券報告書
「特別損失には、遊休不動産の処分を検討する中で、市場価格の下落していた資産について減損損失17百万円を計上しました。」
遊休資産の適正化について、処分検討に伴い市場価格が下落した土地17百万円の減損損失を計上した。処分完了とは記載していない。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「特別損失には、遊休不動産の処分を検討する中で、市場価格の下落していた資産について減損損失17百万円を計上しました。」
遊休資産の適正化について、処分の検討が進められていることに加え、市場価格が下落した資産について17百万円の減損損失を計上したと記載している。処分完了とは記載していない。 - FY2024初出有価証券報告書
「資本効率の改善・棚卸資産の適正化・遊休資産の適正化」
資本効率改善の手段として、棚卸資産と遊休資産の適正化を課題として明示している。