鋼材市況による仕入価格変動
FY2016に初出。35回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-11-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。73社中40社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
- 2026-11-12対処決算
「コスト増加分の販売価格への転嫁や仕入価格引下げ交渉の徹底、利益率の高い工事需要の取り込み等、戦略的な営業活動と全社的な経費削減の取り組みが奏功した結果、セグメント利益は275百万円(同6.9％増)となりました。」
コスト増加分の価格転嫁、仕入価格引下げ交渉、高利益率工事の取り込み、経費削減により、電設資材のコスト上昇影響への対応が続いている。 - FY2027-H1対処有価証券報告書
「世界的な銅価格の高止まりを背景に、原材料費などのコスト上昇分の販売価格への転嫁を進めた結果」
銅価格の高止まりによるコスト上昇が続く一方、販売価格への転嫁、仕入価格引下げ交渉、利益率の高い工事需要の取り込み等により、電設資材のセグメント利益は前年同期比6.9％増となった。 - 2026-08-07対処決算
「コスト増加分の販売価格への転嫁や仕入価格引下げ交渉の徹底、利益率の高い工事需要の取り込み等、戦略的な営業活動と全社的な経費削減の取り組みが奏功した結果、セグメント利益は134百万円(同5.7％増)となりました。」
電設資材では販売価格への転嫁、仕入価格引下げ交渉、高利益率の工事需要取り込み及び経費削減により、コスト上昇の影響が利益面で緩和している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、人件費や物流コストが増加したものの、増収効果や仕入価格上昇分の販売価格への転嫁、仕入価格引下げ交渉の徹底、利益率の高い工事需要の取り込み等、売上総利益率を意識した営業展開と全社的な経費削減に努めた結果、セグメント利益は257百万円(同50.3％増)となりました。」
仕入価格上昇分の価格転嫁、仕入価格引下げ交渉、高利益率の工事需要取り込み、経費削減により、電設資材のセグメント利益が前年同期比50.3％増となった。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの製商品の主要原材料である鋼材、銅、アルミは、世界的な需給動向によって市況が変動する傾向があります。」「当社グループは、これらのリスクの低減を図るため、販売価格への転嫁を速やかに実現できるように努めている他、複数の仕入先を持つとともに、生産技術に関するコストダウンを通じて収益性の向上に取り組んでおります。」
鋼材・銅・アルミの市況変動リスクと、販売価格への転嫁、複数仕入先、生産技術のコストダウンによる対応を再確認している。 - FY2025-H1コスト上昇継続・価格転嫁効果の分化有価証券報告書
「円安の継続、資材価格及びエネルギー価格の高止まりなどにより、景気や企業収益は依然として先行き不透明な状況が続いております。」「利益面につきましては、人件費や物流コストが増加したものの、増収効果や仕入価格上昇分の販売価格への転嫁、仕入価格引下げ交渉の徹底、工事込み案件の取り込み等、売上総利益率を意識した営業展開と全社的な経費削減に努めた結果、セグメント利益は171百万円(同29.8％増)となりました。」
円安、資材・エネルギー価格の高止まり、人件費・物流コストの増加が続く一方、電設資材では価格転嫁、仕入価格引下げ交渉、工事込み案件の取り込み等により増益となるなど、影響がセグメント別に分化している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「半導体不足による納品遅延の影響は解消する一方、原材料や物流コスト等の費用上昇、電線・ケーブル類の品薄状態により仕入単価が上昇傾向にある中、費用に応じた価格設定と太陽光発電設備関連、店舗LED化等カーボンニュートラルに順じた営業展開を推進した結果、当セグメントの売上高は10,107百万円(前期比6.4％増)となりました。」
原材料・物流コストの上昇と電線・ケーブル類の品薄による仕入単価上昇が発生し、価格設定や仕入価格引下げ交渉等で対応したものの、コスト上昇圧力が継続している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「原材料や物流コスト等の費用上昇の影響の他、電線・ケーブル類の品薄状態による仕入単価が上昇傾向にある中、費用に応じた価格設定と太陽光発電設備関連、店舗LED化等カーボンニュートラルに順じた営業展開を推進した結果、当セグメントの売上高は7,391百万円（前年同期比4.7％増）となりました。利益面につきましては、仕入価格上昇分の販売価格への転嫁、仕入価格引下げ交渉の徹底、工事込み案件の取り込み等、売上総利益率を意識した営業展開に努めましたが、人件費や物流コストの増加分を吸収できず、セグメント利益は218百万円（同17.2％減）となりました。」
電設資材で原材料・物流コストの上昇、電線・ケーブル類の品薄による仕入単価上昇が発生し、価格転嫁や仕入価格引下げ交渉等を行ったものの、人件費・物流コストの増加分を吸収できず、セグメント利益が17.2％減少した。 - FY2024-Q2コスト上昇継続・価格転嫁の効果が分化有価証券報告書
「しかしながら、円安の進行、人件費の上昇、資材価格及びエネルギー価格の高止まりなどにより、景気や企業収益は依然として先行き不透明な状況が続いております。」
