自社オリジナル商品の開発・商品開発力の強化
FY2016に初出。25回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに62社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、「プラスチック日用品製造事業」「インテリア用品製造・販売事業」「家庭用品製造・販売事業」ではそれぞれの分野において商品開発力・販売力を強化し、デザイン性・機能性を重視した自社オリジナルの新商品の開発やＥＣサイトを含めた販路の拡大、収益性の改善を進めてまいりました。」
商品開発・販売力の強化を3つの製造・販売事業に広げ、自社オリジナル新商品、販路拡大、収益性改善を実行した。家庭用品製造・販売事業は売上高20億75百万円、セグメント利益1億63百万円となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「「家庭用品卸売事業」では市場の動向を分析し、生活の質・豊かさの向上とライフスタイルに合った新規商品の企画・販売を推進し、異業種との共同提案も含めて店舗に個性を出す新しい売り場作りの提案を進めてまいりました。」
新規商品の企画・販売に加え、異業種との共同提案や新しい売り場作りまで商品施策を具体化し、実際の販売・取引先開拓の進展も記載している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「「家庭用品卸売事業」では市場の動向を分析し、生活の質・豊かさの向上とライフスタイルに合った新規商品の企画・販売を推進し、異業種との共同提案も含めて、それらの新しい売り場作りの提案を進めてまいりました。」
商品開発を、従来のラインアップ拡充や自社オリジナル商品の強化から、市場動向の分析、ライフスタイルに合った新規商品の企画・販売、新しい売り場作りまで含む商品政策として具体化している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「新たな消費者ニーズに寄り添った商品のラインナップ拡充に注力いたしました。」
消費者ニーズへの対応として商品のラインナップ拡充を引き続き進めている。自社オリジナル商品に限定した記載や、新たな商品数等の数値は示されていない。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「経営資源を投下し、自社オリジナル商品「ベストコ」の販売強化を図り、収益構造の変革に注力する。グリーンパル㈱の製造技術、㈱インターフォームのデザイン力、㈱ＥＮＩＣＹのインターネット販売力をより一層活用し、グループシナジー効果を最大限追求する。あわせて自社オリジナル商品「ベストコ」の安定供給を行うために、海外での製造拠点開拓も同時に行っていく。」
自社オリジナル商品の販売強化に加え、収益構造の変革、グループ各社の機能活用、海外製造拠点の開拓まで施策の範囲を広げている。 - FY2021前進有価証券報告書
「家庭用品卸売事業のセグメント利益は22億33百万円（前年同期比30.3％増）となりました。」
収益性の高い商品の販売伸長と粗利率改善を背景に、家庭用品卸売事業の利益が前年同期比30.3％増となった。自社オリジナル商品を含む収益性の高い商品の販売強化に関する具体的な成果が示されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「この結果、いわゆる「巣ごもり消費」を背景として、「インターネット通信販売事業」やプラケース・園芸用品等を扱う「プラスチック日用品製造事業」の販売が伸長し、家庭用品・日用雑貨等を扱う「家庭用品卸売事業」の粗利率は、主に収益性の高い商品の販売が伸長したことで改善しました。」
自社オリジナル商品を含む収益性の高い商品の販売伸長により、家庭用品卸売事業の粗利率が改善したと記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「経営資源を投下し、自社オリジナル商品「ベストコ」の販売を強化します。また、グリーンパル（株）の製造技術、（株）インターフォームのデザイン力、（株）ＥＮＩＣＹのネット販売力を活用し、グループシナジー効果を最大限発揮します。」
自社オリジナル商品の強化を、グループ各社の製造・デザイン・ネット販売機能を組み合わせる「ものづくり事業の強化」として再整理している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このようななか、当社グループにおきましては、自社オリジナル商品など収益性の高い商品の販売強化に努めてまいりました。」
自社オリジナル商品を含む収益性の高い商品の販売強化を、引き続き収益確保の手段として掲げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「自社オリジナル商品など収益性の高い商品の販売強化に努めてまいりました。」
収益確保が厳しい状況への対応として、自社オリジナル商品を含む収益性の高い商品の販売強化を引き続き実施している。新たな商品開発のマイルストーンや数値目標は示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、収益確保が厳しい状況の中、自社オリジナル商品など収益性の高い商品の販売強化に努めてまいりました。」
