TWOSTONE&Sons（7352）・リスク再掲直近の決算説明資料（2026-04-14）では「顕在化」
社員エンジニア常時雇用による稼働率・単価下落リスク
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載は2026-04-14。
3記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
正社員エンジニア常時雇用による稼働率・単価低下リスク12社が書いているテーマ・逆風12社・追い風0社
TWOSTONE&Sonsがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-04-14顕在化決算説明資料
「フリーランスへのマッチングが停滞し、稼働率が低下」
フリーランスのマッチング停滞と稼働率低下を、現状の課題として具体的に記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「そのため、景気動向、事業環境の変化等といった外的要因や、当社グループの社会的信用の低下等といった内的要因により社員エンジニアの稼働人数割合の低下、稼働日数の減少又は単価の下落等が発生した場合には原価率が上昇することが考えられ、事業及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
正社員エンジニアの常時雇用に伴う稼働人数割合・稼働日数・単価低下と原価率上昇のリスクを継続している。 - FY2023初出有価証券報告書
「そのため、景気動向、事業環境の変化等といった外的要因や、当社グループの社会的信用の低下等といった内的要因により社員エンジニアの稼働人数割合の低下、稼働日数の減少又は単価の下落等が発生した場合には原価率が上昇することが考えられ、事業及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
社員エンジニアを多数正社員として常時雇用することに伴う、稼働人数割合・稼働日数・単価の低下および原価率上昇リスクを初めて記載している。