人件費、資材価格、エネルギー価格等の上昇圧力が継続している。産業資材では価格転嫁により売上総利益率が改善した一方、電設資材では人件費等の増加分を吸収できず、影響が分化している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「資材価格、エネルギー価格や人件費の上昇などにより、景気や企業収益は依然として先行き不透明な状況が続いております。」「製造原価や仕入価格上昇分の販売価格への転嫁を進め、売上総利益率が横ばいにとどまった」
従来の鋼材・銅・アルミ等の主要原材料価格変動に加え、エネルギー価格や人件費の上昇を含むコスト上昇圧力が明示された。販売価格への転嫁を進めても産業資材・鉄構資材の粗利益率は横ばいにとどまり、電設資材では人件費等の増加分を吸収できなかった。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループの製商品の主要原材料である鋼材、銅、アルミは、世界的な需給動向によって変動する傾向があります。」
従来の鋼材中心の仕入価格変動リスクから、銅・アルミを含む主要原材料全般の市況変動リスクへ記述範囲を広げている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「製造原価や仕入価格上昇分の販売価格への転嫁を進めたことに加え、人件費の増加に伴う販売費及び一般管理費の増加を増収効果で吸収した結果、セグメント利益は1,812百万円(同18.0％増)となりました。」
製造原価・仕入価格上昇分の販売価格への転嫁が進み、産業資材セグメントの利益が前年同期比18.0％増となった。仕入価格上昇の収益影響に対する対応が進んでいる。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「製造原価や仕入価格上昇分の販売価格への転嫁が一定にとどまったことに伴う売上総利益率の低下」
製造原価・仕入価格の上昇分を販売価格へ十分に転嫁できず、産業資材の売上総利益率低下として仕入価格変動の影響が実際に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「製造原価や仕入価格上昇分の販売価格への転嫁を進め、売上総利益率が横ばいにとどまった」
製造原価・仕入価格の上昇が実際に発生している。販売価格への転嫁を進めたものの、売上総利益率は横ばいにとどまった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、仕入価格引下げ交渉の徹底、特値の活用など売上総利益率を意識した営業展開を実施しましたが、銅等の材料高騰による仕入価格上昇分の販売価格への転嫁が一定にとどまったことにより売上総利益率が低下した結果、セグメント利益は137百万円(同2.1％減)となりました。」
銅等の材料価格高騰と販売価格への転嫁の限定により、電設資材の売上総利益率低下とセグメント利益2.1％減が生じている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、競合他社との受注競争が厳しく製造原価や仕入価格上昇分の販売価格への転嫁が一定にとどまったことに伴う売上総利益率の低下」
製造原価・仕入価格の上昇分を販売価格へ十分に転嫁できず、売上総利益率の低下として仕入価格変動の影響が実際に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「製造原価や仕入価格上昇等による売上総利益率の低下」
製造原価・仕入価格の上昇が売上総利益率の低下として再び現れており、仕入価格変動の影響が確認できる。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループは、これらのリスクの低減を図るため、複数の仕入先を持つとともに、生産技術に関するコストダウンを通じて収益性の向上に取り組んでおります。」
鋼材市況による仕入価格変動に対し、複数仕入先と生産技術のコストダウンによる対応を再確認している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「利益面につきましては、輸入品を中心とした仕入価格の低下等により売上総利益率が改善したものの、東海ステップ株式会社の子会社化に伴い販売費及び一般管理費が増加した結果、セグメント利益は1,615百万円(同1.4％減)となりました。」
輸入品を中心とする仕入価格の低下により売上総利益率が改善し、仕入価格変動による収益影響は引き続き緩和されている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「利益面につきましては、輸入品を中心とした仕入価格の低下等により売上総利益率が改善したものの、東海ステップ株式会社の子会社化に伴い販売費及び一般管理費が増加した結果、セグメント利益は946百万円(同2.1％減)となりました。」
輸入品を中心とした仕入価格の低下により売上総利益率が改善し、仕入価格変動による収益影響は一時的に緩和された。一方、子会社化に伴う販売費及び一般管理費の増加によりセグメント利益は減少した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、輸入品を中心とした仕入価格の低下等により売上総利益率が改善したものの、東海ステップ株式会社の子会社化に伴い販売費及び一般管理費が増加した結果、セグメント利益は393百万円(同6.8％減)となりました。」
