東京通信グループ（7359）・リスク顕在化
投資先の業績悪化による株式評価低下
FY2020に初出。5回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
有価証券・不動産等の時価変動・減損リスク73社が書いているテーマ・逆風73社・追い風0社
東京通信グループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。50社中23社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに26社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている73社のうち14社を表示しています。上の文は73社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券について16,186千円の減損処理を行っております。」
投資先の価値低下に関するリスクが、投資有価証券1,618万6千円の減損処理として当期にも実際に発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 1,455」
投資有価証券の評価損1,455千円が当中間連結会計期間に計上され、投資先の価値低下に関するリスクが継続して会計上の損失として現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券について101,465千円の減損処理を行っております。」
投資先の価値低下に関するリスクが、投資有価証券101,465千円の減損処理として実際に発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失 投資有価証券評価損 268」
投資有価証券評価損268千円が計上され、投資先の価値低下に関連するリスクに対応する事象が発生した。ただし、本文では投資先業績悪化との因果関係までは明示していない。 - FY2020初出有価証券報告書
「投資先企業の業績状況等に起因する株式評価の低下により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
投資前のデューデリジェンスおよび投資後の定期的・継続的モニタリングを対策としている。