中期経営計画「NEXT NISHIKAWA」
FY2016に初出。23回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社は、2026年度から2028年度までの３か年を対象とする新中期経営計画「SUSTAINABLE STRONG & EXPAND 2028(SSE2028)」を策定しております。SSE2028では、３つの基盤戦略と２つの事業戦略により、中長期的な企業価値・株主価値の向上を目標としております。」
SE2025から、2026～2028年度を対象とするSSE2028へ移行し、基盤戦略3つと事業戦略2つからなる構成へ再編している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社は、2023年度から2025年度までの３カ年を対象とする中期経営計画「Strong＆Expanding2025」に基づき、４つの基本戦略「既存ビジネスへの深耕と成長ビジネスの拡大」「R＆Dビジネスのソリューション付加を加速」「DX、Iot、AIを独自の付加価値として提供」「経営基盤の強化と推進」を軸に推進してまいりました。」
SE2025と4つの基本戦略を、当中間会計期間の経営方針として引き続き記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、2022年度から2025年度までの３か年を対象とする新中期経営計画「Strong & Expanding 2025(ＳＥ２０２５)」を策定し、中長期的な企業価値・株主価値の向上を目標としており、以下の４つを基本戦略としています。」
SE2025の計画期間最終年度においても、4つの基本戦略と中長期的な企業価値・株主価値向上の目標を掲げている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社は、2023年度から2025年度までの３カ年を対象とする中期経営計画「Strong＆Expanding2025」に基づき、４つの基本戦略「既存ビジネスへの深耕と成長ビジネスの拡大」「R＆Dビジネスのソリューション付加を加速」「DX、Iot、AIを独自の付加価値として提供」「経営基盤の強化と推進」を軸に推進してまいりました。」
SE2025と4つの基本戦略を、中間会計期間においても経営の軸として再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、2022年度から2025年度までの３か年を対象とする新中期経営計画「Strong & Expanding 2025(ＳＥ２０２５)」を策定し、中長期的な企業価値・株主価値の向上を目標としており、以下の４つを基本戦略としています。」
SE2025と4つの基本戦略を通期の経営方針として再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2023年度から2025年度までの３カ年を対象とする中期経営計画「Strong＆Expanding2025」に基づき、４つの基本戦略「既存ビジネスへの深耕と成長ビジネスの拡大」「R＆Dビジネスのソリューション付加を加速」「DX、Iot、AIを独自の付加価値として提供」「経営基盤の強化と推進」を軸に推進してまいりました。」
SE2025と4つの基本戦略を、第2四半期累計期間においても経営の軸として再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2023年度から2025年度までの３カ年を対象とする中期経営計画「Strong＆Expanding2025」に基づき、４つの基本戦略「既存ビジネスへの深耕と成長ビジネスの拡大」「R&Dビジネスのソリューション付加を加速」「DX、IoT、AIを独自の付加価値として提供」「経営基盤の強化と推進」を軸に推進してまいりました。」
SE2025と4つの基本戦略を、第1四半期の経営方針として再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は、2022年度から2025年度までの３か年を対象とする新中期経営計画「Strong & Expanding 2025（ＳＥ２０２５）」を策定し、中長期的な企業価値・株主価値の向上を目標としており、以下の４つを基本戦略としています。」
IG2022から、2022年度から2025年度までを対象とする新中期経営計画SE2025へ移行し、基本戦略を再編している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2020年度から2022年度までの３カ年を対象とする中期経営計画「INNOVATION&GROWTH2022」に基づき、４つの基本戦略「計測・制御・分析ソリューションにおけるNo.1を目指す」「ターゲットの明確化とマーケティングの強化」「Only One Solutionの構築」「経営基盤の盤石化を推進」を軸に推進してまいりました。」
計画期間終了後の第3四半期報告書でも、IG2022と4つの基本戦略を経営の軸として再掲している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2020年度から2022年度までの３カ年を対象とする中期経営計画「INNOVATION＆GROWTH2022」に基づき、４つの基本戦略「計測・制御・分析ソリューションにおけるNo.1を目指す」「ターゲットの明確化とマーケティングの強化」「Only One Solutionの構築」「経営基盤の盤石化を推進」を軸に推進してまいりました。」
IG2022の4つの基本戦略を、当第2四半期累計期間においても経営の軸として再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2020年度から2022年度までの３カ年を対象とする中期経営計画「INNOVATION＆GROWTH2022」に基づき、４つの基本戦略「計測・制御・分析ソリューションにおけるNO.１を目指す」「ターゲットの明確化とマーケティングの強化」「Only One Solutionの構築」「経営基盤の盤石化を推進」を軸に推進してまいりました。」
