新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2021に初出。7回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2025対処有価証券報告書
「当社は、企業価値の向上を意識した経営の推進を図るとともに、役員及び従業員の業績向上に対する意欲を高めることを目的として、役員及び従業員にストックオプション（新株予約権）を付与しておりましたが、当連結会計年度末現在は権利失効により新株予約権の残高がゼロとなっております。」
既存の新株予約権は権利失効により2025年12月期末の残高がゼロとなり、既存権利による希薄化可能性はなくなった。ただし、将来新たに発行・行使された場合の可能性は記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間における潜在株式調整後１株当たり中間純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。」
当中間連結会計期間について潜在株式が存在しないと記載しており、新株予約権行使による希薄化可能性の記載がなくなっている。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は34,800株であり、同日現在の発行済株式総数21,549,900株の0.2％に相当しており、これらの新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化することになります。」
潜在株式数は2023年12月期の84,600株から34,800株へ、発行済株式総数に対する割合は0.4％から0.2％へ低下した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は84,600株であり、同日現在の発行済株式総数21,500,100株の0.4％に相当しており、これらの新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化することになります。」
潜在株式数は2022年12月期の102,000株から84,600株へ、発行済株式総数に対する割合は0.5％から0.4％へ低下した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は102,000株であり、同日現在の発行済株式総数21,482,700株の0.5％に相当しており、これらの新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化することになります。」
新株予約権の行使による発行済株式数の増加は発生したが、潜在株式数は141,600株から102,000株、発行済株式数に対する割合は0.7％から0.5％へ低下した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「（注）１．2022年10月１日から2022年10月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が39,600株増加しております。」
新株予約権の行使により発行済株式総数が39,600株増加し、従来記載されていた株式価値の希薄化につながり得る事象が発生している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は141,600株であり、同日現在の発行済株式総数21,443,100株の0.7％に相当しており、これらの新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化することになります。」
新株予約権の潜在株式数と発行済株式数に対する割合を示し、権利行使時の希薄化可能性を記載している。