出生率低下と市場占有率拡大が重なった場合の需要影響
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2025対処有価証券報告書
「当社は、従来のマタニティおよびベビーから子供サイズまでの生活用品の品揃えに加えて、小学校高学年向け（スクールサイズ）の商品の品種・サイズの拡大に取り組んでまいります。また、品揃えの拡大に対応する店舗の大型化にも取り組んでまいります。」
出生率低下による需要影響に対し、スクールサイズ商品の拡充と店舗大型化を対応策とする方針が継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社は、従来のマタニティ衣料およびベビーから子供サイズまでの生活用品の品揃えに加えて、小学校高学年向け（スクールサイズ）の商品の品種・サイズの拡大に取り組んでまいります。また、品揃えの拡大に対応する店舗の大型化にも取り組んでまいります。」
出生率低下による需要影響リスクに対し、スクールサイズ商品の拡充と店舗大型化を対応策として示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「わが国における新生児の出生率は長期的に低下傾向にありますが、現在までのところ、出生率の低下が当社の業績に影響を及ぼした兆候は見られません。しかしながら、当社の市場占有率が飛躍的に拡大し、さらに新生児の出生率が低下した場合は、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
出生率低下と市場占有率拡大が重なる場合の需要影響リスクが再掲されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「わが国における新生児の出生率は長期的に低下傾向にありますが、現在までのところ、出生率の低下が当社の業績に影響を及ぼした兆候は見られません。しかしながら、当社の市場占有率が飛躍的に拡大し、さらに新生児の出生率が低下した場合は、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
出生率低下と市場占有率拡大が重なる場合の需要影響リスクが再掲されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「わが国における新生児の出生率は長期的に低下傾向にありますが、現在までのところ、出生率の低下が当社の業績に影響を及ぼした兆候は見られません。」
出生率低下と市場占有率拡大が重なる場合の需要影響リスクが再掲されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「わが国における新生児の出生率は長期的に低下傾向にありますが、現在までのところ、出生率の低下が当社の業績に影響を及ぼした兆候は見られません。しかしながら、当社の市場占有率が飛躍的に拡大し、さらに新生児の出生率が低下した場合は、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
出生率は長期的に低下傾向にあるが、当時点で業績への影響の兆候はないとし、市場占有率拡大と出生率低下が重なる場合のリスクを記載している。