新株予約権の行使による株式・資本金の増加
FY2018-Q1に初出。26回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに103社。
- FY2025前進有価証券報告書
「自己株式の処分 15,770 29,506,616」
当年度に譲渡制限付株式の割当により15,770株、29百万円の自己株式を処分し、自己株式残高は432,404株となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、譲渡制限付株式の割当により自己株式が29百万円減少し、当中間連結会計期間末において自己株式が808百万円となっております。」
譲渡制限付株式の割当により自己株式が29百万円減少し、自己株式残高が808百万円となった。 - FY2024達成有価証券報告書
「権利行使 6,000 30,000 失効 － － 未行使残 － －」
2014年及び2015年ストック・オプションについて、当年度に残存分が全て権利行使され、未行使残がなくなった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、ストックオプションの権利行使及び譲渡制限付株式の割当により自己株式が52百万円減少し、当第３四半期連結会計期間末において自己株式が894百万円となっております。」
ストックオプションの権利行使及び譲渡制限付株式の割当により自己株式が減少したことを再確認している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、ストックオプションの権利行使及び譲渡制限付株式の割当により自己株式が52百万円減少し、当第２四半期連結会計期間末において自己株式が893百万円となっております。」
ストックオプションの権利行使及び譲渡制限付株式の割当により自己株式が52百万円減少し、自己株式残高は893百万円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「その他（新株予約権の権利行使）37,000 66,219,720」
当年度に新株予約権の権利行使に伴い37,000株の自己株式を処分した。また、譲渡制限付株式割当による21,800株の自己株式処分も記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「この自己株式の取得及び単位未満株式の取得により、当第３四半期連結累計期間において自己株式が600百万円増加し、ストックオプションの権利行使及び譲渡制限付株式の割当により自己株式が63百万円減少し、当第３四半期連結会計期間末において自己株式が987百万円となっております。」
自己株式の取得による増加600百万円に対し、ストックオプションの権利行使及び譲渡制限付株式の割当により63百万円減少し、自己株式残高は987百万円となった。前四半期累計の減少額57百万円から変動内容が更新されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「この自己株式の取得及び単位未満株式の取得により、当第２四半期連結累計期間において自己株式が600百万円増加し、ストックオプションの権利行使及び譲渡制限付株式の割当により自己株式が57百万円減少し、当第２四半期連結会計期間末において自己株式が992百万円となっております。」
自己株式の取得により残高が増加する一方、ストックオプションの権利行使及び譲渡制限付株式の割当により自己株式が57百万円減少した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「この自己株式の取得及び単元未満株式の買取により、当第１四半期連結累計期間において自己株式が189百万円増加し、またストックオプションの権利行使により自己株式が19百万円減少し、当第１四半期連結会計期間末において自己株式が620百万円となっております。」
自己株式の取得により残高が増加する一方、ストックオプションの権利行使により自己株式が19百万円減少した。 - FY2022前進有価証券報告書
「その他（新株予約権の権利行使）944,000 1,528,365,602」
新株予約権の権利行使に伴う自己株式の処分が944,000株、1,528百万円まで進み、自己株式残高は449百万円へ減少した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この両件の自己株式の取得により、当第３四半期連結累計期間において自己株式が815百万円増加し、またストックオプションの権利行使により自己株式が1,494百万円減少し、当第３四半期連結会計期間末において自己株式が483百万円となっております。」
自己株式取得815百万円に対し、ストックオプションの権利行使による自己株式の減少が1,494百万円に進展し、自己株式残高は483百万円となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この両件の自己株式の取得により、当第２四半期連結累計期間において自己株式が815百万円増加し、またストックオプションの権利行使により自己株式が29百万円減少し、当第２四半期連結会計期間末において自己株式が1,948百万円となっております。」
自己株式の取得とストックオプションの権利行使による自己株式の変動を再確認している。発行済株式総数及び資本金の増加は記載されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ストックオプションの権利行使により自己株式が29百万円減少し、当第１四半期連結会計期間末において自己株式が1,948百万円となっております。」
ストックオプションの権利行使に伴う自己株式の振替が続いているが、当四半期には発行済株式総数・資本金の増加は記載されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「その他（新株予約権の権利行使）621,000 888,447,737」
新株予約権の権利行使に伴い621,000株の自己株式を処分し、自己株式残高が減少した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「単元未満株式の買取り、売却及びストックオプションの権利行使により自己株式が823百万円減少し、当第３四半期連結会計期間末において自己株式が1,096百万円となっております。」
ストックオプションの権利行使等に伴う自己株式の振替が進み、自己株式は823百万円減少し、残高は1,096百万円となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「単元未満株式の買取り、売却及びストックオプションの権利行使により自己株式が809百万円減少し、当第２四半期連結会計期間末において自己株式が1,110百万円となっております。」
ストックオプションの権利行使等に伴う自己株式の振替が進み、自己株式は第1四半期末の1,145百万円から1,110百万円となっている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「ストックオプションの権利行使により自己株式が775百万円減少し、当第１四半期連結会計期間末において自己株式が1,145百万円となっております。」
ストックオプションの権利行使に伴う自己株式の振替が進み、自己株式が775百万円減少した。 - FY2020前進有価証券報告書
「自己株式の処分 45,000 64,379,700 397,000 567,972,020」
当年度に新株予約権の権利行使に伴い45,000株の自己株式を処分し、提出日までの当期間では397,000株の処分を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「この自己株式の取得、単元未満株式の買取及びストックオプションの権利行使による振替により、当第３四半期連結累計期間において自己株式が660百万円増加し、当第３四半期連結会計期間末において自己株式が1,963百万円となっております。」
ストックオプションの権利行使による自己株式の振替を含む株主資本の変動を引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「普通株式の自己株式の株式数の増加488,962株は、単元未満株式の買取りによる増加262株及び取締役会決議に基づく自己株式の取得488,700株の増加であり、減少1,005,000株は、新株予約権の権利行使による振替による減少であります。」
自己株式の取得とストックオプションの権利行使による自己株式の振替が当年度も発生したことを確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「この自己株式の取得、単元未満株式の買取り及びストックオプションの権利行使による振替により、当第３四半期連結累計期間において自己株式が203百万円減少し、当第３四半期連結会計期間末において自己株式が959百万円となっております。」
ストックオプションの権利行使を含む自己株式の振替が続いている。なお、当四半期会計期間の発行済株式総数及び資本金の増減はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「単元未満株式の買取り及びストックオプションの権利行使により自己株式が792百万円減少し、当第２四半期連結会計期間末において自己株式が370百万円となっております。」
ストックオプションの権利行使等により自己株式が792百万円減少し、自己株式残高が370百万円となったことを再確認している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「ストックオプションの権利行使により自己株式が792百万円減少し、当第１四半期連結会計期間末において自己株式が370百万円となっております。」
当第1四半期にストックオプションの権利行使が進み、自己株式が792百万円減少した。今回の開示では発行済株式数及び資本金の増加は記載されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「普通株式の株式数の増加395,000株は、新株予約権の権利行使による増加であります。」
当連結会計年度に新株予約権の行使により395,000株が増加し、資本金及び資本準備金もそれぞれ160百万円増加した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「発行済株式総数増減数3,000株、資本金増減額１百万円、資本準備金増減額１百万円。（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期においても新株予約権の行使により3,000株、資本金および資本準備金がそれぞれ1百万円増加している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「発行済株式総数増減数392,000株、資本金増減額159百万円、資本準備金増減額159百万円。（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により392,000株が増加し、資本金と資本準備金がそれぞれ159百万円増加している。