受取手形・売掛金および商品の減少
FY2016-Q3に初出。33回の記載のうち10回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
清和中央ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形及び売掛金が14億64百万円、電子記録債権が10億54百万円、現金及び預金が５億85百万円、前渡金が４億75百万円それぞれ減少したことによるものであります。」
前年度通期の前渡金・受取手形中心の減少構成から、当中間期は受取手形・売掛金、電子記録債権、現金及び預金、前渡金の減少が資産減少の主因となる構成へ変化している。商品は増加している。 - 2026-05-13再定義決算
「この主な要因は、受取手形及び売掛金が11億62百万円、現金及び預金が８億98百万円、電子記録債権が８億44百万円、前渡金が５億89百万円、減少したことによるものであります。」
資産減少の主因が受取手形及び売掛金、現金及び預金、電子記録債権、前渡金の減少として示されている。一方、商品は増加している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金の増加（14億78百万円から31億24百万円へ16億46百万円増）があったものの、前渡金の減少（54億26百万円から32億31百万円へ21億95百万円減）と受取手形の減少（22億43百万円から11億98百万円へ10億45百万円減）があったことによるものであります。」
前年度通期の受取手形・売掛金中心の減少構成から、当年度は前渡金と受取手形の減少が主因となり、現金増加も併記される構成へ変化している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「この主な要因は、前渡金が26億42百万円、電子記録債権が12億60百万円、商品が４億67百万円それぞれ減少したことによるものであります。」
前年度通期には前渡金が増加していたが、当中間期は前渡金、電子記録債権、商品がいずれも減少し、資産減少の主因となる構成へ変化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「これは主に、受取手形の減少（33億82百万円から22億43百万円へ11億38百万円減）と売掛金の減少（63億98百万円から53億38百万円へ10億59百万円減）によるものであります。」
前年度通期までの前渡金・商品等を含む減少構成から、当年度は受取手形と売掛金の減少が資産減少の主因となっている。棚卸資産は4億34百万円減少し、前渡金は7億33百万円増加した。 - FY2024-H1再定義有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形及び売掛金が５億49百万円、前渡金が５億84百万円それぞれ減少したことによるものであります。」
FY2024-Q1の受取手形・売掛金増加と前渡金減少の組み合わせから、当中間期は受取手形・売掛金と前渡金がともに減少する構成へ変化した。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「受取手形及び売掛金が６億67百万円増加したものの、前渡金が５億79百万円、電子記録債権が１億20百万円減少したことによるものであります。」
受取手形・売掛金が増加する一方、前渡金と電子記録債権が減少する構成となり、前年度通期までの主要項目がそろって減少する構図から変化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「前渡金の減少（75億27百万円から46億93百万円へ28億33百万円減）、商品の減少（72億35百万円から55億92百万円へ16億42百万円減）、受取手形の減少（49億50百万円から33億82百万円へ15億68百万円減）、売掛金の減少（77億５百万円から63億98百万円へ13億７百万円減）」
前年度第3四半期に続き、前渡金・商品・受取手形・売掛金がいずれも減少し、通期の資産減少および営業キャッシュ・フロー改善の要因となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「この主な要因は、前渡金が24億71百万円、商品が20億59百万円、受取手形及び売掛金が13億47百万円それぞれ減少したことによるものであります。」
前四半期に続き、前渡金、商品、受取手形及び売掛金がいずれも減少し、総資産減少の要因となっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形及び売掛金が17億71百万円、前渡金が12億36百万円、商品が２億２百万円減少したことによるものであります。」
前四半期に続き、受取手形及び売掛金、前渡金、商品がいずれも減少し、資産減少の要因となっている。 - FY2023-Q1受取手形・売掛金、前渡金、商品が減少に転じた有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形及び売掛金が20億９百万円、前渡金が８億39百万円、商品が２億54百万円減少したことによるものであります。」
前年度第3四半期まで増加していた受取手形・売掛金、前渡金、商品が、当第1四半期にはいずれも減少し、資産減少の要因となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この主な要因は、前渡金が41億７百万円、商品が24億84百万円それぞれ増加したことによるものであります。」
前渡金と商品の増加が資産増加の主因として継続し、前渡金は41億7百万円、商品は24億84百万円増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この主な要因は、前渡金が31億６百万円、商品が12億95百万円増加したことによるものであります。」
前渡金と商品の増加が資産増加の主因として継続し、前渡金は31億6百万円、商品は12億95百万円増加した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形及び売掛金が９億47百万円減少したものの、商品が７億80百万円、前渡金が７億46百万円増加したことによるものであります。」
前年度第3四半期まで受取手形・売掛金、前渡金、商品が増加していた構成から、当四半期は受取手形・売掛金が減少する一方、商品と前渡金が増加する構成へ変化している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形及び売掛金が27億78百万円、前渡金が21億45百万円、商品が６億91百万円それぞれ増加したことによるものであります。」
受取手形・売掛金と前渡金の増加が続き、商品も含めて流動資産の増加要因が広がっている。 - FY2021-Q2受取手形・売掛金と前渡金が増加に転じた有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形及び売掛金が11億30百万円と、前渡金が23億38百万円増加したことによるものであります。」
