新型コロナウイルス感染症による受注・業績影響
FY2021-Q2に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024対処有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けの変更や行動制限の撤廃に伴う社会経済活動の正常化により、人流の回復やインバウンド需要の回復に伴って緩やかな景気回復の動きが見られたものの」
感染症法上の位置付け変更と行動制限撤廃後の社会経済活動の正常化を記載しており、従来の活動制限のリスク環境が緩和したことを示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けの変更や行動制限の撤廃に伴う社会経済活動の正常化により、人流の回復やインバウンド需要の回復に伴って緩やかな景気回復の動きが見られたものの」
感染症法上の位置付け変更や行動制限撤廃後の社会経済活動の正常化を再確認している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けの変更や行動制限の撤廃に伴う社会経済活動の正常化により、景気の持ち直しの動きが見られたものの」
感染症法上の位置付け変更や行動制限撤廃による社会経済活動の正常化を記載しており、従来の感染症による活動制限のリスク環境が緩和したことを示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けの変更や行動制限の撤廃に伴う社会経済活動の正常化により、一部業種では緩やかな景気回復の動きが見られたものの」
感染症の法的位置付け変更や行動制限撤廃による社会経済活動の正常化を記載している。新型コロナウイルスを背景とする事業環境の変化について、重要な変更はないとの扱いである。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「一方、当社グループの主要顧客である大手システム開発企業各社における受注環境は、新型コロナウイルス感染症の影響による社会全体のオンライン化の推進やDX人財の需要ひっ迫等を背景として、引続き力強く推移しており、当社グループの事業活動も堅調に推移しているものと認識しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響を背景にオンライン化が進展した一方、主要顧客の受注環境と当社グループの事業活動は堅調との認識を再掲している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの主要顧客である大手システム開発企業各社においても受注環境は回復傾向にあり、当社グループの事業活動において、受注に向けた営業活動の停滞、受注減少等に与える影響は限定的と認識しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響が続く一方、主要顧客の受注環境は回復傾向で、営業活動の停滞や受注減少への影響は限定的との認識を再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの主要顧客である大手システム開発企業各社においても受注環境は回復傾向にあり、当社グループの事業活動において、受注に向けた営業活動の停滞、受注減少等に与える影響は限定的と認識しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響は引き続き存在するものの、主要顧客の受注環境は回復傾向で、営業活動の停滞や受注減少への影響は限定的との認識を再掲している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の期初においては、当社グループの主要顧客である大手システム開発企業各社で、新型コロナウイルス感染症の拡大等に伴い技術開発投資の延期等が発生したものの、年度後半にかけて受注環境は回復傾向にあり、当社グループの事業活動において、受注に向けた営業活動の停滞、受注減少等に与える影響は限定的と認識しております。」
技術開発投資の延期、中途採用の一時抑制、派遣需要の停滞が実際に発生した一方、年度後半には受注環境が回復し、影響は限定的と記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大による影響は依然として残るものの、受注環境は回復傾向にあり、当社グループの事業活動において、受注に向けた営業活動の停滞、受注減少等に与える影響は限定的と認識しております。」
影響は残るが受注環境は回復傾向で、事業活動への影響は限定的との認識を前回と同じく記載している。追加情報でも会計上の仮定は変更していない。 quantifiedはfalse、影響が残っているためmaterializedはtrueとした。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「主要顧客である大手システム開発企業各社で、新型コロナウイルス感染症の拡大による影響は依然として残るものの、受注環境は回復傾向にあり、当社グループの事業活動において、受注に向けた営業活動の停滞、受注減少等に与える影響は限定的と認識しております。」
影響は残るものの、受注環境は回復傾向で、営業活動の停滞や受注減少への影響は限定的と記載している。将来の財政状態・業績への影響については不確実性が大きいとも記載している。