IG2022の4つの基本戦略に基づく取組みを引き続き記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、2020年度から2022年度までの３か年を対象とする新中期経営計画「INNOVATION & GROWTH 2022（ＩＧ２０２２）」を策定し、中長期的な企業価値・株主価値の向上を目標としており、以下の４つを基本戦略としています。」
IG2022の計画期間最終年度においても、4つの基本戦略と中長期的な企業価値・株主価値向上の目標を掲げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2020年度から2022年度までの３カ年を対象とする中期経営計画「INNOVATION＆GROWTH2022」に基づき、４つの基本戦略「計測・制御・分析ソリューションにおけるNo.1を目指す」「ターゲットの明確化とマーケティングの強化」「Only One Solutionの構築」「経営基盤の盤石化を推進」を軸に推進してまいりました。」
IG2022と4つの基本戦略を引き続き経営の軸としている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2020年度から2022年度までの３カ年を対象とする中期経営計画「INNOVATION＆GROWTH2022」に基づき、４つの基本戦略「計測・制御・分析ソリューションにおけるNO.１を目指す」「ターゲットの明確化とマーケティングの強化」「Only One Solutionの構築」「経営基盤の盤石化を推進」を軸に推進してまいりました。」
IG2022と4つの基本戦略を、FY2022第1四半期においても経営の軸として再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、2020-2022年度中期経営計画「IG2022」の初年度として、テーマとして掲げる４つの戦略「計測・制御・分析ソリューションにおけるNo.1を目指す」「ターゲットの明確化とマーケティングの強化」「Only One Solutionの構築」「経営基盤の盤石化」を推進してまいりました。」
IG2022の初年度として、4つの基本戦略を引き続き経営の軸としている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2020年度から2022年度までの３カ年を対象とする中期経営計画「INNOVATION＆GROWTH2022」に基づき、４つの基本戦略「計測・制御・分析ソリューションにおけるNo.1を目指す」「ターゲットの明確化とマーケティングの強化」「Only One Solutionの構築」「経営基盤の盤石化を推進」を軸に推進してまいりました。」
IG2022と4つの基本戦略を引き続き経営の軸としている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2020年度から2022年度までの３カ年を対象とする中期経営計画「INNOVATION＆GROWTH2022」に基づき、４つの基本戦略「計測・制御・分析ソリューションにおけるNO.１を目指す」「ターゲットの明確化とマーケティングの強化」「Only One Solutionの構築」「経営基盤の盤石化を推進」を軸に推進してまいりました。」
IG2022と4つの基本戦略を、第1四半期の経営方針として再確認している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社は、2020年度から2022年度までの３か年を対象とする新中期経営計画「INNOVATION & GROWTH 2022（ＩＧ２０２２）」を策定いたしました。中長期的な企業価値・株主価値の向上を目標とし、以下の４つを基本戦略としています。＜基本戦略＞① 計測・制御・分析ソリューションにおけるNo.１を目指す ② ターゲットの明確化とマーケティングの強化 ③ 「Only One Solution」の構築 ④ 経営基盤の盤石化を推進」
従来のCD2019の最終年度から、2020〜2022年度を対象とする新中期経営計画IG2022へ移行し、4つの基本戦略を掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「このような環境下、当社は、2017-2019年度中期経営計画「ＣＤ2019」に基づき、テーマとして掲げる３つの戦略「基幹ビジネスの拡大」「Ｒ＆Ｄビジネスの強化」「独自のソリューション展開」の実現に向け、取り組みを進めてまいりました。その結果、当事業年度における業績は以下のとおりとなりました。売上高 331億28百万円（前期比21.5％増）、営業利益23億46百万円（前期比69.4％増）、経常利益24億23百万円（前期比68.8％増）、当期純利益17億78百万円（前期比82.9％増）」
CD2019の計画期間における3つの戦略を実行し、通期で売上高・利益が前期を上回ったと記載している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「「収益基盤の強化」につきましては、２０１７年７月よりスタートした中期経営計画“ＣＤ２０１９”において、電気・ガス・水道等の社会インフラを中心とした基幹ビジネスの盤石化を進めると同時に、ＡＩ化、ＩoＴを背景とした自動車や半導体関連の研究開発投資を取込み、計測・制御・分析で培った技術力を活かしたソフトの開発による付加価値の拡大など、独自のソリューション展開に取り組んでまいります。」
従来の“NEXT NISHIKAWA”から、2017年7月開始の中期経営計画“CD2019”へ計画名称と重点施策が切り替わっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、2014年７月にスタートした３ヶ年の中期経営計画“NEXT NISHIKAWA”において、エンジニアリング商社としての信頼性(エンジニアリングのブランド化)をバックボーンに、基幹ビジネスの強みを活かし、付加価値を増大させ、盤石化を進めると同時に、成長分野・新分野へもリソースを投入し、新たなコアビジネスとして育て上げ、事業の拡大を図ることを基本方針といたしました。」
2014年7月開始の3か年計画として、既存の基幹事業の強化と新分野の育成を併記している。