コロナ禍における固定費削減・店舗整理による収益改善
FY2021-Q3に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2024前進有価証券報告書
「また、飲食店舗においてはコールセンター機能の拡充を行い宴会予約の獲得を強化したことに加え、ダーツ業態３店舗のほか、東京・秋葉原や京都・四条河原町へ鮨ダイニング「ととうお」、北海道・札幌へアメリカンダイナー「FOREST DINER」の出店を行うなど、新たなブランドの開発を通じて幅広く集客の獲得を推進しました。」
回復局面での収益改善に向け、コールセンター拡充、ダーツ業態3店舗、新ブランド出店などによる集客・効率運営を具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「カラオケ・飲食店舗事業におきましては、コロナ禍の収束に伴う集客回復が見込める一方で、水道光熱費をはじめとする費用の増加が予想されることから、ダーツ業態とのコラボレーションによる効率運営やスクラップ＆ビルドなどを通じて筋肉質な収益モデルの構築を図り、店舗の競争力強化に努めます。」
店舗事業の回復局面に向け、ダーツ業態とのコラボレーション、効率運営、スクラップ＆ビルドによる収益モデル構築を具体化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましても、中核事業である業務用カラオケ事業及びカラオケ・飲食店舗事業のいずれにおいても新型コロナウイルス感染拡大のマイナス影響が継続していることから、「出を抑え、入りを増やす」という方針のもと、手元資金の流動性確保に留意しつつ、固定費の低減を図る一方で、カラオケ導入先との関係性強化に努め回復局面に備えるとともに、パーキング事業やデリバリー業態の拡充など新たな収益源の開拓を進めました」
支出抑制、固定費低減、導入先との関係強化、パーキング・デリバリー拡充による収益改善策を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましても、４月と７月に発出された２度の緊急事態宣言をはじめ、中核事業である業務用カラオケ事業及びカラオケ・飲食店舗事業のいずれにおいても新型コロナウイルス感染拡大のマイナス影響が継続していることから、「出を抑え、入りを増やす」という方針のもと、手元資金の流動性確保に留意しつつ、店舗家賃の減免交渉など固定費の低減を図る一方で、カラオケ導入先との関係性強化に努め回復局面に備えるとともに、パーキング事業やデリバリー業態の拡充など新たな収益源の開拓を進めました」
固定費削減、カラオケ導入先との関係強化、パーキング・デリバリーの拡充による収益改善策を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社グループにおきましても、４月に発出された３度目の緊急事態宣言をはじめ、中核事業である業務用カラオケ事業及びカラオケ・飲食店舗事業のいずれにおいても、新型コロナウイルス感染拡大のマイナス影響が継続していることから、「出を抑え、入りを増やす」という方針のもと、手元資金の流動性確保に留意しつつ、店舗家賃の減免交渉など固定費の低減を図る一方で、カラオケ導入先との関係性強化に努めるとともに、パーキング事業やデリバリー業態の拡充など新たな収益源の開拓を進めました。」
家賃減免交渉等による固定費削減に加え、カラオケ導入先との関係性強化、パーキング事業・デリバリー業態の拡充を進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「このような状況を受け、当事業ではコストの削減と新たな収入の獲得に注力しております。コスト削減に向けては、店舗家賃の減免交渉など固定費の低減に努めるとともに、コロナ収束後における各店舗の収益性を検討し、カラオケ43店舗、飲食25店舗の閉店を行いました。」
固定費削減策として家賃減免交渉を継続し、店舗収益性を踏まえてカラオケ43店・飲食25店を閉店した。新収入策では16店・8店の出店、テレワーク、13業態のデリバリーも進めた。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「このような状況を受け、当事業ではコストの削減と新たな収入の獲得に注力しております。コスト削減に向けては、店舗家賃の減免交渉など固定費の低減に努めるとともに、コロナ収束後における各店舗の収益性を検討し、カラオケ19店、飲食18店の閉店を行いました。」
コロナ禍への対応として、店舗家賃の減免交渉、固定費低減、各店舗の収益性検討、カラオケ19店・飲食18店の閉店を新たな収益改善策として明示している。