前年度通期から減少していた受取手形・売掛金と前渡金が、当四半期はそれぞれ11億30百万円、23億38百万円増加し、資産増加の主因となっている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「これは主に、受取手形及び売掛金の減少（166億７百万円から113億31百万円へ52億76百万円減）と、前渡金の減少（34億25百万円から12億78百万円へ21億47百万円減）によるものであります。」
受取手形・売掛金と前渡金の減少が続き、年間の減少額はそれぞれ52億76百万円、21億47百万円となった。商品も36億41百万円から34億28百万円へ減少している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形及び売掛金56億58百万円、前渡金21億71百万円、商品６億９百万円がそれぞれ減少したことによるものであります。」
受取手形及び売掛金、前渡金、商品がいずれも減少し、資産減少の主因となっている。受取手形及び売掛金と前渡金の減少額は前四半期から拡大している。 - FY2020-Q2受取手形・売掛金と前渡金の減少幅が拡大有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形及び売掛金が41億95百万円と、前渡金が８億68百万円減少したことによるものであります。」
前四半期に続き受取手形・売掛金と前渡金が減少し、当四半期は受取手形・売掛金の減少額が41億95百万円に拡大している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形及び売掛金が22億31百万円、前渡金が７億18百万円減少したことによるものであります。」
前年度通期に記載された受取手形・売掛金と商品の減少から、当四半期は受取手形・売掛金と前渡金の減少が資産減少の主因となる構成へ変化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これは主に、受取手形及び売掛金の減少（178億26百万円から166億７百万円へ12億19百万円減）、商品の減少（39億84百万円から36億41百万円へ３億43百万円減）によるものであります。」
受取手形及び売掛金と商品がともに減少し、総資産減少の主因となる構成が通期で確認されている。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形及び売掛金16億９百万円、前渡金４億３百万円、商品２億57百万円それぞれ減少したことによるものであります。」
前四半期までの商品・受取手形及び売掛金の増加や前渡金増加の組み合わせから、受取手形及び売掛金、前渡金、商品がいずれも減少する構成へ変化している。 - FY2019-Q2受取手形・売掛金減少と前渡金増加の組み合わせへ転換有価証券報告書
「この主な要因は、前渡金が11億24百万円増加したものの、受取手形及び売掛金が15億６百万円減少したことによるものであります。」
商品・受取手形・売掛金の増加が続いていた前四半期までの構成から、前渡金が増加する一方、受取手形及び売掛金が減少する構成へ変化している。 - FY2019-Q1商品増加・売上債権減少の組み合わせへ転換有価証券報告書
「この主な要因は、商品が４億61百万円増加したことによるものであります。」
商品は前年度末から増加した一方、受取手形及び売掛金は1億円減少しており、前年度第1四半期の両項目増加とは異なる構成となっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「この主な要因は、前渡金の増加17億27百万円、受取手形及び売掛金の増加３億66百万円、現金及び預金の増加３億38百万円、商品の増加２億38百万円等によるものであります。」
受取手形及び売掛金、商品が前年度末から増加しており、前四半期から続く流動資産増加の構図が確認されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「この主な要因は、商品の増加４億88百万円、前渡金の増加３億80百万円、受取手形及び売掛金の増加２億65百万円等があったことによるものであります。」
商品、前渡金、受取手形及び売掛金がいずれも増加し、流動資産の増加要因となっている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「この主な要因は、商品の増加４億33百万円、現金及び預金の増加２億80百万円、受取手形及び売掛金の増加１億99百万円があったことによるものであります。」
前年度通期に続き、商品および受取手形・売掛金が増加している。今回は現金及び預金の増加も総資産の増加要因として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これは主に、受取手形及び売掛金の増加（134億99百万円から153億44百万円へ18億44百万円増）、前渡金の増加（17億10百万円から24億74百万円へ７億64百万円増）、並びに商品の増加（32億12百万円から37億６百万円へ４億93百万円増）によるものであります。」
前四半期に増加へ転じた受取手形及び売掛金に加え、前渡金と商品も増加し、流動資産の増加要因となっている。 - FY2017-Q3受取手形及び売掛金が増加に転じた有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形及び売掛金の増加13億11百万円と、前渡金の増加７億42百万円等によるものであります。」
前四半期まで減少していた受取手形及び売掛金が、当第3四半期には13億11百万円増加した。前渡金も7億42百万円増加している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「この主な要因は、商品の増加３億96百万円と、前渡金の増加１億90百万円があったものの、受取手形及び売掛金の減少８億41百万円と、流動資産のその他に含まれる未収入金の減少１億98百万円等があったことによるものであります。」
受取手形及び売掛金の減少が続く一方、商品は増加しており、両項目が同時に減少する状況ではないという構図が継続している。 - FY2017-Q1後退有価証券報告書
「商品の増加４億49百万円があったものの、受取手形及び売掛金の減少10億92百万円があったことによるものであります。」
受取手形及び売掛金の減少は続いたが、商品は4億49百万円増加し、両項目がともに減少する状況から変化している。 - FY2016後退有価証券報告書
「受取手形及び売掛金の減少（144億64百万円から134億99百万円へ９億64百万円減）」
受取手形及び売掛金は減少した一方、商品は前期末の31億29百万円から32億12百万円へ増加しており、従来の「受取手形・売掛金および商品の減少」という組み合わせから変化している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形及び売掛金の減少22億44百万円や商品の減少３億99百万円」
総資産減少の主因として、受取手形及び売掛金が22億44百万円、商品が3億99百万円減少したと記載されている。