リックス（7525）・施策前進
DX推進による事業活動の高効率化
FY2021に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
DXによる生産性・資本効率向上17社が書いているテーマ・逆風0社・追い風17社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている17社のうち14社を表示しています。上の文は17社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度は当社及び子会社で将来の成長および事業基盤の強化・効率化を主な目的とした1,298百万円の設備投資を行っており、その主なものは当社の基幹システム投資971百万円であります。」
DX・事業効率化の取り組みが、基幹システム投資971百万円および翌年度稼働予定の新販売管理システムへの移行として具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発部門は総勢25名で構成され、2024年11月に開所したリックス協創センターを拠点に、スタートアップ企業様、お取引先企業様、大学・研究機関と協創による研究開発活動を推進しております。」
DXを含む研究開発の基盤が、25名体制と協創センターを拠点とする企業・大学等との協創活動として具体化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「減益の要因としては、人件費および教育費等の人への投資に加え、業務の効率化を目的としたIT投資によって販売費及び一般管理費が増加したことなどが挙げられます。」
業務効率化を目的とするIT投資が継続的な施策として実施され、販管費増加要因となっている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、2023年10月より技術開発部門とデジタル開発部門によって構成され、総勢22名で活動しております。デジタル開発部門では、ＤＸや自働化・省人化などをメインとした製品・ソリューションの開発を進めております。」
DX推進がデジタル開発部門の設置と22名体制、自働化・省人化製品およびソリューション開発として具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、デジタル関連機器の事業においては、製鋼現場で自立走行するロボットの開発や遠隔地より計器を監視するＩｏＴ製品の開発にも力を入れております。」
DX・事業活動の高効率化について、自立走行ロボットと遠隔監視IoT製品の開発が具体的に進められている。 - FY2021初出有価証券報告書
「２．収益性の向上（１）事業活動の高効率化（DXの推進）」
収益性向上の手段として、事業活動の高効率化とDX推進を新たに明示した。