収益認識に関する会計基準の適用準備
FY2018に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社は、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取れると見込まれる金額で収益を認識することとしており、収益を主要な財・サービスの種類別により分解しております。」
収益認識会計基準に基づく支配移転時点での収益認識と、財・サービス別の収益分解を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取れると見込まれる金額で収益を認識することとしており、収益を主要な財・サービスの種類別により分解しております。」
収益認識会計基準に基づく支配移転時点での収益認識と、財・サービス別の収益分解を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取れると見込まれる金額で収益を認識することとしており、収益を主要な財・サービスの種類別により分解しております。」
収益認識会計基準に基づく支配移転時点での収益認識と、財・サービス別の収益分解を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取れると見込まれる金額で収益を認識することとしており、収益を主要な財・サービスの種類別により分解しております。」
収益認識会計基準に基づく支配移転時点での認識と、財・サービス別の収益分解を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取れると見込まれる金額で収益を認識することとしており、収益を主要な財・サービスの種類別により分解しております。」
収益認識会計基準に基づき、顧客への支配移転時点および財・サービス別の収益分解による処理を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「これにより、他社が運営するカスタマー・ロイヤリティ・プログラムにかかるポイント負担金について、従来は販売費及び一般管理費として処理していましたが、ポイント負担金を除いた金額で収益を認識する方法で処理しております。この結果、売上高、販売費及び一般管理費がそれぞれ52百万円減少しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、ポイント負担金を売上高から控除する処理と、累計期間への影響額52百万円を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これにより、他社が運営するカスタマー・ロイヤリティ・プログラムにかかるポイント負担金について、従来は販売費及び一般管理費として処理していましたが、ポイント負担金を除いた金額で収益を認識する方法にいたします。この結果、売上高、販売費及び一般管理費がそれぞれ34百万円減少しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、ポイント負担金を売上高から控除する処理と、その累計期間への影響額34百万円を開示している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取れると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
従来2022年3月期首からの適用予定としていた収益認識会計基準等を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。ポイント負担金を売上高から控除する方法へ変更し、売上高・販売費及び一般管理費が各11百万円減少した。 - FY2020前進有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用予定日については、2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等について、従来の検討中から2022年3月期首適用へ具体化した。影響額は現時点で評価中としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用時期については、現在検討中であります。」
収益認識に関する新会計基準等について、適用時期を検討中であり、連結財務諸表への影響額を評価中としている。