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ブロードマインド(7343)・方針再掲直近の株主総会(2026-06-04)では「再定義」

基本報酬と譲渡制限付株式報酬による役員インセンティブ

FY2022に初出。4回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-06-04。

4記載
5年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2023-Q1再掲FY20252022: 220222023: 020232024: 020242025: 120252026: 12026
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固定・業績・株価連動を組み合わせた役員報酬構成438社が書いているテーマ・逆風1社・追い風372社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの439件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-06-04再定義株主総会

    「本制度は、固定報酬及び譲渡制限付株式報酬に加え、単年度の業績達成状況に応じて支給額が変動する金銭報酬制度であり、連結営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益を主要な業績評価指標(KPI)として採用することで、収益性向上及び持続的成長へのインセンティブ強化を図るものであります。」

    従来の基本報酬及び譲渡制限付株式報酬に、連結営業利益と親会社株主に帰属する当期純利益をKPIとする業績連動型の金銭報酬を加える制度を株主総会議案として示した。
  2. FY2025再掲有価証券報告書

    「取締役の報酬額の算定にあたっては、社内外から優秀な人材を確保し、業績向上に向けた意識を高めることをコンセプトに、社外公平性と社内公正性の二つを考慮した報酬水準をベースに、前年業績や個人別の貢献度及び責任の範囲を勘案した報酬とし、基本報酬及び譲渡制限付株式報酬で構成する。」

    基本報酬と譲渡制限付株式報酬を組み合わせ、前年業績・個人別貢献度・責任範囲を勘案する役員報酬方針を再確認している。
  3. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「2022年7月15日開催の取締役会において決議した譲渡制限付株式報酬としての新株式の発行により、2022年8月10日付で8,416株増加しております。」

    基本報酬と譲渡制限付株式報酬を用いる役員インセンティブ方針について、譲渡制限付株式報酬として8,416株を発行した実施実績を開示している。
  4. FY2022初出有価証券報告書

    「社内外から優秀な人材を確保し、業績向上に向けた意識を高めることをコンセプトに、社外公平性と社内公正性の二つを考慮した報酬水準をベースに、前年業績や個人別の貢献度及び責任の範囲を勘案した報酬とし、基本報酬及び譲渡制限付株式報酬で構成する。」

    取締役報酬について、基本報酬に加えて譲渡制限付株式報酬を用いる方針を示した。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
ブロードマインドの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-04の株主総会で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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