価格管理・スポット調達・滞留在庫処分による粗利益率管理
FY2016に初出。12回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。56社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに40社。
- FY2025前進有価証券報告書
「PB/OEM商品の売上構成比が伸長しており、売上総利益率の向上に貢献しております。」
PB/OEM商品の売上構成比拡大を通じた粗利益率管理を継続し、定番商品のOEM転換や商品開発力向上を収益性改善の手段として示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「北米事業においては、円安進行及び新規出店コストの発生により、売上高及び販売費及び一般管理費は増加しましたが、高収益カテゴリーの売上拡大などにより売上総利益が伸長したことから、営業利益は増加しております。」
高収益カテゴリーの売上拡大により売上総利益が伸長し、北米事業の営業利益が前年同期比8.8%増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「中期経営計画における重点施策の1つであるPB/OEM商品については、メディア露出等による認知度の向上や販売体制の強化に加え、新たな商品開発やお客様の声を活かした既存商品の改良を促進したことにより、PB/OEM商品の売上は伸長しており、売上総利益率の上昇に貢献しております。」
PB/OEM商品の売上拡大を通じて売上総利益率を高め、収益性向上につなげた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「中期経営計画における重点施策の1つであるPB/OEM商品については、メディア露出等による認知度の向上や販売体制の強化に加え、既存商品の改良や新たな商品開発を促進したことにより、PB/OEM商品の売上構成比率は伸長しており、売上総利益率の上昇に貢献しております。」
PB/OEM商品の認知度向上、販売体制強化、商品改良・開発により、売上構成比率と売上総利益率が上昇したと記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「中期経営計画における重点施策の1つであるPB/OEM商品については、テレビCMの放映・SNS配信の強化を行い、メディア露出の増加によるブランド認知度の向上に加え、人気にフォーカスした商品開発を促進し、優れたデザインやリーズナブルな価格設定、店舗での積極的な展開を行うことにより、PB/OEM商品の売上構成比率が伸長し、売上総利益率の上昇に貢献しました。」
PB/OEM商品の認知度向上、商品開発、価格設定、店頭展開を通じて売上構成比率が伸長し、売上総利益率の上昇に貢献した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、CM放送やテレビ番組の企画などで取り上げられ、認知度が向上したプライベートブランド商品の売上拡大により、売上総利益率が上昇したことから、売上高及び営業利益は増加しております。」
PB商品の認知度向上と売上拡大を通じて売上総利益率を高め、売上高及び営業利益の増加につなげたと記載した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、CM放送やテレビ番組の企画などで取り上げられ、認知度が向上したプライベートブランド商品の売上拡大により、売上総利益率が上昇したことから、売上高及び営業利益は増加しております。」
PB商品の認知度向上と売上拡大により売上総利益率が上昇し、売上高・営業利益の増加につながった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、プライベートブランド商品の売上拡大により、売上総利益率が上昇したことから、売上高及び営業利益は増加しております。」
プライベートブランド商品の売上拡大を通じて売上総利益率を高め、増収増益につなげたと記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「プライベートブランド商品の売上拡大やアウトドア・レジャー用品等の伸長により、売上総利益率が上昇したことから、売上高及び営業利益は増加しております。」
PB商品の売上拡大等を通じて売上総利益率を高め、売上高・営業利益の増加につなげたと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「プライベートブランド「情熱価格」を強化したことにより、プライベートブランドの売上構成比が向上したことや商品アイテム数の絞り込み、需要予測に基づく自動発注等の施策により、在庫回転率が改善したため、売上総利益率が29.7%(前年同期は29.1%)と伸長しました。」
PB強化、商品アイテム数の絞り込み、需要予測に基づく自動発注により在庫回転率を改善し、売上総利益率を29.1%から29.7%へ高めた。 - FY2017前進有価証券報告書
「一方でプライベートブランド商品やスポット調達を有効活用することにより売上総利益は増益となりました。」
PB商品とスポット調達を活用し、売上総利益の増益につなげたと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「セールスミックス変化に伴う利益率悪化懸念については、プライスコントロールの綿密な実施、スポット調達の充実化、滞留在庫の処分を積極的に進めたことにより、売上総利益率は前年と同様に推移いたしました。」
利益率悪化への対応手段として、プライスコントロール、スポット調達、滞留在庫処分を挙げている。