IT・語学の強みを活用したグローバル・インバウンド対応
FY2021に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-03-24。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-03-24前進業務提携
「当社の有する海外人材供給力とグラフィックHDの有するインバウンド飲食事業及びホテル業務受託事業の強みを融合させ、双方の事業発展に資することを目的としております。」
海外人材供給力とインバウンド飲食・ホテル業務受託事業を組み合わせる資本業務提携を開始し、インバウンド対応の具体的な展開を進めている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループでは、グローバル・インバウンド(日本国内における国際化)に向けて、WEBマーケティング事業を中心とした「マーケティング」セグメント、海外のIT人材・介護人材を日本企業へ紹介等を行う人材事業と教育事業(語学研修・教育、留学斡旋等)を営む「海外人材」セグメント、保有不動産の賃貸事業を行う「不動産」セグメントの3つのセグメントにおいて事業展開を進めてまいりました。」
グローバル・インバウンド対応として、マーケティング、海外人材、不動産の3セグメントで事業展開する構成を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、グローバル・インバウンド(日本国内における国際化)に向けて、WEBマーケティング事業を中心とした「マーケティング」セグメント、海外のIT人材・介護人材を日本企業へ紹介等を行う人材事業と教育事業(語学研修・教育、留学斡旋等)を営む「海外人材」セグメント、保有不動産の賃貸事業を行う「不動産」セグメントの3つのセグメントにおいて事業展開を進めて参りました。」
グローバル・インバウンド対応として、マーケティング、海外人材、不動産の3セグメントで事業展開する構成を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、1975年の創業より培ってきた豊かなリソースやノウハウを活かし、マーケティング事業と海外人材事業を軸とした様々なソリューションを提供することで、持続可能な社会の創出の実現に貢献してまいります。」
グローバル・インバウンドへの対応を背景に、マーケティングと海外人材を軸として社会課題に対応する事業展開を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、グローバル・インバウンド(日本国内における国際化)に向けて、「IT(コンテンツマーケティング事業、メディア事業)」「語学(法人向け語学研修事業、留学斡旋事業、日本語教育事業)」を中心に事業展開を推進して参りました。」
IT・語学を中心にグローバル・インバウンドへ対応する事業展開を継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループでは、グローバル・インバウンド(日本国内における国際化)に向けて、「IT(コンテンツマーケティング事業、メディア事業)」「語学(法人向け語学研修事業、留学斡旋事業、日本語教育事業)」を中心に事業展開を推進して参りました。これらの事業を推進するなかで、我が国においては、よりいっそう生産年齢人口の減少が進み、労働力の減少が深刻な社会課題となってまいりました。このような、事業環境の変化を踏まえて、当社グループの事業展開、経営資源配分等の意思決定プロセスを見直し、当連結会計年度より注力分野を「マーケティング」と「海外人材」と定めて事業を推進していくことといたしました。」
従来のIT・語学を中心とするグローバル・インバウンド対応から、事業展開・経営資源配分の意思決定を見直し、「マーケティング」と「海外人材」を注力分野とする構成へ整理している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループが持つ「IT」「語学」の各事業の強みを活かし、グローバル・インバウンド(日本国内における国際化)に向けて事業展開を推進してまいりました。」
ITと語学の強みを活用してグローバル・インバウンドに対応する事業展開を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当セグメントが属する語学教育業界においては、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大の影響を受けておりましたが、各国政府による渡航制限措置や入国制限措置の緩和などの影響もあり、当第1四半期においては、前年同四半期よりも多くの留学生を送り出すことができました。また、運営する日本語学校においても、2022年4月以降、ビジネスで通用する日本語の習得をすべく、海外から多くの学生が入学しており、大幅に在籍者数が増加しております。」
渡航・入国制限の緩和を受け、留学生の送出しが前年同四半期より増加し、日本語学校でも海外からの入学者と在籍者数が増加したと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「このニーズに対して、当社グループが持つ「IT」「語学」の各事業の強みを活かし、生産年齢人口の減少、グローバル・インバウンドに向けて事業展開を推進しております。」
IT・語学の強みを活用して生産年齢人口の減少とグローバル・インバウンドに対応する方向性を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましても、ITセグメント(コンテンツマーケティング事業、メディア事業、AI事業)と語学セグメント(法人向け語学研修事業、留学斡旋事業、日本語教育事業)を中心に新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大の影響を一定程度受けておりますが、当社グループが持つ「IT」「語学」の各事業の強みを活かし、グローバル・インバウンド(日本国内における国際化)に向けた事業展開を推進してまいりました。」
IT・語学の強みを活用してグローバル・インバウンドに対応する方向性を継続して記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが持つ「IT」「語学」の各事業の強みを活かし、グローバル・インバウンド(日本国内における国際化)に向けた事業展開を推進してまいりました。」
IT・語学の強みを活用してグローバル・インバウンドに対応する方向性を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましても、ITセグメント(コンテンツマーケティング事業、メディア事業、AI事業)と語学セグメント(法人向け語学研修事業、英会話スクール事業、留学斡旋事業、日本語教育事業)を中心に新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大の影響を一定程度受けておりますが、当社グループが持つ「IT」「語学」の各事業の強みを活かし、グローバル・インバウンド(日本国内における国際化)に向けた事業展開を推進してまいりました。」
IT・語学の強みを活用してグローバル・インバウンドに対応する方向性を継続して記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループはグローバル・インバウンド(日本国内における国際化)が進み、「働く」「学ぶ」という市場からのニーズが高まるものと捉えております。このニーズに対して、当社グループが持つ「IT」「語学」の各事業の強みを活かし、生産年齢人口の減少、グローバル・インバウンドに向けて事業展開を推進しております。」
人口動態と国内国際化を「働く」「学ぶ」ニーズの拡大と捉え、IT・語学の両事業で対応する方向性を示している。