自社オリジナル商品を含む収益性の高い商品の販売強化を、厳しい収益環境への対応策として引き続き実施している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「グループ企業との連携も含めた魅力的な商品開発と情報発信に注力します。」
自社オリジナル商品の強化を、グループ企業との連携、商品開発、情報発信によって進める方針を明示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしましては、連結子会社とのシナジー効果の発揮などを通じて、経営戦略である、「既存市場におけるシェア拡大」、「新規販売チャネルの開発」、「海外市場への販路拡大」、「自社オリジナル商品の強化」に注力してまいりました。」
自社オリジナル商品の強化を、連結子会社とのシナジー効果の発揮などを通じて引き続き推進している。新たな商品開発の数値目標や期限は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしましては、連結子会社とのシナジー効果の発揮などを通じて、経営戦略である、「既存市場におけるシェア拡大」、「新規販売チャネルの開発」、「海外市場への販路拡大」、「自社オリジナル商品の強化」に注力してまいりました。」
自社オリジナル商品の強化を含む従来の経営戦略を継続している。新たな商品開発のマイルストーンや数値目標は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしましては、連結子会社とのシナジー効果の発揮などを通じて、経営戦略である、「既存市場におけるシェア拡大」、「新規販売チャネルの開発」、「海外市場への販路拡大」、「自社オリジナル商品の強化」に注力してまいりました。」
自社オリジナル商品の強化を引き続き経営戦略として記載している。商品開発に関する新たなマイルストーンや数値目標は示されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「ベストコ」のブランディングを強化するとともに、グリーンパル株式会社の製造技術や株式会社インターフォームのデザイン力を活用した新商品の開発に注力します。」
自社オリジナル商品の強化を継続し、ベストコのブランディング、グリーンパルの製造技術、インターフォームのデザイン力を具体的な手段として示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社としては、グリーンパル株式会社を子会社とすることにより、自社オリジナル商品の開発を通じ、新しい市場を創造するなど、さらなる成長拡大が図られるものと考えております。取得価額 871,433千円 取得後の持株比率 100％」
グリーンパル株式会社の子会社化決議を、自社オリジナル商品の開発と新市場創造の具体的な施策として記載している。取得時期は平成30年２月22日（予定）とされている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループといたしましては、子会社とのシナジー効果の発揮や他業態との連携による新規事業の模索などを通じて、経営戦略である、「既存市場におけるシェア拡大」、「新規販売チャネルの開発」、「海外市場への販路拡大」、「自社オリジナル商品の強化」に注力してまいりました。」
自社オリジナル商品の強化を引き続き経営戦略として掲げている。具体的な商品開発のマイルストーンや数値目標は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループといたしましては、子会社とのシナジー効果の発揮や他業態との連携による新規事業の模索などを通じて、経営戦略である、「既存市場におけるシェア拡大」、「新規販売チャネルの開発」、「海外市場への販路拡大」、「自社オリジナル商品の強化」に注力してまいりました。」
自社オリジナル商品の強化を引き続き経営戦略として掲げている。子会社シナジーや他業態連携が手段として示されたが、商品開発に関する新たなマイルストーンや数値目標はない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループといたしましては、当社の経営戦略としての既存市場におけるシェア拡大、新規販売チャネルの開発、海外市場への販路拡大、自社オリジナル商品の強化に注力してまいりました。」
自社オリジナル商品の強化を引き続き経営戦略として実施している。新たなマイルストーンや数値目標は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループといたしましては、当社の経営戦略としての既存市場におけるシェア拡大、新規販売チャネルの開発、海外市場への販路拡大、自社オリジナル商品の強化に注力してまいりました。」
自社オリジナル商品の強化を引き続き経営戦略として掲げている。具体的な新規マイルストーンや数値目標は示されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社の経営戦略としての既存市場におけるシェア拡大、新規販売チャネルの開発、海外市場への販路拡大、自社オリジナル商品の強化に注力してまいりました。」
自社オリジナル商品の強化を引き続き経営戦略として実施している。具体的な新規マイルストーンや数値目標は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「自社オリジナル商品の開発を強化しつつ、既存市場におけるシェア拡大に注力するとともに」
対処すべき課題では「消費者ニーズを把握した商品開発力の強化」としても掲げている。