輸入品を中心とする仕入価格の低下により売上総利益率が改善し、仕入価格変動の収益影響は一時的に緩和された。一方、子会社化に伴う販売費及び一般管理費の増加によりセグメント利益は減少した。 - FY2020対処有価証券報告書
「製造原価や仕入価格上昇分の販売価格への転嫁を進めたことにより売上総利益率が改善した結果」
製造原価・仕入価格上昇に対する販売価格への転嫁が進み、粗利益率の改善として影響が緩和された。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「人件費等の増加やテックビルド株式会社の子会社化に伴い販売費及び一般管理費が増加したものの、増収効果に加え、製造原価や仕入価格上昇分の販売価格への転嫁を進めたことにより売上総利益率が改善した結果、セグメント利益は1,638百万円(同0.8％増)となりました。」
製造原価・仕入価格の上昇は続いているものの、販売価格への転嫁が進み、産業資材セグメントの売上総利益率が改善した。価格上昇による収益影響への対応が継続している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「製造原価や仕入価格上昇分の販売価格への転嫁を進めたことにより売上総利益率が改善した結果、営業利益は2,023百万円(同7.7％増)、経常利益は2,073百万円(同7.0％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,392百万円(同6.3％増)と増益になりました。」
製造原価・仕入価格の上昇は続いているものの、販売価格への転嫁が進み、売上総利益率の改善として影響が緩和されている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「製造原価や仕入価格上昇分の販売価格への転嫁が進んだことにより売上総利益率が改善したものの」
製造原価・仕入価格の上昇は継続しているものの、販売価格への転嫁が進み、産業資材・鉄構資材などで売上総利益率が改善した。仕入価格変動の収益影響に対する対応が進展している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「製造原価や仕入価格が上昇したものの販売価格への転嫁などにより、売上総利益率がほぼ横ばいとなった」
製造原価・仕入価格の上昇は続いたが、販売価格への転嫁などにより全体の売上総利益率はほぼ横ばいとなった。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、製造原価上昇分の販売価格への転嫁が進み、製品を中心に売上総利益率が改善したことに加え、販売費及び一般管理費の増加を増収効果で吸収した結果、セグメント利益は388百万円(同35.3％増)となりました。」
鉄構資材セグメントでは製造原価の上昇分について販売価格への転嫁が進み、製品を中心に売上総利益率が改善した。仕入・製造原価上昇の影響に対する価格転嫁の進展を記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「輸入商材等の仕入原価が上昇したものの販売価格への転嫁が進まず、売上総利益率が低下したことに加えて、運賃、人件費等を中心に販売費及び一般管理費が増加した結果、セグメント利益は1,497百万円(同12.9％減)となりました。」
輸入商材等の仕入原価上昇と販売価格への転嫁遅れが、産業資材セグメントの粗利益率低下および利益12.9％減として継続して現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「輸入商材等の仕入原価が上昇したものの販売価格への転嫁が進まず、売上総利益率が低下したことに加えて、販売費及び一般管理費が増加した結果、セグメント利益は935百万円(同12.3％減)となりました。」
輸入商材等の仕入原価上昇と販売価格への転嫁遅れが、産業資材セグメントの粗利益率低下および利益12.3％減として実際に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「輸入商材等の仕入原価の上昇による販売価格への転嫁が進まず、売上総利益率は低下し」
輸入商材等の仕入原価上昇と販売価格への転嫁遅れが、産業資材セグメントの売上総利益率低下として実際に現れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの製品の原材料は鋼材の需給動向によって仕入価格が変動する傾向があります。当社グループでは、複数の仕入先を持つことでリスクの低減・分散を図るとともに、生産技術に関するコストダウンを通じて収益性の安定と向上を目指しております。」
鋼材需給による仕入価格変動リスクと、複数仕入先・生産技術のコストダウンによる対応を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材市況による仕入価格変動リスクについて重要な変更はないとする扱いである。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材市況による仕入価格変動リスクについて重要な変更はないとする扱いである。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材市況による仕入価格変動リスクについて重要な変更はないとする扱いである。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製品の原材料は鋼材の需給動向によって仕入価格が変動する傾向があります。」
複数の仕入先によるリスクの低減・分散と、生産技術に関するコストダウンを対応策として併記している。