環境保全活動への対応強化
FY2018に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2013年度比で2027年２月期までにCO2排出総量を約35％削減に取り組んでいます。」
環境保全活動について、2027年2月期までのCO2排出総量約35％削減目標と、2024年度実績33.6％を開示している。また、食品リサイクル実施率は89.7％で、業界目標値60％を上回ったと記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「鮮度管理・商品管理の改善（食品ロス削減）」
鮮度・商品管理の改善による食品ロス削減を、環境負荷低減及び商品施策として継続している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「当社は、2050年までにカーボンニュートラルの達成を目指し、気候変動への対応を経営の重要課題と位置づけ、エネルギー消費の削減及び温室効果ガス排出量の低減に向けた各種施策を実施しています。」
従来の環境負荷低減活動の開示から、2050年までのカーボンニュートラル目標を明示し、省エネ設備、再生可能エネルギー、太陽光発電、資源循環等の施策を体系的に開示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、食品リサイクル・ループに沿い育成された農産物について、あらたに自社ブランド「サスベジタブル」としてアイテム数の拡大を進めており、環境に配慮した商品提供についても展開を増やしております。」
食品リサイクル・ループ由来の農産物を「サスベジタブル」としてブランド化し、アイテム数と環境配慮型の商品展開を拡大している。 - FY2024前進有価証券報告書
「食品や資源物、エネルギーを無駄なく利用するために、食品ロス削減、食品リサイクル・ループの推進、店頭における資源の回収、プラスチック製容器削減等、省エネルギーの店舗運営を行い、併せて再生可能エネルギーの部分的な導入など、環境負荷低減に取組んでいます。また、地域社会との共生や学校との連携により、食育や環境教育の機会提供に取組んでいます。」
食品ロス、資源回収、プラスチック削減、省エネ、再生可能エネルギーに加え、学校連携による食育・環境教育を具体的な活動として開示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、一部店舗において開閉式の冷凍ケース・冷蔵ケース(リーチインケース)を導入し、電気使用量の削減に取り組みました。食品ロス削減の取り組みとして、生鮮食品を中心に売り切り販売を実施し廃棄の削減と鮮度の向上に努めました。」
環境保全活動について、省エネルギー型の冷凍・冷蔵ケース導入と、生鮮食品の売り切り販売による食品ロス・廃棄削減を具体的に実施している。 - FY2023前進有価証券報告書
「食品ロス削減、食品リサイクル・ループの推進、店頭における資源の回収、プラスチック製容器削減等、省エネルギーの店舗運営を行い、併せて再生可能エネルギーの部分的な導入など、環境負荷低減に取り組んでいます。」
一般的な環境保全方針から、食品ロス、資源回収、プラスチック容器削減、省エネ、再生可能エネルギー導入などの具体的な活動内容を示す段階へ進んでいる。 - FY2022前進有価証券報告書
「気候変動や資源の枯渇などの問題に対して、商品や資源物、エネルギーを無駄なく利用するために、食品リサイクル・ループの推進、店舗における省エネ対応設備の拡充、再生可能エネルギー電力の使用等、環境負荷の低減に取り組んでまいります。」
従来の環境保全活動の一般的な方針から、食品リサイクル・ループ、省エネ設備、再生可能エネルギー電力の使用という具体的な施策を列挙する段階へ進んでいる。 - FY2021再掲有価証券報告書
「企業の社会的責任の全うもコンプライアンスの一環と考え、環境保全活動も含めて今後も対応強化を図るものであります。」
企業の社会的責任・コンプライアンスの一環として環境保全活動への対応強化を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「企業の社会的責任の全うもコンプライアンスの一環と考え、環境保全活動も含めて今後も対応強化を図るものであります。」
企業の社会的責任・コンプライアンスの一環として環境保全活動への対応強化を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「企業の社会的責任の全うもコンプライアンスの一環と考え、環境保全活動も含めて今後も対応強化を図るものであります。」
企業の社会的責任・コンプライアンスの一環として環境保全活動への対応強化を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「企業の社会的責任の全うもコンプライアンスの一環と考え、環境保全活動も含めて今後も対応強化を図るものであります。」
コンプライアンス及び企業の社会的責任の一環として、環境保全活動への対応強化を掲げている。