新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2021に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1株式分割に伴う新株予約権条件を調整有価証券報告書
「今回の株式分割に伴い、当社発行の新株予約権の１株当たり行使価額を2026年４月１日以降、以下のとおり調整いたしました。また、行使されていない新株予約権１個あたりの目的である株式の数は、60株から180株に調整いたしました。」
株式分割に伴い、新株予約権の行使価額が667円から223円に、1個当たりの目的株式数が60株から180株に調整された。希薄化要因に関する条件が更新されている。 - FY2025潜在株式数を更新有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在新株予約権による潜在株式数は45,780株であり、発行済株式数1,119,740株の約4.1％に相当しております。」
新株予約権による潜在株式数と発行済株式数に対する比率が更新され、潜在株式45,780株、約4.1％の希薄化要因が残っている。 - FY2024-Q2潜在株式数を更新有価証券報告書
「普通株式増加数(株) 29,382 （うち新株予約権(株)）(29,382)」
第2四半期累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定において、新株予約権29,382株が普通株式増加数として反映されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、潜在株式は存在するものの、１株当たり四半期純損失であるため、記載しておりません。」
新株予約権等による潜在株式は存在するものの、当四半期は純損失のため潜在株式調整後1株当たり利益を算定していない。希薄化要因の存在は継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在新株予約権による潜在株式数は46,320株であり、発行済株式数1,119,740株の約4.1％に相当しております。」
新株予約権の行使による希薄化要因は残るが、潜在株式比率は前年度末の約4.7％から約4.1％へ低下している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期純利益は29円15銭、普通株式増加数は33,177株（うち新株予約権33,177株）となりました。」
新株予約権による普通株式増加数33,177株を反映した潜在株式調整後1株当たり四半期純利益が開示され、希薄化要因が引き続き存在している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期純利益は22円69銭、普通株式増加数は30,435株（うち新株予約権30,435株）となりました。」
新株予約権による普通株式増加数30,435株を反映した潜在株式調整後1株当たり四半期純利益が開示され、希薄化要因が引き続き存在している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期純利益は10円63銭、普通株式増加数は30,602株（うち新株予約権30,602株）となりました。」
新株予約権による普通株式増加数30,602株を反映した潜在株式調整後1株当たり四半期純利益が開示され、希薄化要因が引き続き存在している。 - FY2022対処有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在新株予約権による潜在株式数は52,740株であり、発行済株式数1,113,800株の約4.7％に相当しております。」
新株予約権の行使による株式発行は継続したが、潜在株式比率は前年度末の約5.6％から約4.7％へ低下している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期純利益 27円77銭 （算定上の基礎） 普通株式増加数(株) 27,822 （うち新株予約権(株)） (27,822)」
新株予約権による普通株式増加数27,822株を反映した潜在株式調整後1株当たり四半期純利益が開示され、希薄化要因が引き続き存在している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年１月１日～2022年３月31日 4,500 1,110,980 1,500 170,583 1,500 170,583 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当第2四半期会計期間に4,500株が増加し、発行済株式総数は1,110,980株となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年10月１日～2021年12月31日 960 1,106,480 320 169,083 320 169,083 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当四半期に960株が増加し、潜在株式の一部が実際の発行済株式数に反映されている。 - FY2021初出有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在新株予約権による潜在株式数は62,220株であり、発行済株式数1,105,520株の約5.6％に相当しております。」
新株予約権の行使により株式価値が希薄化する可能性を、潜在株式62,220株、発行済株式数の約5.6％として数値化している。